「高齢者」の検索結果

海外からも注目されるアベノミクスへの共通した批判とは？アベノミクスに伏在する大きなリスクについて語る。（島田塾第109回勉強会　島田晴雄氏講演『日本経済は果たして、どこまで成長出来るのか』より：全14話中3話）

日本のビジョンを考える上では二つの立場と考え方が混在しており、ビジョンそのものを曖昧にさせている。本編ではその二つの考え方の相違点を挙げながら、ビジョンを考える上での方策を提示する。

日本では現在、病院で最期を迎える人が大多数だが、高齢化、終末医療の費用の問題、緩和医療ということを考えると、在宅医療の必要性は今後増大する。「人間らしい人生の終わり方」のために在宅医療推進の意義を説く。

平均寿命と健康寿命の差である７年を如何に縮めるかという「セブンマイナスプラン」。健康寿命の概念や平均寿命と健康寿命の差の動向、健康寿命を延ばすための厚労省の取り組みなどを紹介しながら、このアイディアの本質的な意...

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか？われわれが「失われた２０年」で本当に失ってしまったものと、...

今、岩盤規制にドリルの歯を立てるべき分野の一つが農林水産業である。ここでは、自給率、農業生産などに対するイメージと実態の食い違いに言及し、１３０万戸に及ぶ零細農家のための新しい農業の可能性を提示する。（島田塾第...

アベノミクスの成長戦略はうまくいくのか、それとも岩盤規制を前に失速してしまうのか。「改革にはツボがある」と伊藤元重氏。押せば経済がうまく動き出す改革のツボは、どこにあるのか？

日本の未活用資源の潜在的可能性の一つは健康づくりと健康産業にあり、超高齢化社会における社会保障制度の抜本的解決のためにも、この可能性追求は必須である。では、どのような観点からこれを追求し、産業需要を喚起すべきな...

活用すべき潜在的な可能性を秘める資源は、情報、あそび、観光・旅行、教育の分野にも満ちている。既成の、あるいはお仕着せのやり方に温存するのではなく、バイタリティと豊かな人間性をもって日本の活路をひらく可能性を、島...

山田宏氏は、１年半で５パーセントから１０パーセントへ倍増する日本の消費増税を批判する。増税の何が、どのように、なぜいけないのか。貨幣と自由の歴史的関係をひもときながら、山田氏が鮮やかに問題点を映し出す。

野田佳彦前総理が推し進めた「社会保障と税の一体改革」は、アベノミクスのベースとなり、４月の消費税アップへとつながっていった。なぜ野田政権は当時、消費税増税というリスクある政策を掲げたのか。「社会保障と税の一体改...

やる気に関係するホルモンがある。男性ホルモンとも呼ばれる「テストステロン」だ。いつ、どのように、なぜそのような働きをするのか。不足している人はどうしたらよいのか。男性だけに関係するのか。堀江重郎氏が最新の知見を...

今、日本で最も増えているがんは、前立腺がんである。それはなぜなのか。予防するにはどうしたらよいのか。現在はどのように治療しているのか。前立腺がんの治療・予防の最前線を泌尿器科医・堀江重郎氏が解説する。

なぜコンビニエンスストアがデリバリービジネスに熱心なのか。なぜ各チェーンがこぞってポイント制度を始めたのか。堅調な業績で日本の小売業を牽引するコンビニの戦略から、流通市場のトレンドを読み解く。

ＣＳＲは単なる「企業による社会貢献の一環」なのだろうか？　小宮山宏氏によれば、新しいＣＳＲ活動とは、ビジネスチャンスを生み、かつ社会の課題を解決し得るものなのである。ユニークなＣＳＲ活動を続ける企業の実例を紹介...

松下幸之助氏、そして上甲晃氏が重視する“人間力”とは、“志”や“底力”だと上甲氏は言う。では、志、底力とは何なのか。豊富な具体例をもとに上甲氏が分かりやすく解説する。（後編）

先進諸国の中で最速で高齢化が進む日本にとって、医療費削減は最重要課題だ。いわゆる「西高東低」といわれる後期高齢者医療費格差の現状や、医療供給体制の見直し策を踏まえつつ、政府で今議論されている医療費抑制のための医...

アフリカの３国で猛威を振るい、世界的流行の可能性が語られているエボラ熱。エボラ熱とは一体どのような病気で、なぜ感染が拡大しているのか。そして、私たちはどう対処したらよいのか。医師・堀江重郎氏が教えてくれる。

本著が示したシンプルで強烈な方程式「ｒ＞ｇ」をどう読むか？この格差論は日本にも当てはまるのか？社会現象ともなったトマ・ピケティ『２１世紀の資本』を、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が独自視点から語った。

島田晴雄氏がアベノミクス新戦略のポイントとして挙げる次なる主な項目は地方創生と社会保障だ。いずれも日本の将来の明暗を分ける最重要課題だが、その道は険しい。われわれは次世代のために、日本の未来のために今、アベノミ...

２０２０年までにプライマリーバランスを黒字にするという安倍内閣の目標は達成できない可能性が高いと、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は言う。それはなぜなのか。２０２０年以降の財政はどのように考えていけば...

北にロシア、西にトルコ、南にイランと、歴史的大国に囲まれた人口９００万人の小国、アゼルバイジャン。３年前から始まった島田村塾で、この国を訪れることとなった島田晴雄氏。果たしてその訳は。また、この国の歴史から見え...

元秋田大学副学長で法医学教室の吉岡尚文氏に『自殺』の取材を行った編集者・作家の末井昭氏。吉岡氏は平成４年に『秋田県の憂鬱』という小冊子を作っている。小冊子では自殺の統計を行っており、秋田県は何年間も続けて自殺率...

移住、離婚、退職・退学。どれも本人にとっては「重い」決断で、決心が容易でないことは、誰しも共感するだろう。実は、政治や企業などの大きな組織の「改革」が進まないのも、これと同じ心理からきていると、政治学者・曽根泰...

「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに...

和食の世界遺産登録に日本中が沸いたのは、もう一昨年の暮れ。三度の食事が「文化遺産」に値すると認められるのは日本人のプライドをくすぐる一方、「カレーやラーメンは和食か？」の疑問も飛び交ったことは記憶に新しい。和食...

アベノミクス第２ステージを迎え、実体経済が大いに変わっていく。中でも東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が注目しているのは「雇用」の分野。そこから、日本経済の救世主が現れる可能性があるという。

地球温暖化に関するリスクを列挙することは比較的簡単だが、それを経済的コストで表現することは難しいと、国立研究開発法人国立環境研究所理事長・住明正氏は言う。リスクを将来に起こる可能性として考えた場合、それを現在の...

寒くなると、皮膚がかゆい。高齢になれば乾燥が進み、かゆみを訴える人が多くなる。そんな身近なものから重大な症状を教えるものまで、かゆみにはさまざまな原因がある。アトピー性皮膚炎をはじめとするかゆみの原因と治療法を...

社会人になってから発症することも多い、アトピー性皮膚炎。その特徴とメカニズム、かゆみを抑える方法は、誰もが知りたいことの一つだ。アトピー性皮膚炎に代表される難治性のかゆみの研究で日本の最先端を走る順天堂大学の名...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。２０１６年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...

なぜ水の輸入は許せず、ワインの輸入なら許せるのか。そこには非合理的な「気持ち」の問題が大きく絡んでいる。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏の語る「シリ...

「一億総活躍」など、参院選に向けた選挙対策にすぎない。千葉商科大学学長・島田晴雄氏はそう喝破する。日本が直面している最大の問題は、少子高齢化を伴う人口減少だ。これが進めば成長は鈍化し、社会保障も行き詰まる。地方...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏が、これまでの議論を踏まえ、日本の異次元的成長戦略のため、１０の提言を行う。自然エネルギーや農業、雇用、医療など幅広い分野にわたり、日本はまだまだ可能性を持っているのに、そのための議...

「世界中で、３カ月以上続く慢性腰痛が増えています」と語るのは、福島県立医科大学理事長兼学長の菊地臣一氏だ。今、腰痛と腰痛治療の世界で何が起こっているのか。菊地氏が最新の情報や治療法、考え方を紹介する。（全２話中...

人工知能にとってのボトルネックは、「子どものできることほど難しい」ということだった。それを「子どもの人工知能」と呼ぶ東京大学大学院工学系研究科准教授・松尾豊氏は、それがディープラーニングによって可能になった現在...

近年、腸内細菌のさまざまな働きが明らかとなり、病気の治療や予防に加え、アンチエイジングにも効果のあることが分かってきた。人間と古いつき合いでありながら、新しい可能性に満ちた腸内細菌のパワーについて、順天堂大学医...

「ＡＩやＩｏＴなどを活用する際には、デマンドサイドから考えることがポイントになる」と、学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏は語る。それはいったいなぜか。今、ビジネスの世界にどのような変化が起こっているのか。...

日本の医療費は、２０１３年度で約４０兆円強。それを支える財源は、「自助」「公助」「共助」の三つの組み合わせで成り立っているという。社会連帯によって支えられてきた保健医療は、社会構造の変化に耐えられるのだろうか。...

公益社団法人日本医師会副会長・今村聡氏が「かかりつけ医」を持つことの重要性について語る。「かかりつけ医を持つ」とは、自分の体調、体質をよく知っている医師による良質の医療体制を手にする、ということだけでなく、もっ...

東京大学工学系研究科・医学系研究科教授の鄭雄一氏による「老いない骨のつくり方」シリーズ講話。鄭氏はレクチャー冒頭で、「情報に溺れず正しい情報を選択する能力がいかに大切か」と語り、誤った情報は「人生の栄養失調」に...

公益社団法人日本医師会副会長・今村聡氏が日本医療の今後の課題と解決策について語る。世界最高水準を誇る日本の医療制度も、少子高齢化、医療技術の進歩などで膨れ上がる医療費、社会保障費の前に疲弊しきっているのが現状だ...

「トランプ勝利」という結果について、「隠れトランプ」が数多くいたことを掴みきれていなかった点で、「大番狂わせ」といえるだろう。ではその大番狂わせを現実のものとした要因とは何か？　そしてこの結果が今後、世界にどん...

東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビリティプロジェクト室総括部長・岩崎正宏氏の3氏による鼎談一つ目のテーマは、AI...

人類は長い間農業に従事してきたが、その後、機械に合わせて働く時代を経て、ようやく働き方の自由を考える余裕を得た、と東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は言う。しかし、現在は少子高齢化を主...

アベノミクスの成長戦略の一つである「働き方改革」のもと、多くの企業が長時間労働の是正を迫られている。中でもポイントとなるのは「女性活躍」である。株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長・小室淑恵氏が、世界の...

スキルの陳腐化を引き起こす技術革新は、働き方において必ずしもネガティブなだけのものではない。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が強調するのは、情報通信技術の発達で可能になった、より自由な働き方...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、人生100年時代を迎えた日本の課題について解説する。高齢化が急速に進み、健康で長生きできるようになった現在の日本では、それまでの人生50年時代の生き方やインフラ、産業...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が、政府の負債と戦争の関係を例に、日本が抱える難題を鋭くえぐり出す。歴史的に見ても、戦争が起こると政府の負債が200パーセント近くになるというデータがあるのだが、ごく最近...

第一次アベノミクスは2013年初頭から2015年9月に行われた「デフレからの脱却」を目指す政策だった。その結果がしっかりと検証されないまま、第二次アベノミクスへ突入した安倍政権だが、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、高齢社会の現状と課題解決のための社会実験について解説する。少子高齢化が進む中、高齢者の人間関係は希薄化し、70代半ばから大半の人は自立度が低下していく。秋山氏はこ...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、千葉県柏市で行っている社会実験について解説する。高齢化が進む豊四季台団地では、URとともにまちづくりの構想が立てられてきた。特に定年退職後、何もすることが見つから...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、柏市での就労プロジェクトについて解説する。柏では農業や保育など、様々な領域で高齢者の仕事場がつくられた。そこでは、ワークシェアリングを用いた、新しいセカンドライ...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、住み慣れたところでいつまでも自分らしく年を取るという「Aging in Place」の考え方と、それに向けた取り組みを紹介する。Aging in Placeを実現するためには、循環型の住宅...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、シニア市場の拡大と産学官民の連携について解説する。日本が長寿社会の課題を先端的に解決すれば、アジアに広がるシニア市場への進出も可能になる。イノベーションを起こす...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ政権について解説する連続講義の最終回。トランプ氏はこれまで主張してきたことをほとんど実現できておらず、さほど恐れる必要はない。むしろ日本は病めるアメリカを理...

医療制度の改革について、議論が盛り上がっている。とりわけ医療費に相当の割合を占める薬剤費については、近年の「高額新薬」の登場が国民皆保険を圧迫することが指摘され、注目を集めている。画期的な難病治療新薬を保険導入...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、ドローンの安全上のリスクとその規制のあり方について解説する。近年、航空法が改正され、ドローンの空域と飛行法に規制がかけられた。旅客機との衝突やニアミ...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏による「少子高齢化と財政の役割」第三回目では、いよいよ予算の中身に触れていく。日本の財政問題は、何が原因なのか。グラフと講義で、その原因が誰にでも分かる形で...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が、「少子高齢化と財政の役割」のテーマの下、財政全般、予算制度に続き予算の中身について解説する。中でも財政赤字に大きく関与しているのは、社会保障問題だ。各種...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏が、「少子高齢化と財政の役割」のテーマの下、医療制度の問題にメスを入れる。医療はかけた費用と結果が必ずしも比例せず、仕組みも複雑になっているが、やはり問題は...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第10回目では、社会保障制度改革の問題が、熱く取り上げられる。「公私」の役割分担を取り入れることで、日本の社会保障は大き...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第11回目は、「こども保険」の提案で注目の集まる教育と育児問題が議論される。子どもの教育や育児の重要性を否定する人はいな...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏の試算によれば、2017年時点の世代会計では、20歳未満の将来世代は生涯で約8,000万円の損をする。消費増税を先送りにし、財政再建を遅らせていれば、さらにこの負担は拡大していくだろう。こう...

高齢化に伴って社会保障費が増大する一方、長期的なデフレのために経済成長が低迷。その結果、日本は現在深刻な財政危機に直面している。財政改革のため、国民に高負担を迫るのであれば、全世代を包摂する社会保障制度の構築が...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、2012年以来のアベノミクスを総括する。日銀・黒田東彦総裁の下、実施された異次元金融緩和は、一定の成果を挙げながらも、インフレ期待が醸成されているとはいい難い。財政政策...

2004年、国債の安定的消化のため、国債市場特別参加者制度、通称プライマリーディーラー制度が財務省によって導入された。財務省から重要情報を得る代わりに、「国債村」の企業は国債を買い続けている。これは財政危機の現実か...

債務累積問題の解消に向けて日本が取るべき、財政削減・経済成長戦略について、公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が解説する。財政削減の効果は限定的だが、成長戦略は人口減少と高齢化社会においてもやはり有効であ...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、年金の支給開始年齢の引き上げと積立方式への移行は、年金改革にとって非常に有効な政策である。しかし、そこには大きな問題があるという。はたしてそれは何か。島田氏が...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、社会保障のモデルとして北欧型とアメリカ型を検討し、日本のあるべき姿を解説する。日本がもし北欧型の社会保障を目指すのであれば、国民負担率を現状の倍以上にする必要がある...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、日本の医療制度は政府による管理統制を受け続けてきた。診療報酬や病院・病床の規制、さらには医学部の数量規制まで、政府が管理を強化してきたのである。市場メカニズム...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、今取り組むべき最大の政策は消費税の引き上げである。確かに増税による消費の冷え込みは懸念事項だが、長期的に小刻みに増税をしていけば、増税ショックを緩和できる。少...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、戦後の日本社会に生じてきた大規模な社会構造の変化について解説する。社会保障給付費の増大と財政赤字の拡大の背景にある、大規模な社会構造の変化を直視しなければ、国民全体...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、日本経済のパイを増やしていくために、もっと本格的な人材活用を進めるべきだと主張する。外国人や高齢者だけでなく、若者の海外留学やベンチャーの起業を支援しなければ、日本...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、自然資源を徹底的に活用すれば、日本経済のパイの拡大も不可能ではないと主張する。バイオマス発電による森林資源の再活用、農業の大規模化と近代化、さらには自然エネルギー発...

東南アジア諸国では、若い人たちがICTを用いたビジネスを盛んに展開している。日本の勝負すべき場所はどこにあるのか。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、高齢化社会を先導する日本の強みにつ...

これまで日本では、どのようなテロが起きてきたのか。2020年東京オリンピックに向けて警戒すべきテロはどのようなものか。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の片山善雄氏は、日本で過去に起きたテロの事例を振り返り、...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、人生100年時代に当たり、人生の時間配分の捉え方について語る。日本では大学を卒業すると多くの会社員が働き詰めになり改めて大学で学び直すことは非常に少ない...

安倍政権は2017年総選挙で盤石の体制を築いたが、一方で財政赤字は極めて深刻な状況にある。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、最後のテーマとして日本の財政問題を取り上げ、経済破綻の可能性に向き合ってこそ政...

日本の抱える大きな課題の一つに少子高齢社会がある。本レクチャーでは一般財団法人日本予防医学協会理事長の神代雅晴氏が、少子高齢社会の中の高齢労働問題に焦点を当て、産業保健の目線からの解明を試みる。（全6話中第1話）

一般財団法人日本予防医学協会理事長の神代雅晴氏が、高齢労働問題を産業保健の観点から解説する。神代氏は産業保健戦術として4段階あるという。4段階とは個人、職場、企業、そして国や行政レベルのことで、これら4段階での戦術...

一般財団法人日本予防医学協会理事長の神代雅晴氏は、労働寿命の延伸が健康寿命の延伸につながるという仮説の下、AAI（アクティブエイジングインデックス）を開発し、WAI（ワークアビリティインデックス）との併用調査でその仮...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏によれば、日本の社会保障は非常に非効率的であり、低所得者層や本当に困っている人たちに富が再分配されていない可能性がある。実際、低所得者層への再分配率は2パーセントと、アメリカ並みの...

今後急増が予想される医療費。厚生労働省の「保険医療2035提言」のメンバーとして、法政大学経済学部教授の小黒一正氏は、官民の役割分担の徹底化を主張する。財政的リスク保護の観点から、低リスク医療を公的保険の収載から外...

現政権と公明党は、租税を財源とする給付型奨学金を拡充していく方針である。しかし大卒の生涯賃金は、高卒と比べて7,000万円も増加する。受益と負担の一致を考えるなら、財政投融資を用いた奨学金、しかも返済を容易にする仕組...

世界に先駆けて超高齢社会に突入している日本では、高齢者の健康は大きな問題である。虚弱や老衰は近年まで年齢のせいだから仕方ないと考えられてきたが、正しい介入を行えば健康状態へ戻ることが分かってきた。日本老年医学会...

「日本の歴史上、初めて急速に人口が減少する」――津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏によれば、日本はかつてないほどに人口が減少していくと予想される。いったいどういうことなのか。それに対してどのような対策が立てられ...

少子化が始まったとしてもすぐに人口が減少するわけではない。また、出生率が上がっても、すぐに人口が増えるわけでもない。一体、人口はどのように増減するのだろうか。津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏が、人口ピラミッ...

少子高齢化と人口減少は国際的に生じている問題だ、と津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は指摘する。その中で、日本の問題は特殊だといえるのだろうか。森田氏が世界的な見地から論じる。（全7話中第3話）

そもそも、なぜ人口が減少してはいけないのか？　減少しても豊かに暮らすことはできないのだろうか。この素朴な疑問に対して、津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は「人口ボーナス」と「人口オーナス」という考え方を提示し...

「働き方改革」と言われて久しいが、現実的には当事者不在の「働かせ方改革」にすぎないと、小説家・真山仁氏は指摘する。いったいどういうことなのか。また、「働き方改革」のポイントはどこにあるのか。真山氏の考えを伺おう...

数年前に話題になった「地方消滅」は本当に起こるのだろうか。その原因が地方から首都圏への人口移動なら、それを食い止めれば地方の消滅は防げるのではないか。津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏が、都市と地方の人口の関...

外来診療では、患者さんが症状をうまく説明できなかったり、医師の指示を忘れてしまったりということが起こりうる。オンライン診療は、そのような状況を補完し、症状を細かくトレンドで確認することができる、と医療法人社団鉄...

今まで高齢化の問題は、主に農村部の若者の流出と関連付けて語られてきた。しかし、これからは高齢者が激増する大都市圏の問題だ、と津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は警鐘を鳴らす。大都市圏ではどのような問題を引き起...

実際に福岡市の実証事業で導入されたオンライン診療は、どのような人々をターゲットとして、いかなるメリットを生んだのだろうか。1年におよぶ実証事業に基づいて、医療法人社団鉄祐会理事長の武藤真祐氏が解説する。(全4話中第...

認知症は高齢化に伴ってますます増加しており、今後は「当たり前の病気」となる。国立研究開発法人国立長寿医療研究センター長寿医療研修センター長の遠藤英俊氏によれば、認知症に対する偏見をなくし、正しい知識を身に付ける...

国立研究開発法人国立長寿医療研究センター長寿医療研修センター長の遠藤英俊氏は、認知症の初発症状を早期発見し、それに適した検査を行うことの重要性を指摘する。認知症か否かの判断は、どのような検査によって行われるのだ...

深刻な高齢化、人口減少の問題を打開する対策は立てられるのか。津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は現行制度での厳しい見通しを示すが、持続可能な社会のためには従来の社会の仕組みをつくり変える時期に来ている、と変革...

人口減少とマイナス経済成長が日本社会の未来を襲う。このようなときこそ、スタートアップ流イノベーションが重要となる、とTomyK Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏は説く。人工知能やロボットといったテクノロ...