「国際問題」の検索結果

　国際政治を見る視点のあり方が問われている。かつて「外交実務者」として外交の現場に身を置いた小原雅博氏は今、国際外交を研究・指導する「学者」としてジレンマを抱えているという。それはどんなことなのか。また、情報化...

今後の日米同盟は、果たしてどうすべきなのか。第二次世界大戦を反省し、日本の地理上の位置や日米の社会価値基盤などを踏まえて、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、日米関係の将来を提案する。

これまで中国の緩衝国だった周辺国で民主化への動きが起こっている。この動きは中国の将来にどのような影響を与えるのだろうか。政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏に、習近平政権の国際感覚とともに伺った。（全...

イランは、ローザンヌ合意で巧みな外交力を発揮し、中東の地政学を大きく変動させつつある。しかし、中東には歴史的な「怨恨ゲーム」が根付いているため、問題は複雑だ。中東・イスラーム地域研究、国際関係史を専門とする歴史...

安倍政権が提起した集団的自衛権行使と憲法解釈の問題は、日本中で論議となっている。世界の枠組みと動きによって変遷してきた日本の安全保障。その根幹となったのが憲法とともに、日米関係と防衛法制であったことに、われわれ...

技術革新は、経済や戦争にも大きな変化を及ぼす。例えば生産は細分化・ネットワーク化され、戦争は無人化・ロボット化していくだろう。そうなると、技術革新への対応力が、その地域の経済発展や安全保障を左右するようになる。...

歴史とは些細なことが積み重なり、大きな出来事に発展していくものだ。歴史教科書問題や従軍慰安婦問題など、朝日新聞の事例もそうである。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第二章・第...

第二次世界大戦の戦勝国でもない国々があたかも戦勝国のふりをして、戦後７０年が経ついま、日本を「戦犯国」などと貶めている。思うに、相も変わらず「歴史戦争」と叫んでいるような国は、日本の敗戦によって得をした「敗戦利...

アメリカ・中国・日本は、ＧＤＰの上位３位を占める経済大国であり、互いに武器を取って戦うべきではない。元海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は、たとえ居心地の悪さを感じてでも、この３つの国は「戦争と平和の間」に立...

なぜグローバリゼーションの勝ち組であるアメリカやイギリスでアンチ・グローバリゼーションが強まっているのか。それに対してクリアな答えを示しているのが、エマニュエル・トッド氏だ。そう語るシティグループ証券 チーフFXス...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、GRIPSの次なる課題を日本人学生の獲得強化だとする。GRIPSには60余の国から留学生が訪れるため、英語漬けの議論を通じて、徹底したトレーニングと人脈作り...

現在はイランにおいても核開発問題が出ている。さらにはイランにはテロ勢力も存在し、核兵器にとどまらない安全保障問題を抱えている。今後の国際社会の平和に大きな影響を及ぼさないためにも、北朝鮮との非核化交渉は絶対に成...

「世界はグローバルなコミュニティーである」というのがオバマ政権の世界観だったが、トランプ氏のそれは「対立者同士が競うアリーナだ」というものだ。絶対的平和主義を旨としてきた日本人にはややもすると衝撃的なその世界観...

コロナパンデミック以降、アメリカの対中路線は4つに分けることができる。「宥和」から「集団的抵抗」「包括的圧力」「体制変更」まで、現状把握の差によりアプローチの方法も変わってくるからだ。米中間の対立は加速され、競争...

大国アメリカを本当に理解するためには、アメリカの持つ多様な側面に目を向けなければいけない。そこでポイントになるのは人脈の構築であり、そのために重要なのは人間力と知恵である。アクセサリーとしての学問ではいけない。...

人材の交流を活発にすることと同時に、世界の大学とのグローバルな大学間交流を活発にすることも大切になる。東京大学は藤井総長のもとで大学間の行き来を積極的に行っていて、大学間連携がどんどん強化されているという。では...