団塊の世代（団塊世代）

　「団塊の世代」は、日本において第二次世界大戦直後の第一次ベビーブーム（1947～1949年）に生まれた世代を指す言葉。堺屋太一氏の1976年の小説『団塊の世代』から広まった。およそ810万人という人口規模の大きさから、日本社会への影響力の強さが指摘されてきた。厚生労働省による定義でも「団塊世代」が用いられている。 団塊の世代は1970年代から80年代にかけて日本社会の中流社会化を決定づけ、核家族やニューファミリーとして郊外のニュータウン建設に拍車をかけた。2000年以降は中流社会の崩壊、格差社会の誕生を印象づける世代となっている。また2007年の定年以降は、社会保障費や医療費の増大をもたらしている。彼らの子供たちの世代（団塊ジュニア）は、社会人として最初から格差拡大の時代を生きざるをえない世代であるといえる。 「10MTVオピニオン」では、法政大学経済学部教授の小黒一正氏、公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏らが、団塊世代の高齢化と日本の財政危機の現状をレクチャー。とくに団塊世代が後期高齢者となる2025年問題の深刻さに対する提言を試みている。また、慶應義塾大学名誉教授の曽根泰教氏は、団塊の世代から派生する問題として、団塊ジュニアによる第三次ベビーブームはなぜ起こらなかったのかなど、興味深い議論を展開する。