1959年、山口県生まれ。京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。
原子力産業や原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経てＩＳＥＰを設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。
国際的にも豊富なネットワークを持ち、21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク（REN21）理事、世界バイオエネルギー協会理事、世界風力エネルギー協会理事なども務める。
また日本を代表する社会イノベータとして知られ、自然エネルギーの市民出資やグリーン電力のスキームなど、研究と実践と創造を手がけた。政権交代後に、中期目標達成タスクフォース委員、および行政刷新会議の事業仕分け人、環境省中長期ロードマップ委員、規制改革会議グリーンイノベーション分科会委員、環境未来都市委員などを歴任。
3.11後にいち早く「戦略的エネルギーシフト」を提言して公論をリードしてきた。
福島第一原子力発電所事故発生以降は、経済産業省資源エネルギー庁 総合資源エネルギー調査会基本問題委員会委員（～2013年）や、内閣官房原子力事故再発防止顧問会議委員（～2012年）、大阪府、大阪市特別顧問（～2012年）など、政府や地方自治体の委員を歴任した。
また孫正義氏に付託されて、「自然エネルギー財団」設立の中心を担い、同財団の業務執行理事も務めた。
2014年より一般社団法人 全国ご当地エネルギー協会 事務総長をつとめ、地域からのエネルギーシフトを進めるために全国を奔走中。
主著に『エネルギー進化論』）ちくま新書、『エネルギー政策のイノベーション』（学芸出版社）、北欧のエネルギーデモクラシー』、共著に『「原子力ムラ」を超えて～ポスト福島のエネルギー政策』（NHK出版）、『原発社会からの離脱―自然エネルギーと共同体自治にむけて』 (講談社現代新書)、『今こそ、エネルギーシフト』（岩波ブックレット）、訳書に『エネルギーと私たちの社会』など多数。
