２０１４年１１月１８日、安倍晋三首相は、来年１０月に予定していた消費税率１０％への引き上げを２０１７年４月まで先送りし、衆議院を解散、年内に総選挙を行うことを表明した（１２月２日公示、１４日投開票）。２１日、解散当日の記者会見で、首相はこの解散を自ら「アベノミクス解散」と名付けることになるが、各方面からは、それぞれの思惑を乗せたさまざまなネーミングが飛び交っていた。そのこと自体が、今回の解散における大義、そして選挙における争点の多様さと複雑さを物語っていたといってよいだろう。この解散ー総選挙に際して、識者たちはどのように状況を解釈し、未来像を描いていているのか？ここでは、公示から投開票後まで、状況に即したオピニオンを掲載していきたい。