テンミニッツTV|有識者による1話10分のオンライン講義
ログイン 会員登録 テンミニッツTVとは

「拉致問題」の検索結果

(全9件)
絞り込み : 選択解除
並び替え : 関連度が高い よく見られている 追加日が新しい 追加日が古い

極秘訪問の安倍総理に李登輝が託した思いとは

李登輝に学ぶリーダーの神髄(8)安倍総理との面談が実現

「これで日本は日本らしくなる」と安倍政権の誕生を喜んでいた李登輝。江口氏に安倍総理への親書と色紙を託したことがある。安倍総理も敬意を抱いていたのだろう。国会議員会館での講演の翌日、李登輝のもとへの訪問が実現する...
収録日:2020/08/24
追加日:2020/12/16
江口克彦
株式会社江口オフィス代表取締役社長

国連も動かした! 首相に働き掛け犯罪調査委員会設立

ヒューマン・ライツ・ウォッチ(2)北朝鮮の人権問題

拉致問題、政治犯収容所問題、言論統制。世界でも類を見ない人権蹂躙が行われている北朝鮮。その国に国際社会としてNOを突き付けるため、日本政府に働き掛けて、国連に北朝鮮の人権侵害を調査する犯罪調査特別独立委員会を設...
収録日:2016/03/03
追加日:2016/06/16
土井香苗
国際 NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチ 日本代表

戦争、独裁、マイノリティを題材に人権保護の活動を行う

ヒューマン・ライツ・ウォッチ(1)活動の3つの柱

「人権保護の世界では、日本の力、特に日本政府や日本企業の力が求められている」と、国際人権NGO「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表の土井香苗氏は話す。なぜ日本の力が必要なのか。土井氏が日本と世界の人権保護の...
収録日:2016/03/03
追加日:2016/06/09
土井香苗
国際 NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチ 日本代表

北朝鮮からのミサイル防衛のため日本がやるべき3つの対策

安全保障最前線(2)北朝鮮問題を考える

これまで何度も弾道ミサイル発射を実施し、同時に核実験も進めてきた北朝鮮。それに対し、六者会合で対応してきたが、果たして北朝鮮の狙いはどこにあるのか。そして日本がとるべき対応策は。北朝鮮による弾道ミサイルの歴史を...
収録日:2014/08/01
追加日:2015/02/15
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

「2014年は国際政治と世界史の転換点」

「イスラム国(ISIL)」日本人殺害事件に際して~転換期に出現した「異次元の危機」

「イスラム国(ISIL)」の出現を「異次元の危機」と呼ぶ歴史学者・山内昌之氏は、このテロ集団の危機について、最も早くから警鐘を鳴らしてきた識者の一人だ。その危惧は日本人拉致殺害事件として表面化してしまい、日本と...
収録日:2015/02/03
追加日:2015/02/14
山内昌之
東京大学名誉教授

日本は中東・イスラム世界にどう向き合うべきか?

「イスラム国」の本質と将来(4)日本は「イスラム国」に対して何をすべきなのか

中東への人道支援は果たしてテロを助長することになるのか。報道や学問の自由と安心立命は、どこで折り合いがつくのか。また国家はこの問題にどこまで関与できるのか。さまざまな意見、思惑が交錯する中、歴史学者・山内昌之氏...
収録日:2015/02/16
追加日:2015/03/04
山内昌之
東京大学名誉教授

小渕・金の共同宣言は日韓の良好な関係のピーク

日韓条約50年(1)軍政下の締結と民主化後の好関係

本年2015年6月22日は、日韓条約締結から50年の節目の日に当たる。日韓関係を誰よりも見守り続けてきた若宮啓文氏が、この50年の歩みを三つの時期に分けて解説する。(前編)
収録日:2015/01/29
追加日:2015/06/18
若宮啓文
元朝日新聞主筆

デジタル庁新設と2050年脱炭素化――菅政権の構造改革に迫る

2021年激変する世界と日本の針路(9)安倍政権から菅政権へ、その政策と課題

デジタル庁新設、グリーン成長戦略、RCEP参加など積極的に政策を進める菅政権だが、発足当初高かった支持率はコロナ禍での対応の迷走と混乱で急落。はたして回復の糸口はどこにあるのか。また、日本には米中対立の狭間で大事な...
収録日:2021/02/02
追加日:2021/03/20
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アメリカは日本の意見を求めている…きちんと旗を立てよ

「同盟の真髄」と日米関係の行方(8)(質疑)アメリカは日米同盟を捨てるか?

アメリカでは日本との同盟関係についてどのように考えているのか。そこでポイントとなるのは、日本の対中政策である。軍事的な緊張が増している今般の世界情勢の中で、日米の信頼関係を維持するために重要なのは、中国に対して...
収録日:2024/04/23
追加日:2024/07/31
杉山晋輔
元日本国駐アメリカ合衆国特命全権大使