「経済学」の検索結果

現代社会の「経済」を正しく理解するためには、実は、正しい「経済学史」を理解していることが大きな助けとなる。逆に、正しい「経済学史」を知らなければ、怪しげな経済理論にダマされてしまうことにもなりかねない。気鋭の経...

オープンAI（マイクロソフト）の「ChatGPT」やグーグルの「Bard」は、“対話型の生成AI”と呼ばれ、私たちの質問に対して分かりやすい文章で答えてくれる。一見すると、ChatGPTも「考えて」答えを返してきているように見える。し...

私たちの生活を取り巻くモノやサービスには必ず値段が付いている。しかし、その価格はどのように決まっているのか。書籍や映画、携帯料金など、身の回りにあるさまざまな差別価格の事例から、ダイナミックプライシングについて...

イノベーションを起こすためには、知識の創造が必要である。しかし、知識はどのようにしてつくり出すことができるのだろうか。暗黙知と形式知に知識が整理された上で、それが4つの過程を経てつくられていくことが議論されるシリ...

現在の経済、そして社会の本質を、どのように見抜いていけばいいのだろうか。最初に考えるのは、インフレについてである。可能性は低いが、インフレが激化する「ハイパー・インフレーション」が起こると、いったい社会はどうな...

昔の人々によって書かれた難解な書物というイメージが先行する、哲学の本当の真髄とは何か。専修大学文学部教授の貫成人氏が西洋の代表的な哲学者10人を取り上げて哲学史について論じるシリーズレクチャー。第1話目は「最初の哲...

群雄割拠の戦国時代、並みいる武将たちの戦いぶりは話題になっても、懐具合やお金の回し方を論じることはこれまでなかった。しかし、戦を行うにも領国経営をするにも、経済的な戦略がなければかなわない。第1回では織田信長の経...

共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金融の教科書とも...

われわれは経済社会の中で生活しているにもかかわらず、その中でどのような価値が隠れているのか、よく知らない。吉川洋氏によれば、価値は主観的なものであり、それ自体は決して人間の幸福を直接的に測る基準ではないという。...

人工知能研究がもたらした変化の本質は、特徴を「認識」できることだ。何が重要かを知ることができる人工知能は、産業のあり方を変え、今まで想定されなかった権利や制度の問題を顕在化させるだろう。到来しつつある未来に向け...

大学入学者選抜改革では、新しく提示された「学力の3要素」をいかに評価するかがポイントとなっている。重要なのは、現時点で生徒・学生が受け身になっている学びの姿勢を、主体的・能動的なものに変えていくために、適切な選抜...

現在われわれが直面している食の問題は、従来の価値観や知識では解決できない、人類的・社会的課題となっている。この問題に取り組むためには、社会科学・人文科学・自然科学全ての視座が必要である。立命館大学食マネジメント...

神奈川県で「さがみロボット産業特区」の試みが進んでいる。厚木市の神奈川県総合リハビリテーションセンターは、生活支援ロボットの実証実験場として最も多くのロボットが集まる施設だ。同研究部の村田知之氏に、慶應義塾大学...

日本では大変権威があるノーベル賞だが、海外では非常に身近な存在である。受賞者の傾向や評価システムを紹介しながら、日本がノーベル賞受賞者数を増やすためには何が必要か、そのヒントやその方策について迫る。

今、世界の中でも格段に高い日本の法人税率の引き下げが議論されている。財政健全化も同時に推進しなければならない日本の法人税改革はいつ、どのように行うべきなのか？　諸外国の実例とともに税率引き下げの背景から分かりや...

安倍内閣で集中的に議論が進んでいる「対内直接投資」。海外から日本への直接投資を増やすことの重要性は、先進国での直接投資への伸びを見ても明らかである。日本経済活性化への鍵をなる「対内直接投資」について伊藤元重氏が...

日本の大学は今、都市部に回帰する「駅前大学」化が進んでいる。しかし、このままでは、グローバル人材の育成能力で欧米の大学にかなわない、と曽根泰教氏は警鐘を鳴らす。では、日本の大学にはいったい何が足りないと言うのか...

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。

さまざまな問題を抱えている日本の教育現場だが、対症療法的に考えていては、真に刺激的な学問の場や独創的で新しい「プラチナ社会」にふさわしい人材は育たない！　前東京大学総長・小宮山宏氏が提言する、今必要な教育イノベ...

折れ線グラフや棒グラフでデータの動向を見る手法は、どんな業界でも一般的に行われている。目標の達成度、対象別の比較など、数値の変化が教えてくれることは多い。しかし、新たな発想で、同じデータも全く違う意味を持つ。小...

大学卒業まで農学一筋だった蒲島郁夫氏が、政治学専攻へと２８歳で下した決断は、その後の人生を大きく変えていく。家族を支えるプレッシャーと大きな夢を両手に邁進する蒲島青年。さらに学者から政治家への転機はいかに訪れた...

安倍政権発足から１年と半年が過ぎた今、アベノミクスへの不安が広がっている。昨年１２月に暴落した株価や、今年４月から８パーセントに上がった消費税の影響など、果たして今後アベノミクスはどうなっていくのか。第一の矢で...

中長期の日本経済を見据えたとき、ズバリ日本には「破壊型イノベーション」が不足していると伊藤元重氏は喝破する。破壊型イノベーションとは何か。なぜ必要なのか。日本は一体どのように変わればよいのだろうか。

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか？伊藤元重氏がその要因...

イノベーションと経済成長が密接な関係にあるのは間違いないのだが、技術革新があれば経済成長につながると単純に語ることはできない。では、成長著しいインターネット分野を、イノベーションの観点からどう見るか？　そこから...

上甲晃氏は、自らの青年塾で、松下幸之助氏が目指した教育を実践している。松下氏、上甲氏が最も大事だと考えているのは“人間力”だ。それはなぜか。松下氏のエピソードを交えながら上甲氏が語る。（前編）

山内昌之氏は最近、『歴史とは何か』という本を書いたが、その目的は三つあるという。一体何が山内氏を動機づけしたのか。シリーズ第２回。

今回の選挙は「現状が肯定された選挙」だと曽根泰教氏は語る。それは果たしてどのような意味か。投票前に、曽根氏が選挙結果の読み方について語る。

近年、リベラルアーツへの関心が高まっている。しかし、「日本の大学では真のリベラルアーツは学べない」と島田晴雄氏は語る。大学の学長とは別に、若手経営者塾「島田村塾」を主宰する島田氏によるリベラルアーツを考えるシリ...

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...

マックス・ウェーバーは１１０年前に、今の資本主義社会の姿を予言した。アレクサンドル・コジェーヴは、アメリカに「歴史の終焉」を見た後の訪日で、日本の生活様式に新たな可能性を見いだし「西洋の日本化」を説いた。そして...

ＯＥＣＤ（経済開発協力機構）で事務総長補佐官を８年間務めた高橋一生氏が、その仕事のエッセンスを明らかにしつつ、国際参謀として必要な資質を語る。そこから導き出された、これからの世界に必要な人材像とは？　世界情勢を...

英国の経済学者、アンガス・マディソン博士は「２１世紀は、アジアの時代」であることをいち早く予測した人物だった。しかし、この予測も、「民族国家」としての覇権争いが戦争という局面を迎えなければという話であることは言...

本著が示したシンプルで強烈な方程式「ｒ＞ｇ」をどう読むか？この格差論は日本にも当てはまるのか？社会現象ともなったトマ・ピケティ『２１世紀の資本』を、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が独自視点から語った。

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは？　第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...

知識には３つの類型がある、と曽根泰教氏は語る。知識は、「真か偽か」「役に立つか立たないか」「面白いか面白くないか」で分けられるという。一体どういうことだろうか。

日本の経済動向は決して楽観できる状態ではない。円安でも輸出が伸びず、その他さまざまな要因のため、経済成長に点火しない状況なのだ。消費税引き上げを延期し、急きょ総選挙に踏み切った安倍首相の本音はいかなるものか。物...

世界的関心の的であるアベノミクスだが、この成長戦略は日本の硬直した社会体質の改革に他ならない。世界史上例のないほどのデフレ時代をへて、われわれが失ったのは果たして「２０年」と言えるのか？　新たな視点で日本の将来...

これまで中国の緩衝国だった周辺国で民主化への動きが起こっている。この動きは中国の将来にどのような影響を与えるのだろうか。政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏に、習近平政権の国際感覚とともに伺った。（全...

加速する円安は日本にとってプラスなのか、マイナスなのか。円安の構造と解釈を、購買力平価、実効相場、実質実効円相場の論理的理解という三つの観点から考える。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏による...

自民党の一党支配が続く中、息苦しい時代になってきた。一体いま何が起こっているのか。政治が生き生きとし、いい意味で力を発揮するための解決策はあるのか。政治学者・曽根泰教氏が今の日本と自民党の政治構造を読み解き、課...

政治学者・曽根泰教氏によれば、私たちは「正しさの根拠」をごく表層的なところに置いているのだそうだ。つまり、教科書や新聞に書いてあることを「正しい」と信じてしまう。事が宗教に及ぶと問題の根はさらに深くなる。正しさ...

先進国はすでに飽和の時代を迎えている。それは、１９７２年にローマクラブが報告書『成長の限界』で示していたことだが、「それを認識することでその先も見えてくる」と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。しか...

近代の成立要件となる「民主主義（人民主権）」は、中国哲学において、どのように展開してきたのか。１７～１８世紀・明代末期の二人の思想家、繆昌期と黄宗羲を取り上げ、近代中国の公共空間論を考える。東京大学東洋文化研究...

政治学者・曽根泰教氏が、マスコミと政治の距離を中心に、マスコミの使命と課題について論じる。日本の新聞は各社それぞれの立場をとっており、その報道の基本姿勢は「客観報道」である。公的異議申し立てを前提とする中立的報...

今、教育は大きな変化の時代を迎えている。近代以降に確立されてきた「小・中・高・大システム」は、いわば産業革命の兵士を育てるようなシステムだが、そうした従来型の教育にいくつものほころびが出ていることは論をまたない...

十万両の借財を十万両の蓄財に変えた備中高梁藩の山田方谷は、政治家、財政のプロというだけでなく、漢詩や書にも長けた多才な人物であった。そんな山田方谷が書いた書物に『理財論』がある。単なる財政論にとどまらない彼の人...

ここ３年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをＩＭＦやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は言う。では、...

移住、離婚、退職・退学。どれも本人にとっては「重い」決断で、決心が容易でないことは、誰しも共感するだろう。実は、政治や企業などの大きな組織の「改革」が進まないのも、これと同じ心理からきていると、政治学者・曽根泰...

「ギリシャ金融危機には、日本にとって教訓になることがいくつもがある」と、政治学者・曽根泰教氏は語る。それは一体何なのか。ギリシャ金融危機を通して見えてくるＥＵの問題とは何か。曽根氏がギリシャ問題を解き明かす。

中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏...

松下政経塾には常任の教授がいない。それは「自修自得」という、人材育成における松下幸之助の信念によるものだった。塾生の中から、政治や経営における宮本武蔵のような「名人」を輩出したいと切に願った幸之助の思いに迫る。...

松下政経塾入塾からはや１年が経過した第１期生。しかし、松下幸之助の耳に届いていたのは、覇気のない塾生たちの様子ばかり。一年次修了式の前日、学びの宝庫である販売実習が身に染みていない塾生のふがいなさに、「猫に小判...

日本の公職選挙にとって必要不可欠な要素とされる「地盤、看板、カバン」の三バン。松下政経塾で政治家志望の塾生が「やはり政治には三バンが必要」と言った時、松下幸之助は青筋を立てて激怒したという。従来の政治とは一線を...

今後、生産性、付加価値を上げた企業だけが生き残る時代がやって来ると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。それはなぜか。脱デフレをテーマに、伊藤氏が日本経済の現在を大胆に分析するシリーズ「脱デフレの...

戦後の国際金融のシステムや手続きを決定したブレトンウッズ会議で発足したＩＭＦ（国際通貨基金）。それもまた「戦後レジーム」の一つだということは、あまり認識されていない。安倍首相は「戦後レジームからの脱却」というが...

２０１５年で結党６０年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか？　いや、むしろ便乗者だったのか？　焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...

丸山真男、鶴見俊輔、加藤周一。それから、小泉信三、田中美知太郎、猪木正道、河合栄治郎に連なる人たちに、高坂正堯、永井陽之助。さらには、香山健一、佐藤誠三郎、西部邁、中嶋嶺雄まで――現在はリベラルには冬の時代だが、...

地球温暖化に関するリスクを列挙することは比較的簡単だが、それを経済的コストで表現することは難しいと、国立研究開発法人国立環境研究所理事長・住明正氏は言う。リスクを将来に起こる可能性として考えた場合、それを現在の...

２月４日、ニュージーランドで行われた署名式により、ＴＰＰはさらに一歩前進した。だが、まだまだ課題は多い。今後、協定発効に向けて、何がカギとなるのか。アメリカ大統領選挙やアジア諸国の追加参加などによる影響も見逃せ...

情報革命は日本と世界をどう変えるのか？　仕事は、サービスは、教育はどうなるのか？　経済産業省・産業構造審議会新産業構造部会の部会長を務める東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、同部会での議論をもとに最新...

公益財団法人松下政経塾理事長・佐野尚見氏が、ＰＡＳ社社員に折にふれ話した言葉の数々を紹介する。松下幸之助の言葉、そして自らの経験を通して学んだことの数々は、経営者にとっても、また現場で働く社員にとっても、見逃せ...

「衆参同日選挙」と「消費税増税延期」の問題は、ともすればワンセットで議論されがちだが、この２つは分離して考えるべきだと、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は言う。はたして、それはなぜか。この２つの問題...

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海（ホンハイ）のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...

新聞広告や交通広告などで「まじめに世界を目指す人へ。」のスローガンを目にした人も多いのではないだろうか。これは、５２年ぶりに学習院大学に新設された「国際社会科学部」のメインスローガンである。その教育内容や目指す...

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのＥＵ離脱問題「BREXIT（Britain's EXIT from EU）」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、...

さまざまな分野で「格差拡大」についての議論に接する機会が増えている。決して高くはない給料で地道に毎日コツコツ働く学校の先生やサラリーマンがため息をつきたくなるのは、「スポーツ長者番付」などに接したときだろう。２...

慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、ポーターやバーニーが前提とする市場の安定性は、もはや通用しないと考える。そこで新たに提示されるのが、ダイナミック・ケイパビリティだ。これは、戦略的に組織を変えるための能力や...

東京や大阪などの大都市を介さず、直接世界とつながる。あるいは地方どうしが直接手を結ぶ。これからの地域の発展・活性化・自立のカギを握るのは、「ローカル・トゥ・ローカル」だと語る学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元...

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、異色の「学歴」の持ち主だ。中学卒業後の青春時代を、ブラジルとシンガポールで過ごした。柳川氏はそこで、経済のあり方が国にとっていかに重要であるかを痛感したと...

なぜファミリー企業のパフォーマンスは高いのか。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、高い能力と十分なモチベーションに加え、二つのことを指摘する。一つが経営の「透明性」を高めることであり、もう一...

ハンガリーの「社会主義体制の後遺症は相当深い」と、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏は言う。すでに資本主義体制になってから30年近くたつのに、いったい何が問題なのか。島田氏たちはいったい誰から何を学んできたのか。島...

シリーズ最終話は東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏への質疑応答編だ。AI時代の教育についての質問に対して、柳川氏は現状の課題を挙げながら、今後求められる能力は自身の提唱する「40歳定年制」を考える...

政策研究大学院大学学長・白石隆氏が、グローバル化の時代に向けたアジアの政治経済の過去と未来を、幅広く語るシリーズレクチャー。今回は、2022年から、新教科として設置される「歴史総合」と、今後求められるリーダーシップ...

日米の安全保障関係において、1990年代は大きな転換期だった。当初描かれていたアジア地域の先導者としての日本の位置は、不良債権処理に象徴される「失われた20年」によって困難になった。政策研究大学院大学学長・白石隆氏に...

トランプ次期大統領は、いかなる人物なのか。これまでの情報から見えてくるのは、国粋主義者で孤立主義者だということだ。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏によれば、トランプ氏が打ち出す政策案には、まったく経済合理性がな...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、学者としての視点で日本の奨学金制度、学者育成の問題について論じる。今の日本で、学問、研究を続けていくのは容易なことではない。その厳しい現状を端的に表すのが、「金持...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、IoTで拡大するビジネスチャンスについて、複数の事例を交えながら解説する。鍵となるのは、IoTによって顧客と密接に迅速につながること。そこに「サブスクリプ...

東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長のテンミニッツTV座長・小宮山宏氏が、2017年を「プラチナ社会」への第一歩の年と位置付け、力強いメッセージを送る。これからはAIをはじめとする技術革新で新たな質を伴った...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、経済学者の視点から社会変化と技術革新について論じる。アメリカ経済も日本経済も、技術の停滞に伴う低成長に長いこと苦しんできたが、ようやくAIやIoTなどの技...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、従来のアメリカの孤立主義およびトランプ氏の保護主義政策について解説する。トランプ氏は一国主義的方針から、TPPに反対し、また安全保障条約における米軍駐留費用負担等をや...

法律・制度の規制が壁となっていた異業種による金融業界参入。それが今、大きく動き始めている。それを可能にしたのが、インターネットによる情報技術の革新だ。ビッグデータ時代の情報技術によって、金融ビジネスに今、何が起...

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、戦後日本の経済復興と高度成長を、あの時代の特異な環境がもたらした成果だったと位置付ける。その上で同氏は、日本が産み出した成長モデルこそ、その後のアジア地域に広まり、...

2017年1月20日に行われたトランプ大統領の就任演説を、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が読み解く。曽根氏は今回の就任演説を「狭い・古い・内向き」と評する。どのような点がそうであったのか。それは、トランプ...

トランプ米国大統領とメイ英国首相の接近ぶりが報道される昨今、EU離脱を決めたイギリスがTPPに加盟すればどうなるのだろうか？　そんな思考実験を進めるのが、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏だ。混迷する世界を...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、GRIPSの次なる課題を日本人学生の獲得強化だとする。GRIPSには60余の国から留学生が訪れるため、英語漬けの議論を通じて、徹底したトレーニングと人脈作り...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が、政府の負債と戦争の関係を例に、日本が抱える難題を鋭くえぐり出す。歴史的に見ても、戦争が起こると政府の負債が200パーセント近くになるというデータがあるのだが、ごく最近...

誰も予期しなかったトランプ大統領の就任で、世界はショックに揺れている。しかし、激震し変貌していくのはもちろんアメリカ自身だ。暴言、恫喝、入国制限のかたわら保護貿易、減税、インフラ投資を公言するトランプ政策に未来...

第一次アベノミクスは2013年初頭から2015年9月に行われた「デフレからの脱却」を目指す政策だった。その結果がしっかりと検証されないまま、第二次アベノミクスへ突入した安倍政権だが、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、日米の安全保障・経済関係について解説する。大統領就任後のトランプ氏は日本批判を抑え、これまでの安全保障関係を継続させる構えだ。TPPへのアメリカの参加は...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、高齢社会の現状と課題解決のための社会実験について解説する。少子高齢化が進む中、高齢者の人間関係は希薄化し、70代半ばから大半の人は自立度が低下していく。秋山氏はこ...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、現代のネット社会における重要テーマ、誤報問題について論じる。事例として取り上げたのは、曽根氏自身が巻き込まれた誤認報道だ。ネット社会特有の、裏付けのない情報がどん...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ政権の編成について解説する。トランプ氏はホワイトハウスのスタッフを極端な身内主義で構成している。内閣人事は、大臣級は早々に決まったが、下位の課長クラスまでの...

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、ビッグデータにおける経済的な効果について解説する。人工知能の機械学習の発達に伴い、ビッグデータに注目が集まっている。ビッグデータは動学的規模の経済性を生じ...

占領後の日本の戦後復興のなかで、次に取り上げるのは占領軍と政党政治の関係、朝鮮戦争の影響、日米安保条約の締結、戦後改革と民主化の底流、人口ボーナスなどだ。これらを通して、占領政策の評価と日本に蓄積していた技術・...

日本の戦後復興が一段落すると、「東洋の奇跡」と呼ばれた高度成長の時代がやってくる。今回は、日本の成長に直接結びついた二つのポイントをやや詳しく追いかけ、廃墟からの大発展の原因を分析する。公立大学法人首都大学東京...

現代はグローバル化が進み、インターネット全盛の時代になったにもかかわらず、国境問題が再燃している。政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏は、経済やサイバースペース上においても、国境や主権、国家を前提とした...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が日本の財政赤字の原因について、主要先進国と比較したデータなどをもとに分析、解説する。見えてきたのは、日本の財務大臣の権限、財政の透明性における問題点だ。予...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏が、日本の財政問題を考える際に欠かせない、社会保障費の現状について解説する。社会保障給付費は、過去10年間で平均して毎年2.6兆円のペースで増加している。今後もこのペースは衰えず、2025...