「子どものスポーツ格差」――体力二極化問題を考える

　近年、「格差」という言葉が一つのトレンドワードになっています。その切り口はさまざまで、教育格差や医療格差から、保育格差、夫婦格差、キャリア格差、健康格差、定年格差、マンション格差、沿線格差、都道府県格差、そして葬式格差まであります。

　その一つに「スポーツ格差」があるのですが、皆さん聞いたことがありますでしょうか。経済格差は教育格差につながるというのはよく言われていることですが、同様にして経済格差はスポーツ格差にもつながるということです。

　今回はスポーツ格差とは何かについて『子どものスポーツ格差　体力二極化の原因を問う』（清水紀宏編著、大修館書店)を参照しながらご案内いたします。なお、編著者の清水紀宏氏は筑波大学体育系教授で、専門分野はスポーツ経営学です。

日本の貧困率は世界でトップクラス

　まずはどのくらい日本の中で経済格差が広がっているのかを確認しておきましょう。これは「子どもの貧困」に着目するとよくわかります。子どもの貧困率は2003年の時点で13.7パーセントでした。それが2012年には16.3パーセントにまで上昇。つまり、子どもの6人に1人が生活困窮状態に陥っていることになります。1学級で考えると、およそ6人の割合です。

　それが2018年には13.5パーセントに下がり、少々改善はされましたが、それでも7人に1人という割合です。さらに驚くべきは「ひとり親世帯」に絞って統計をとってみると貧困率は58.7パーセント。これはOECD加盟諸国中でトップ（最悪）でした。

　子どもの貧困にかぎらず、日本の格差は世界でトップクラスといっていいほど広がっているのです。

スポーツ格差の「許容できない不当で不平等な差異」とは何か

　以上の日本の格差状況を踏まえた上で、本題の「スポーツ格差」について考えてみましょう。

　先述の清水氏はスポーツ格差のことを次のように定義づけています。

「子どもが生まれ育つ家庭・地域・学校など生活環境の条件が原因となって生じる、1:スポーツ機会へのアクセス、2:運動・スポーツ習慣（スポーツライフ）、3:運動・スポーツ活動への意欲、4:体力・運動能力水準等、スポーツ活動によって獲得されるアウトカム、にかかわる許容できない不当で不平等な差異。」

　この「許容できない不当で不平等な差異」とどういうことなのでしょうか。

　たとえば、人格形成に大きな影響を与えるようなことがあるとしたら、「許容できない不当で不平等な差異」といっても大袈裟ではないでしょう。実はスポーツにはそのくらいの影響力があります。

　身近な例を挙げると、みなさんも経験のあることだと思いますが、「スポーツができる」ことは学校のクラスの人気者の一つの条件になっています。これは統計でも明らかになっています。

　一方、スポーツが好きではない、スポーツが不得意な子は、相対的に学校生活への満足度が低く、友人関係も築きにくく孤独に過ごす傾向にあるということも明らかになっているのです。また、学力の低い子は体力・運動能力も低い傾向にあるということが明らかになっています。

　ということで、学校生活への満足度と学力という、この二点だけとっても、スポーツとの関わりが「許容できない不当で不平等な差異」になりうることが納得できるのではないでしょうか。

スポーツの無償化のために

　スポーツ格差が想像以上に由々しき事態であることはわかりました。では、スポーツ格差を改善するためにはどうすればいいのか。清水氏は「スポーツの無償化」を提案しています。ただし、こうした提案に対しては「財源はどうするんだ」という声が必ずあがります。

　財源について清水氏は、スポーツ振興くじ（toto）の助成金の費目に「子どもスポーツ援助金」のような枠を新設することを提案しています。スポーツ振興くじの趣旨と照らし合わせてみても、これはかなり現実的な提案なのではないでしょうか。

　いま日本ではスポーツ・ベッティングの導入も議論され始めています。スポーツ・ベッティングは直訳するとスポーツへの賭け事という意味になりますが、欧米ではかなり盛んになっており、政府内にはこれを財源にして部活動の費用に充てるという案も浮上しているようです。

　もちろんどんな方法をとるにしても、メリットとデメリットがあります。具体的にどんな解決策が相応しいのかは慎重に検討していく必要がありますが、清水氏の主張しているように、スポーツ格差の影響が、つまり体力の格差がその人の人生にどれほど多大な影響を与えているのかという点は、いち早く、なるべく多くの人に共有されるべきではないでしょうか。そのためにも本書は貴重な一冊になることでしょう。