10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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バブル崩壊

バブル崩壊
1980年代後半から株式や不動産等の資産価格が過度に高騰した時期をバブル景気、その景気後退から回復に転じるまでの状況をバブル崩壊と言う。一般に1986年12月から91年年2月をバブル景気、1991年3月から93年10月までをバブル崩壊とするが、金融破綻による銀行、証券会社の信用失墜、投機・投資意欲の減退、政策への不満などからくる経済成長鈍化は著しく、日本経済は91年以降、低成長期、いわゆる「失われた20年」に突入する。バブル崩壊がもたらした経済、金融、財政そして人心への影響は大きく、小泉純一郎及び続く安倍晋三内閣の第一の使命は構造改革デフレ脱却を軸とした日本経済回復にあったと言える。「10MTVオピニオン」では、経済・金融・財政はもとより歴史的観点、日本社会の未来予測等、多彩な講師陣がさまざまなレクチャーを提供。首都東京大学理事長・島田晴雄氏は日本の財政赤字の元凶をこの時期の社会保障と財政のメガトレンドにあると解説。学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が構造不況をサバイバルしてきた百貨店ビジネスの強みを語れば、東京大学名誉教授・山内昌之氏は平成のバブル崩壊第一次世界大戦直後を比較して論じるなど、ミクロ・マクロ、多様な視点でこのテーマが語られている。

栄枯盛衰が激しい業界で、百貨店が生き残っている理由

日本の百貨店(1)食料品と化粧品売場に見る百貨店の強み
構造不況といわれてきた百貨店のビジネスが注目されている。これまでの主力だったアパレル不況を乗り越え、新しい主役に躍り出たのは食料品と化粧品。今、百貨店の店頭で何が起きているか。学習院大学国際社会科...
収録日:2017/11/27
追加日:2018/01/10
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

破綻に向かっている日本経済の実情

高齢化と財政危機(2)社会保障と財政、2つのワニの口
一般政府総債務1,296兆円を抱え、財政赤字、GDP比債務残高、ともに主要国の中で最下位に位置する日本。その原因は、バブル崩壊後の失われた20年に広がった、社会保障と財政のメガトレンドにあった。しかし、公立...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/10/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京 理事長

日本の財政赤字の要因は「世界一弱い財務大臣」にある

少子高齢化と財政の役割(2)財政赤字の原因
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が日本の財政赤字の原因について、主要先進国と比較したデータなどをもとに分析、解説する。見えてきたのは、日本の財務大臣の権限、財政の透明性におけ...
収録日:2017/07/28
追加日:2017/09/08
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

平成バブルの崩壊はさながら第一次大戦後の反動不況

第一次世界大戦100年と日本(4)バブルの類似性
第一次世界大戦後の不況と現在の不況は似ている、と歴史学者・山内昌之氏は指摘する。一体どこがどのように似ているのだろうか。シリーズ「第一次世界大戦100年と日本」第4回(全5回)。
収録日:2015/04/15
追加日:2015/05/25
山内昌之
東京大学名誉教授/歴史学者/武蔵野大学国際総合研究所特任教授

構造不況でも全体は好調―80年代後半の日本と酷似

ゴーストタウン現象の真相(2)日本も同じ問題を経験
中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いてい...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/17
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

中国の不動産バブルはどうなる?日本とアメリカとの違い

中国の不動産バブル崩壊は本当に起こるのか~三つのケースとの比較~
対岸の火事というべきか。中国の不動産バブル崩壊を懸念する議論をあちこちで耳にする。これに対して「安易な議論は考えものだ」と言うのが、伊藤元重氏である。この問題を考えるときのポイントを、三つのケース...
収録日:2014/10/27
追加日:2014/11/13
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授