逆境にある出版業界の「平均年収」は？

　活字離れ、出版不況、（スマホやゲームとの）余暇時間の取り合いで、『就職四季報』ではここ数年「大雨」予測のなされている出版業界ですが、それでもまだまだ就活生の人気は高いようです。

　今回は、気になる「出版業界」の年収事情を調べてみました。

大手出版社の売上・年収が公表されない理由

　企業や業界別の年収ランキングを掲載しているウェブ・マガジン「年収ラボ」を開くと、出版業界は「マスコミ・サービス関連」に分類されています。それによると平成26-27年度のトップ5は

1位：東洋経済新報社／1,077万円
2位：ベネッセHD／943万円
3位：学研HD／934万円
4位：KADOKAWA／878万円
5位：インプレスHD／792万円

と、化学業界や建設業界並みの数字が並びます。

　でも、このリストを見て、「あれっ？」と思われませんか。そうです。「少年ジャンプ」を出している集英社も、「フライデー」の講談社も、「コロコロコミック」の小学館もありません。ビジネス書の日経BPやダイヤモンド社の名前も見当たりませんね。

　これは、大手出版社が「買収」を恐れて株式公開せず、有価証券取引書なども公開していないのが理由だと思われます。「言論・出版の自由」を守り、メディア多様性を確保する。そんな姿勢も大学生に人気のある秘密かもしれません。

出版社の売上の実際は？

　では、実際の売上はどうなのでしょう。まず、上場されている出版系企業の売上高ランキングは、次のようになります（平成26-27年度）。

1位：ベネッセHD／4,632億円
2位：ぴあ／1,271億円
3位：KADOKAWA／1,005億円
4位：学研HD／901億円
5位：ゼンリン／522億円

　一方で、大手出版社の売上高を帝国データバンクが調べた数字も上がっています（2012年）。

1：集英社／1,260億円
2：講談社／1,178億円
3：小学館／1,064億円
4：角川書店／399億円
5：日経BP／383億円

　KADOKAWAと角川書店で数字が違うのは、株式会社KADOKAWAにアスキー・メディアワークス、 エンターブレイン、角川学芸出版、角川書店、角川プロダクション、角川マガジンズ、中経出版、富士見書房、メディアファクトリーの9社が含まれるためです。

ヒットが出れば大きい、出版社のフトコロ事情

　上位3社の売上は、チケット販売を中心にする「ぴあ」以上のものがあり、「どこが不況？」という気がしてきますね。また、それを裏付けるように、「平均年収．jp」では、「講談社の平均年収は1,085万円」「小学館の平均年収は1,195万円」と、社員口コミ情報による数字を紹介しています。事実だとすると、上場組トップの東洋経済新報社を上回る年収です。

　大手3社が出版不況の中でも高い売上をキープしているのは、出版物の成績によるものとは限りません。「妖怪ウォッチ」（小学館『月刊コロコロコミック』）や「進撃の巨人」（講談社『別冊少年マガジン』）などの大ヒット作が出ると、テレビアニメ・映画・ゲーム・おもちゃなどのメディアミックス展開で、出版社にも大きなボーナスが入るという勘定です。

　今後の出版業界志望者は、編集や制作よりも営業や広報などの部署が配属の中心となることを覚悟しておいた方がいいかもしれませんね。