「Sub6」の免許制度化で大きく進展するローカル5Gの利用 - 中尾彰宏 | 教養動画メディア『テンミニッツ・アカデミー』

2020年に5Gから利用できる新しい周波数帯「Sub6」が免許制度化されたことで、2021年からはこの利用が大きく進展することが予想される。では具体的に今後ローカル5Gで何が起こるか。そのためには何が必要となってくるのか。ここからの3話で、2021年のローカル5G予測として、主に3つの可能性に迫る。一つ目は、ローカル5G運営主体の密集に伴う干渉調整技術の必要の高まりについて語る。（全9話中第7話）

時間：8分09秒
収録日：2021年1月27日
追加日：2021年4月28日

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≪全文≫

●「Sub6」の免許制度化で利用が大きく進展する

　それでは現場発から分かるカスタマイズの要件についてお話をします。

　今回のシリーズ講義の本題である「ここからどういった革新が生まれていくか」ですが、そのことにつながっていくこととして、ローカル5Gをこのように実際のユースケースで使っていく過程において、われわれは多くの知見を得ています。

　2020年の暮れのローカル5Gの普及研究会でも話をしましたが、2021年ローカル5Gで何が起こるか。どのようなことが必要となっていくかについて話をします。

　ひと言でいうと、Sub6の免許制度化が行われましたので、この利用が大きく進展することが予想されています。

●ローカル5G運営主体の密集には干渉調整の技術が必要

　一つ目ですが、われわれが整備したローカル5Gの基地局が低廉化していきますと、ローカル5Gの運営主体が多く増えていくことが予想されます。ローカル5Gの運営主体が増えますと、隣接する運営主体が密集してしまうことも考えられます。ただしWi-Fiのように乱立することは起こりません。つまり、これは免許制によって実施されますので乱立することはないということですが、非常に隣接したところで整備が進むということも考えられます。

　例えばスライドの図が示すように、ローカル5G-A、B、C、Dといった運営主体がそれぞれ非常に密集した地域で運用をしたいと考えるかもしれません。この場合、ローカル5Gの干渉調整の技術が必要となってきます。ご存じの通り、ローカル5Gの「Sub6」も周波数帯は限られた資源となりますので、ここをうまく利用していく、すなわち干渉調整によってうまくお互いが協力しながら使っていく必要があります。

　スライドのローカル5Gの周波数の絵でいいますと、Sub6を細かく、フレキシブルにスライスしていく必要が生じます。ここは300MHzしかありませんので、ここをうまくスライスするということは、その運営主体によって細かくお互いが干渉しないように使っていくことを意味します。