「軍需産業」の検索結果

2024年5月、第5期となる任期をスタートさせたプーチン。最長で2036年まで続くことになったプーチン政権は、国内の経済や軍事を強化し、排外主義のさらなる加速をにらんでいるようだ。その状況を分析した上で、今後日本はロシア...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

歴史学者・山内昌之氏が、プーチン大統領の政治戦略を「ユーラシア地政学」という観点で読み解く。そのために山内氏は一見バラバラのように見える3つのワードを結び付けて解釈を試みた。それは「カスピ海」「イラン」「軍事演習...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。第2回は戦後日本を論じる前に、そもそもなぜ日本がアメリカとの開戦に至ったのか、知っているようで実はよく知らない開戦へ...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズ。紆余曲折の末、ついに発表されたポツダム宣言とその正式受諾に至るまでの道のりを知る。陸海軍の猛反発にあいながら本土決戦前の降伏を実現したポツ...

占領後の日本の戦後復興のなかで、次に取り上げるのは占領軍と政党政治の関係、朝鮮戦争の影響、日米安保条約の締結、戦後改革と民主化の底流、人口ボーナスなどだ。これらを通して、占領政策の評価と日本に蓄積していた技術・...

松下電器産業と同じく、トヨタ自動車も戦争に翻弄された。戦時中には軍の要請で不本意なものをつくらされ、さらには空襲の被害も受けた。戦後は財閥解体の直接の対象とはならなかったものの、資金繰りに行き詰まり労組との激し...

1979年、『Japan as Number One』という本が出版される。日本人は「世界一のお墨付き」をもらえたと喜んだが、実は「日本が世界のトップになったら、アメリカ人はどうするのか」という警告の書だった。日本の高度経済成長がアメ...

中国は、アジア最大の軍事超大国であり、アメリカ軍は「中国は2027年までに台湾に侵攻する能力を名実ともに持つ」と警鐘を鳴らしている。その中国が、アメリカにジャブを打つために使おうとしているのがイランである。いざ台湾...

「ヒトラーはケインズ的な政策でドイツ経済を復活させた」などと、ナチスの経済政策を評価する言説も日本では多い。だが、これはとんでもない間違いだという。では、当時のドイツの実状とは、いかなるものだったのか。そこには...

内政や経済だけでなく、外交においても排外主義的傾向を強めるロシア。それはプーチンが大統領就任当初から目指してきたことだった。ウクライナへの侵略もそうした内向きな政治に生かされようとしているが、そこには誤算もあっ...