原油安

2003年頃から上昇し始め、2008年7月にはピークを迎えた原油価格は2014年6月頃から下落。その傾向は2017年石油輸出国機構（OPEC）と非加盟の主要産油国の間で協調減産の延長合意に至ったにもかかわらず、終息を見せていない。「10MTVオピニオン」では、公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が「逆オイルショック」とも言える原油安の背景を詳しく解説。島田氏はその背景の2大要因はアメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化にあると見ている。アメリカのシェールガス生産の本格化、BRICsと言われる新興国での石油需要も軒並み低下したことから、原油価格が急落したため、2014年11月のOPEC総会では価格上昇を狙って減産調整を提案。当時、原油安で収支悪化にあったサウジアラビアは減産に合意しないなど調整は難航したが、続く下落傾向の中、産油国各国は背に腹を変えられず合意方向で一応の足並みをそろえた。さらに、中東情勢に精通する歴史学者・山内昌之氏が石油で潤ってきたレンティア国家サウジアラビアの現状について解説、シティグループ証券チーフFXストラテジストの高島修氏が原油安の為替相場への影響について分析など、国際情勢、経済、金融多方面からテーマにアプローチしている。