低炭素社会

低炭素社会は、二酸化炭素やメタンなどの温暖化ガスを極力排出しない社会のこと。石油などの化石燃料に過度に頼らずに自然エネルギーを活用し、大量生産・大量消費社会を脱して循環型社会に変貌することを意味する。2007年に行なわれたIPCC（気候変動に関する政府間パネル）第4次報告を受け、日本では2008（平成20）年に「低炭素社会づくり行動計画」が閣議決定された。主な目標は太陽光、水力、風力、地熱、バイオマスなど自然エネルギーの活用促進。たとえば太陽光発電については2020年までに2008年の10倍、2030年までに40倍に増やすという数値目標が示された。2009（平成21）年12月には、第28代東京大学総長の小宮山宏氏をセンター長とする低炭素社会戦略センター（LCS）が、独立行政法人科学技術振興機構の組織として設置されている。「10MTVオピニオン」では、LCSセンター長の小宮山宏氏が行なった「持続可能で明るい低炭素社会」の連続講義を紹介。環境、経済、テクノロジーなど、さまざまな側面から見た人類社会の「飽和」とその解消のヒントとなる「低炭素」の役割が見てとれる。