「メディア」の検索結果

昨今中国、韓国、また米国でも取り沙汰されるようになった日本の「歴史認識」。日中戦争に対する日中の認識の違いを端緒として背景を見つめていく。（全8話中第5話）

日本には世界に誇る長寿企業が多数ある。日本に伝統的に生き続ける「三方よし」「利益よりも継続」の思想をもとに公益資本主義実践についてアフラック日本法人創業者　大竹美喜が語る。

誰もが発信でき、正しい情報が何か分かりづらくなった「情報爆発」の時代にこそ求められるメディアとは何か。「10MTVオピニオン」の意義について座長　小宮山宏が語る。

私たちが始めたこのニューメディアは、既存のマスメディアとは対極にあり、それはマルティン・ルターの宗教革命にも匹敵するものである。社会変革は、一人の視聴者に心を込めて伝えようとするメディアから始まる。

民主党内を敵に回しても取り組んできた「税と社会保障の一体改革」。野田佳彦が当時の想いをふりかえる。

「歴史は必然の流れ」とするヘーゲルやマルクスに異を唱え、「優秀な人間が徹底的な努力をすれば世の中は動く」と主張する齋藤健氏。『転落の歴史に何を見るか』の著者で、原敬を徹底的に研究し心酔する氏が、原敬が備えていた...

「どこの政党も同じ」という諦めも日本政治の俗説。対立軸の構築は政治家の責任であり、メディアと有権者はその明確化を迫るべきではないか。常に論争機軸が明快な米国の議論を通じて、日本政治の課題を照射していく。

活用すべき潜在的な可能性を秘める資源は、情報、あそび、観光・旅行、教育の分野にも満ちている。既成の、あるいはお仕着せのやり方に温存するのではなく、バイタリティと豊かな人間性をもって日本の活路をひらく可能性を、島...

戦後日本の歴史は、日米同盟と安保条約抜きには語れない。だが、そのコストとリスクを分かつ関係は時代とともに変質し、抜本的な見直しが求められている。日米同盟の現状と今後の見通しを、星浩氏が明快に解説する。

「ガラパゴス」に象徴される内向き国家・日本。政府周辺の言動が海外の誤解を呼ぶ事態も頻発している昨今、「外への発信力」を磨く方法はあるのか。曽根泰教氏が「戦略的国際広報」の重要性を唱える。

クリミア問題に関して、ロシアを批判する専門家の意見が多い中、ウクライナからのクリミア分離に理解を示す岡崎氏。ロシアに対する米欧諸国の思惑が絡み合う中、クリミア問題は今後どう進んでいくのか。岡崎久彦氏に意見を聞く。

四声と発音は、中国語の第一関門。それを表す記号に島田晴雄氏は注目した。漢字の読みをアルファベットで記す「ピンイン」はわずか１００年の歴史。その裏には近代西洋文明と遭遇した中国の深い悩みが隠されていた。（前編）

　国力の原点は人材であり、良質なリーダーをどう育てるかは、国家として重要なテーマである。かつて日本は優秀な人材を政府が抱える、世界でも有数の国だったが、現在はどうなっているのか。この問題について、齋藤健氏が日本...

　良質なリーダーを育成するための課題として鍵となるのが、教養と選挙制度と改革である。選挙制度が教養にどう影響を与えているか。また、改革を進める上で何が障害となっているのか。齋藤健氏が日本の選挙制度と改革実行に向...

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。

中長期の日本経済を見据えたとき、ズバリ日本には「破壊型イノベーション」が不足していると伊藤元重氏は喝破する。破壊型イノベーションとは何か。なぜ必要なのか。日本は一体どのように変わればよいのだろうか。

２パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係...

税と社会保障の一体改革によって消費税は８パーセントに上がり、さらに来年には１０パーセントに上がる予定だ。消費税増税の必要性はどこにあるのか。私たちが支払った消費税は何にどのように使われるのか。星浩氏が、社会保障...

蒲島県政が目指す「目標の政治」を一言で表現すれば「県民総幸福量の最大化」だ。その施策の核となっているのが、熊本県営業部長・くまモンだが、そこには単なるキャラクターを超え、政策としてとらえたくまモンの姿があった！...

中国の反日運動は、終戦７０周年の来年に向けて、ますます強まる。そのとき日本はどう振る舞うべきなのか。日本人の胆力が問われる時代、石川好氏が語る日本の進むべき道。シリーズ最終回。（全４話中第４話）

「中国経済はもう終わり」。最近、そんな声がよく聞かれる。だが、それを「勉強不足」の浅見と一蹴する識者がいる。「終わり」どころか、中国経済はまだまだ伸びる。そして早晩アメリカを抜くだろう。伊藤忠商事社長・会長から...

朝日新聞が2014年8月5日と6日に掲載した慰安婦問題の特集をきっかけに、今さまざまな議論が起こっている。曽根泰教氏が問題の要因や背景を解説しつつ、日本のジャーナリズムを建て直すための重要なポイントを語る。

激化するグローバル競争の真っ只中にいる日本経済。しかし、その約７割は、グローバル競争とは全く異なるゲームのルールで動いているという現実がある。曽根泰教氏が、グローバルとローカルのそれぞれの論点の違いを明らかにし...

２０１４年１１月１８日、安倍晋三首相が衆院の解散を表明した。１２月２日公示・１４日投開票で総選挙が行われる。この解散総選挙の理由や、安倍首相にとってのリスク要因を、日本の政治に精通するジェラルド・カーティス氏が...

前・海上自衛隊佐世保地方総監である吉田正紀氏は、日本の安全保障の構造を川の流れに例え、今、その川の流れは長らく変化し得なかった源流から全体に向けて、大きく変容しつつあると言う。39年間、自衛隊という下流の現場から...

日韓ののどに刺さったトゲとされる竹島の領有問題。戦後はその所属をめぐってＧＨＱの判断も日韓の間で揺れに揺れた。日韓の国交交渉では両国から「いっそ爆破してしまえばいい」との発言が飛び出した難題だけに、問題を棚上げ...

日本は今、海外から保守化、右傾化が進んでいると見られている。日本は余裕がなくなり、大人の対応ができない時代になってきたと指摘する曽根泰教氏。なぜ日本は余裕がなくなったのか。今後どうすべきなのか。曽根氏が日本の右...

最近、「男性更年期」という言葉を目にすることが増えた。男性更年期とは何か。なぜ起こるのか。どのような対策をすればよいのか。ホルモンの専門家・堀江重郎氏が語る。

今後１０年、２０年を見据えたとき、日本企業は一体何を目指すべきなのか？強いビジネスを実現するための戦略と、そこでキーパーソンとなる新たな人材像とは。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏に聞いた。（全４話中...

テニスプレーヤー松岡修造氏。ウィンブルドンベスト８の戦績を持ち、「修造チャレンジ」では、錦織圭選手をはじめ、多くの選手を育ててきた。その松岡氏が“心の師”と仰ぐ行徳哲男氏が、「松岡修造の強さ」の秘密を語る。

グローバル化といっても、日本人は日本人。「グローバル人」のパスポートというものを見たことがない。それぞれの国の国民であるから世界にも行ける。だから「まず日本」。「ブランドを買う」ことを目的にはしない。ＴＯＴＯ株...

田中角栄は、弱者への思いやり、格差社会の痛みを忘れなかった人である。そう評するのは、今こそ田中角栄を学び直す必要があると『未完の敗者　田中角栄』を著した佐高信氏。今、なぜ田中角栄なのか。安倍晋三首相との違いを挙...

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは？　第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...

知識には３つの類型がある、と曽根泰教氏は語る。知識は、「真か偽か」「役に立つか立たないか」「面白いか面白くないか」で分けられるという。一体どういうことだろうか。

中東情勢に詳しい歴史学者・山内昌之氏によれば、中東の大変動は、かつての同盟・協力関係も劇的に変化させた。今までの同盟関係の崩壊に代わり生じているのが対ＩＳのつながりだ。しかし、これも単一に語ることができないのが...

大きなパラダイムシフトを通じて、中東はどこに着地しようとするのだろうか。世界が注目する動向について、歴史学者・山内昌之氏は現代史上に先行する相似形を見出している。かつて強大な帝国を倒してつくられた人工国家・ソ連...

戦後７０年安倍談話に当たっては、村山談話を「全体として継承」するも、「侵略」や「植民地支配」という言葉を同様に用いるわけではないと明言した安倍晋三首相。果たしてどのような内容になるのか。その参考となるのが、２０...

人生の全てに当てはまる「うまくいくコツ」とは？「直感」に着目して、夢を実現していく方法にたどり着いた作家・浅見帆帆子氏が語る成功のメソッド。

中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いていくのか、その見...

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...

激動する中東情勢の裏で、各国のしたたかで強靭な外交戦略が展開されている。ロシアの南流計画がブルガリアからトルコにスイッチされ、トルコがエネルギーのハブになろうとしている。一方で、西側諸国から制裁を受けるイランは...

２０１５年４月２日、イランのウラン濃縮に関する「ローザンヌ合意」がＰ５プラス１との間に交わされた。このことは、急速に進行する中東地政学の書き換えとどのような関係があるのだろうか。歴史学者・山内昌之氏に聞いてみた。

産官学が集う「レアメタル研究会」やＭＩＴを中心とした「リアクティブメタルワークショップ（ＲＭＷ）」等の会合を主宰する東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。そこは、世界中から多彩な人々が集まり、多様な談義が交わさ...

ＥＵが抱える矛盾に深く悩むヨーロッパ人が注目するのは、自分たちの最も恐れる「死に至る病＝デフレ」を日本政府がどうやって克服するのかという手法についてだ。経済専門家として招聘された千葉商科大学学長・島田晴雄氏は、...

大阪都構想は２０１５年５月に住民投票が行われ、僅差ながら否決となった。そもそも大阪都構想とはどういったものなのか、住民投票をどう考えるべきなのか、ここで整理しておく必要があると政治学者・曽根泰教氏は言う。政令指...

２０１５年の夏に予定されている安倍晋三総理大臣の戦後７０年談話発表に向け、有識者による「２１世紀構想懇談会」が発足。山内昌之氏は、そのメンバーとしてこれまで会合を重ねてきたが、この懇談会に関して一部誤解があるよ...

今年は日本にとって戦後７０年の節目に当たる年だが、トルコとアルメニアにとっては第一次世界大戦中、両国の間に起こった大悲劇ともいうべき事件から１００年という年でもある。この事件においては両国の見方に食い違いがあり...

政治学者・曽根泰教氏が、マスコミと政治の距離を中心に、マスコミの使命と課題について論じる。日本の新聞は各社それぞれの立場をとっており、その報道の基本姿勢は「客観報道」である。公的異議申し立てを前提とする中立的報...

尖閣諸島を巡る「軍事的な緊張状態」は現在もあると、前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は言う。わが国の安全保障の最前線である現場の視点から吉田氏が尖閣諸島問題を語る。（２０１４年１２月１日開催日本ビジネス協会...

２１世紀を海洋の世紀と位置付け、「海洋強国」を建設すべきだと盛んに提唱している中国。彼らは、アメリカとの全面対決が避けられない海の覇権へ向かうのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が中国の活発な海洋...

近代の成立要件となる「民主主義（人民主権）」は、中国哲学において、どのように展開してきたのか。１７～１８世紀・明代末期の二人の思想家、繆昌期と黄宗羲を取り上げ、近代中国の公共空間論を考える。東京大学東洋文化研究...

ヤマハ発動機ジュビロを日本選手権優勝に導いた清宮克幸氏に、今後目指すヤマハスタイルについて聞いてみた。キーワードは「染める」だ。監督は選手の意識をどう染めていこうとしているのか。清宮氏による「監督術」シリーズ第...

今後の国際政治で問題となるのは、アメリカ中心の体制下で中国がどんな選択をするかだ。今の中国の体制は、アメリカが標榜する「自由世界」とは相容れない。そこで重要となるのは日本の多面的な役割だと、戦後１００年に当たる...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

半藤一利氏著『昭和史』は、昭和史としては日本で最も多く読まれたベストセラーである。しかし、この本には危険ともいえる面がある。それは一体どういうことか。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわか...

歴史とは些細なことが積み重なり、大きな出来事に発展していくものだ。歴史教科書問題や従軍慰安婦問題など、朝日新聞の事例もそうである。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第二章・第...

岡部徹氏によれば、レアメタルに対する世間の関心度は１０年前とは雲泥の差だという。その契機は中国のレアアース輸出規制だった。自動車、太陽電池など身近なところで使われるようになったレアメタルだが、メリットばかりでは...

メディアで頻繁に目にするようになったレアメタルの情報だが、その多くは誤解を招きかねないものばかりだ、と岡部徹氏は指摘する。レアメタルの製錬からリサイクルまで、その実態を知り尽くした専門家の目で、報道の真偽を問い...

なぜ、レアアースの採掘、製錬は中国に集中しているのか。その理由を知れば、レアメタルの光と影が見えてくる。レアアースの鉱山地域や製錬所、廃棄物処分場を視察した岡部徹氏が、中国レアアースの現状を貴重映像とともに紹介...

１９３１年、イギリスが再び金本位制をやめ、北欧諸国もそれに続いたが、井上準之助蔵相はこの期に及んでも金本位制を固守し、財閥系銀行は大規模な円売りドル買いで利益を得、日本国内では「財閥ばかりが暴利をむさぼっている...

アメリカ上院軍事・外交合同委員会で語ったマッカーサー証言を、日本のマスコミは一切報道しなかった。アメリカで、その記事が出ていることを知らなかったわけではない。日本のマスコミは、マッカーサーが「日本は自衛のために...

“膝の痛みの名医”と呼ばれる順天堂大学医学部整形外科学特任教授・黒澤尚氏が語る「膝」シリーズ第２回。「変形性膝関節症」の痛みが和らぎ、予防や身体機能向上にもよいとされる黒澤氏の「運動療法」とは一体どんなものなのか...

長期・短期の予測と問題意識を踏まえ、では、地球温暖化の具体的な対策として、何をどうしていくべきなのか。また、実際問題として、何が可能なのか。すぐできること、時間をかけてしていくこと。国がすること、個人ができるこ...

歴史学者・山内昌之氏によるイランとサウジアラビアをめぐるシリーズレクチャー。今回は、対サウジアラビアにみるイラン国内の大きな二つの流れについて、山内氏が解説を加える。イランはサウジアラビアの一連の行為をきっかけ...

揺れる中東情勢の中で、存在感を高めているのは、経済制裁が解除されたシーア派の大国イランだ。活発化するビジネスを中心に国際社会への復帰が急ピッチに進むイランで、このほど二つの国政選挙が行われた。それらが持つ意味と...

明治大学特任教授・山内昌之氏が２月に行われたイランの選挙について、投票率の数字だけでは読み取れない、イラン国民の政治体制に対する隠されたメッセージについて解説する。これはイラン民主主義の将来を見据えた歴史的分析...

郷土食豊かな発酵食品は、ご当地グルメの元祖でもある。滋賀の鮒鮓、石川県白山市のフグの卵巣のぬか漬け、長野の木曽すんき、北九州のぬかだき。山梨のワイン、チーズも発酵食品だ。食文化評論家で東京農業大学名誉教授・小泉...

「社会的インパクト投資」をご存じだろうか。イギリス、アメリカなどでいま盛んに行われている新たな形の投資である。一体どのようなものなのか。日本ではどの程度進んでいるのか。日本財団社会的投資推進室室長・工藤七子氏が...

「一億総活躍」など、参院選に向けた選挙対策にすぎない。千葉商科大学学長・島田晴雄氏はそう喝破する。日本が直面している最大の問題は、少子高齢化を伴う人口減少だ。これが進めば成長は鈍化し、社会保障も行き詰まる。地方...

地球環境の持続可能性を高めるには、食料・エネルギー・水の相互関係に注目すべきだ。水に関するさまざまな思い込みは科学的な説明で修正できるが、それでもなお水をめぐる議論は人間の感情に左右される。東京大学生産技術研究...

「人権保護の世界では、日本の力、特に日本政府や日本企業の力が求められている」と、国際人権ＮＧＯ「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表の土井香苗氏は話す。なぜ日本の力が必要なのか。土井氏が日本と世界の人権保護の...

混迷を極める中東情勢に直面して、日本とアメリカの国内では一つ明らかに変化したことがある。それは「イスラムへの関心の深まり」である。中東史研究の第一人者である歴史学者・山内昌之氏は現在、旧著『イスラムとアメリカ』...

２０１６年７月１０日に行われた第２４回参議院議員通常選挙。この選挙はいったい何の選挙だったのか。選挙翌日の各新聞社の見出しを見ると、各社それぞれ立場が違うはずなのにいずれも「改憲勢力３分の２」と書かれている。こ...

革命史とメディアの変遷は切っても切れないと歴史学者・山内昌之氏は言う。ルターの宗教改革とグーテンベルク印刷術の関係に始まり、改革者の声を民衆に届ける乗り物は今日の電子メディアへと直結している。トルコのクーデター...

今回のアメリカ大統領選は、トランプ候補が暴言、つまりPC違反を繰り返しても支持を高めたり、ヒラリー候補が実力も知名度もあるのに好感度が低かったりと、いくつもの不思議があるが、アメリカの大統領選も非常に不思議な制度...

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、“Post-Truth Politics”に注目。裏付けのない言説（post-truth）がネットを通じて独り歩きしてしまう現代は、メディアそして民主主義の敗北の様相を呈している。アメリカ大統領...

2016年12月4日、イタリアの国民投票が行われた。レンツィ首相が進退を賭けた憲法改正案は大差で否決され、レンツィ氏は引責辞任を表明した。これはイタリア政治固有の問題にはとどまらない、各方面に影響のある政治イシューだと...

「机を叩けば音が出る」。私たちはこれを当たり前だと思う。しかし本当にそう言えるのか。そう思わされているだけではないか。この哲学的な難問に取り組んでいるのが、東京大学大学院人文社会系研究科教授・一ノ瀬正樹氏だ。氏...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏の3氏が、トモダチ作戦を振り返る。島田氏は、トモダチ作戦が軍の責任問題になりかねない懸案事項であり、小宮山氏はこの事例...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏による鼎談では、原発に固執する政府のあり方が厳しく批判された。現在、原発の稼働はほぼゼロの状態だが、電力不足に陥るこ...

ロシアがトランプ大統領の登場を歓迎していると歴史学者・山内昌之氏は言う。ロシアはトランプ政権に何を期待しているのか。またトランプ大統領はロシアに好意的な発言を繰り返しているが、それはなぜか。その根底を探ると、ト...

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が日本の将来に対して最も懸念するのは、日米安保体制だ。トランプ氏が新大統領となり、もはや世界のリーダーを担いきれないことをアメリカ自身が自覚し始めた現在、日米安保体制見...

国産組込みOS「TRON」開発の第一人者であるYRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が、IoT（モノのインターネット）時代のあるべき、組込みコンピューターの姿を展望する。坂村氏はT...

YRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が進めるTRONプロジェクトでは、最先端のスマートフォンに載せるような高機能を目指さない。その代わり、少ない電力で高速に処理できることを...

かつてレーガン政権では、国家安全保障会議の迷走が政権に混乱を招いた。一方、トランプ政権は、類似の組織を三つも抱え、人事レベルで出鼻をくじかれている。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏...

誰も予期しなかったトランプ大統領の就任で、世界はショックに揺れている。しかし、激震し変貌していくのはもちろんアメリカ自身だ。暴言、恫喝、入国制限のかたわら保護貿易、減税、インフラ投資を公言するトランプ政策に未来...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、日米の安全保障・経済関係について解説する。大統領就任後のトランプ氏は日本批判を抑え、これまでの安全保障関係を継続させる構えだ。TPPへのアメリカの参加は...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、高齢社会の現状と課題解決のための社会実験について解説する。少子高齢化が進む中、高齢者の人間関係は希薄化し、70代半ばから大半の人は自立度が低下していく。秋山氏はこ...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、シニア市場の拡大と産学官民の連携について解説する。日本が長寿社会の課題を先端的に解決すれば、アジアに広がるシニア市場への進出も可能になる。イノベーションを起こす...

アメリカ人の国家に対するアイデンティティークライシスは、どのようにして解消されるのか。日本でアメリカの正確な情報を収集しようとする場合、どのようなメディアが良いのか。政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は今年（2017年）4月、アメリカを訪問したが、そこで専門家たちから聞いた情報を踏まえて、トランプ政権の特質について解説する。第1回はアメリカ大統領選挙の結果についてだ。トラ...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の主張について解説する。トランプ氏はアメリカ・ファーストを掲げ、保護主義を主張しているが、それでは労働者を救うことはできない。また、オバマ前大統領の政...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ政権の発足後の状況について解説する。トランプ氏は就任直後から大統領令を多発してきた。入国禁止措置やメキシコとの国境の壁の建築を命じたが、いずれも修正を余儀な...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の日本・中国との外交について解説する。安倍首相はトランプ大統領にこびすぎているのではという批判もあるが、その外交態度は国益にかなった立派なものである。...

東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授の鳥海不二夫氏が、Twitter上で炎上が発生するメカニズムについて解説する。ソーシャルメディアの普及に伴い、情報拡散が大きな問題となっている。Twitterはリツイートの連...

東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授の鳥海不二夫氏によれば、ソーシャルメディアでのバースト現象には、ユーザーの偏りが見られるということだ。オリンピックのエンブレム問題で騒いでいたのは、主に保守系の...

東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授の鳥海不二夫氏が、Twitterの情報拡散のキーマンについて、解説する。多くの人に拡散される投稿を行うイノベータと、その投稿を素早くリツイートしてバーストさせるアーリー...

太平洋戦争勃発から間もない頃から、アメリカは「対日占領政策」を検討していた。第一次世界大戦からわずか20年で世界大戦を引き起こした原因が、ドイツに対して過酷だった講和のせいではないかという反省からである。1942年か...