「レート」の検索結果

1995年以降、実質為替レート指数は円安に転じたのだが、それはなぜか。また、なぜ足許では購買力平価から乖離した円安水準になっているのか。今回は「50年ぶりの円安」に至った実際の円相場の動向を振り返り、その背景にあった...

「50年ぶりの円安」などといわれることがある。だが、ドル円レートだけを見ると50年前の当時よりは円高であるように見える。このギャップは、どこから生じるのだろうか。為替相場を正しく理解するには「実質為替レート」や「購...

プレートテクトニクスは1960年代半ばに生まれた考え方で、「地球の表面は固いプレートで覆われていて相対運動をしている」と考えるとさまざまな観測事実がうまく説明できるという。しかし、「ホットスポット」と呼ばれるハワイ...

無駄な仕事で疲れ果て、多忙で、まったく余裕がないなかで働いている日本人。だからこそ、野獣が育まれないし、戦略性も育たない。しかも、同調圧力が高いため、人と違うことをすることを恐れ、皆が「家畜」になっていく。これ...

日本では第二次世界大戦の折に、国による統制経済化が社会の隅々に浸透したため、民間のM&Aの気運がしぼんでしまった。さらに共同体論的な「日本的経営」の伝統が確立したため、M&Aは「乗っ取り」というネガティブな感情ばかり...

「何のために、ものを作っているのか」「何のために、われわれはこの会社にいるのか」。それは、Ｍ＆Ａにおいても重要な要素であるという。むしろ、異文化のものを統合するプロセスだからこそ、それをきちんとつめていくことが...

サントリーは、いきなりビームの大型買収に打って出たのではなかった。実は1980年代から小口、中口のＭ＆Ａを行なって、経験と人材を蓄積してきたのである。サントリーがこのビーム買収を「グローバル化のための最後のチケット...

「Ｍ＆Ａ」は、「Ｍ＆Ａでいい企業を手に入れたから成功」などということは、けっしてない。むしろ、Ｍ＆Ａをしたあとにこそ、見せ場が訪れる。いかに、買収先企業の価値を高めることができるか、である。だが、日本企業はとり...

福島第一原発事故の対応は、なぜ意思決定が遅れたのか。青木昌彦教授は、組織アーキテクチャにおける集団認知に着目し、原発事故の比較制度分析を行ってきた。慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が、現実に対してさまざまなイ...

難解な印象のある比較制度分析を、慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が平易に解説する。「比較」・「制度」・「分析」の3項目に分けて捉えることで、比較制度分析の意義が見えてくるだろう。谷口氏によれば、制度とは「何々を...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は株式会社を集合認知システムとして捉えていた。株式会社は認知的分業を組織として行うとは、どのような意味なのか。比較制度分析におけるコーポレーションの考え方について、慶應義塾大学...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...

慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が、比較制度分析の基本的な考え方を解説する。比較制度分析とは、制度の生成や変化に注目し、それらを比較して分析する方法である。スタンフォード大学の経済学者青木昌彦教授らを中心に発...

深海1,000メートルの海の底に、宝の山が眠っている?!　日本海のメタンハイドレートから北海道沖のズワイガニまで。これまで知り得なかった日本近海の海底資源を、ロボットが明らかにした。九州工業大学社会ロボット具現化センタ...

慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏による質疑応答編。今の大学や大企業にケイパビリティはあるのか。日本は終戦以来、文理の壁を超えられていないのではないか。消極的な現代の若者にどう接すればよいのか。興味深い質問に対...

ダイナミック・ケイパビリティは、組織だけではなく経営者個人の資質としても議論できる。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏によれば、経営者に特に求められるのは、様々な問題に注目し、積極的に知見を広げようという心構え...

組織を戦略的に変える力であるダイナミック・ケイパビリティは、新たな事業機会を「感知」し、それを「捕捉」するビジネスモデルを構築して、それに合わせ組織を「転換」していくことで構成される。ポイントとなるのは「ビジネ...

慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、ポーターやバーニーが前提とする市場の安定性は、もはや通用しないと考える。そこで新たに提示されるのが、ダイナミック・ケイパビリティだ。これは、戦略的に組織を変えるための能力や...

戦略的な経営に必要なのは、自己と他者について知り、目指すべきビジョンを示すことだ。かつてマイケル・ポーターは競争の場の選択が重要（ポジショニングアプローチ）だとし、ジェイ・バーニーは良質な資源を育てることが競争...

時代は、超競争に突入した。もはや国内市場だけ見ても将来性は薄く、新興国や新たなライバルと対峙しなければならない。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、激動の時代に対応するにはイノベーションが必要であり、そのため...

国や企業、文系／理系といったさまざまな「境界」がはっきりしていた２０世紀に比べ、現在は不確実性が高まっている。その中で企業経営のあり方も、大きな変化が求められる。２１世紀に必要なのは、境界を飛び越える越境力＝ダ...

世界有数の地震国、日本。その原因はどこにあるのだろうか？　そして、東日本大震災が教えてくれる教訓とは？　東京大学地震研究所・纐纈一起教授が、写真や地図などを交え、明快に解説する。（第2話目）

肌で感じた現地経済の実態は、どこかモヤモヤした不透明性を持っていた。あってないがごとき公定為替レート。語られない本音。外国企業にとっての数々のリスクと魅力を多面的にレポートし、ウズベキスタンの政治・経済の将来を...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、均衡為替レートと実質実効円相場の関係について解説。ここ数年、日本市場は円安傾向にあるが、果たしてデフレマインドを払拭するほど、景気は回復していると見てよい...

スイスショックの本質は、中央銀行の政策効果が限界を露呈したことと、そこに至る国民の危機感の圧力にあったとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は分析する。「中央銀行神話」が崩れるという見方から、日...

伊藤元重氏いわく、今の日本は超円安の大バーゲンセール状態。問題は、この円安がこのまま続くのか、どこかで円高に反転するかなのだが、通貨の真の実力を知るには、プロならではの為替の見方がある。国際経済学のスペシャリス...

アベノミクスの金融緩和で超円安となった日本経済。重要なのは今後の円レートの行方。そこで重要となるのが「実質実効為替レート」だ。そこから見えてきた円の実力を手がかりに、今後の為替動向を読む。

日本は円安が進む中、「実質実効レート」への理解が問われている。名目為替に物価を加味した実質実効レートは実感値に近く、通貨間の強弱関係がより正確に伝わるからだ。実質実効レートで見ると、現在は「50年ぶりの円安」だと...

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...

海底はどうやってできるのか。なぜ火山ができるのか。プレートが動くのは地球だけなのか。またそれはどうしてか。ではプレートは海底の動きの全てを説明できるのか。地球史規模の海底の動きについて、海底調査の実態から最新の...

火山の仕組みについて東京大学名誉教授の藤井敏嗣氏が詳説するレクチャーシリーズ。第1話では火山の世界的分布と噴火の仕組みを詳しく解説する。火山噴火には、地下のマグマが上昇し地上に現れるマグマ噴火と、マグマに由来する...

加速する円安は日本にとってプラスなのか、マイナスなのか。円安の構造と解釈を、購買力平価、実効相場、実質実効円相場の論理的理解という三つの観点から考える。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏による...

世界の優良企業の３割以上を占め、高いパフォーマンスを示しているファミリー企業だが、日本の場合、ある点で他国のファミリー企業とは異なる性格を持つ。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、知られざる...

大西洋と太平洋では海底の顔立ちが大きく異なるという。地球上でプレートが一番速く動くところは年間15センチほどで、太平洋にある。一方、大西洋は年間2～3センチほど。速く動くところは周辺が暖かいので、断層ができにくく起...

コンプライアンスとともに、今や企業の活動にとって不可欠なものとなっている「内部統制」。この言葉には堅苦しく、書類をたくさん作らなければいけないとか、チェックリストが増えるなど、面倒な作業が多いイメージがあるが、...

なぜ「中央海嶺」と呼ばれる海底が生まれるところが火山になるのか。よく誤解されるのは、マントルが上がってくる、その上昇流があるからそこに火山があるということだ。そうではなく、沈み込むプレートの動きで隙間ができるの...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、スイスがユーロペッグ制度を導入した背景を近隣諸国との関係を軸に見ていく。面積は狭いが連邦制をとるスイスが、強い軍隊とともに信頼を置いてきたのが、「金よりも...

２０１５年８月１１日、なぜ中国人民元は突如切り下げられたのか。そこには、景気対策以外にもいくつかの理由があったと、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は語る。その理由とは何か。（全３話中第１話目）

官僚を志望する優秀な学生の減少が取り沙汰されているが、日本銀行にも優秀な人材がなかなか集まらなくなっているという。それは、若くて優秀な人材が民間企業に流れてしまうからだが、ではパブリックセクター（公的機関）とし...

現在、世界中でインフレが発生し、日本でもここ1年ほど急激なインフレ（物価上昇）が進んでいる状況である。とはいえ日本は、長い間デフレに苦しみ、経済が停滞してきた過去がある。しかも戦後、デフレを経験したのは日本だけな...

第一次世界大戦中に起こったアルメニア人虐殺事件は、現在でもトルコとアルメニアの間に衝突をもたらしている。歴史認識をめぐる日本と中国・韓国の対立でも、一人歩きした数字と戦後の取り組みがすれ違っている。歴史学者・山...

前人未到の溶岩大平原の発見、そしてインド洋で第３番目の熱水地帯の確認！　今回は、世紀の発見を成し遂げた「ｒ２Ｄ４」のインド洋調査の全容に迫る。九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が語る、波乱にみちた...

なぜファミリー企業のパフォーマンスは高いのか。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、高い能力と十分なモチベーションに加え、二つのことを指摘する。一つが経営の「透明性」を高めることであり、もう一...

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...

「背弧海盆」といわれるシステムがある。日本周辺には水深が異なる盆地のような場所が複数存在する。プレート境界で沈み込みが起こったときに火山ができるが、火山と海溝の反対側にある「背弧」と呼ばれるところに小さい中央海...

世界的な危機としては、パンデミック、戦争、エネルギー危機をはじめ、金利高騰やインフレ、気候変動などがある。日本では、特に慢性デフレと急性インフレの同時進行、少子高齢化、自然災害などの危機が注目されている。これら...

インフレ傾向が強まる現在の日本経済だが、幕末にもインフレは起こっていた。黒船来航に震災、疫病など複合的な要因で発生したインフレの影響により明治維新へと突き進んでいくことになるのだが、実は現在の日本とよく似た状況...

沈黙から一歩踏み出したイランにおいて、新大統領が最優先課題とするのはイスラエル関係における「沈黙の続行」だろうと思しい。また、核保有への野心を捨てないイランだが、沈黙の影に隠れているのは最高指導者ハメネイ師で、...

東京－名古屋間を４０分で結ぶ超電導リニア(ＳＣＭＡＧＬＥＶ)。２１世紀の新・鉄道革命として５０年以上にわたり開発を進めてきた。その技術の強み、開発経緯、海外展開、社会的インパクトとは。ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が...

ここ３年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをＩＭＦやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は言う。では、...

2017年4月29日で発足100日を迎えるトランプ政権。始動以来、株とドルは順調に上昇傾向を続けている。しかし、最近の地政学的リスクに加え、気になるのはトランプ氏自身の「ドル高牽制発言」である。トランプ政権のドル高牽制策...

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が最近の為替相場の動きについて、モデル分析を用いて解説する。第2話はドル円のモデル分析について。高島氏はこのモデル分析に、金融政策要因と国際収支要因から成る5つの...

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、コンプライアンスの本質にある「ものがたり」について解説する。一般的に、コンプライアンスは「やらされ感」のあるもので、「元気の出る」ものではないと考えられている。...

2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。BREXITやトランプ政権の誕生は、表面的な出来事にすぎず、...

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

平成30（2018）年に全国で起きた土砂災害は3,459件で、国土交通省が集計を開始した昭和57（1982）年以来過去最多と発表された。この数字は例年の平均件数（1,015）の約3.4倍を数えるもので、死者・行方不明者数も集計開始以降3...

ひと昔前の家庭には、強くて怖い親父と慈愛深い大甘の母親がいた。子供、とくに息子は、父を壁とし、母を盾とすることで自らの自我を確立し、成長の糧としていった。また、両親だけでなく、祖母や祖父にも、善悪のけじめを子供...

このままでは日本も滅びかねない。ルサンチマンの政治は終わりにしなければいけない。そう強く語る片山杜秀氏。日本の行政を立て直すため、かつて近衛内閣と東條内閣時代に構想されたもの、その失敗の歴史を踏まえ、平成の政治...

物理学者・寺田寅彦はかつて「地球物理学的にわが国の神話を見ていくと、日本の国土にふさわしい自然現象が随所に見られる」と述べた。それはどういうことなのか。話は彼が指摘する日本神話の具体的解釈へと進んでいく。（全8話...

南アジアと中央アジアの交差点に位置するアフガニスタンは、その地政学的特徴から、歴史的に長らく注目を集めてきた。東西の交通路として豊かな文明を築く一方で、戦略的要衝として、イギリス・ロシアの勢力争いに巻き込まれ、...

記録的な円安が起こっている現在の日本。その要因はいったいどこにあるのか。それを理解するには、日本国内の問題に目を向けるだけでなく、諸外国の台頭を含めたグローバルな視点が不可欠である。多角的に分析することで見えて...

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。

国家経営のマネジメントとして、日米同盟は外交安全保障の基軸となる大事なテーマ。なぜ日米同盟が重要なのか。民主党政権時代に行った米国との信頼関係作りに焦点を当てながら、２１世紀の日米関係について考える。

これまでに語ってきたソニー、富士通、ファナック、デュポンなどの具体例を踏まえて、「宮大工システム」「知足安分」などのキーワードを縦横に使い、大上二三雄氏が平均的な日本企業が現在抱える課題とその解決策を分析する。

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。

ＴＯＴＯ株式会社取締役常務執行役員・成清雄一氏は、現在コーポレートグループ長だが、一方で工学博士でもある。なぜ理系の成清氏が管理部門のトップを務めているのか。そこには、実に興味深い「Ｌ字キャリア」があった。（全...

世界が狭くなった今、恩恵とともにリスクの波及も速くなった。「最も弱い環」は、しばしば犠牲にされるが、逆にそこから問題点が噴出することも多く、特にグローバル金融システムに関わる人々は、海の向こうの動静を分刻みで注...

「日本円のピークは実は１９９５年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この２０年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では２...

老荘思想研究者・田口佳史氏は、人物育成という教育の本願を語るものとして、四書五経を読んだ江戸期の幼年教育を高く評価している。今回は、江戸期の幼年教育を知るために、『大学』を読み進めながら、その要点を解説する。（...

２０１５年５月のイギリスの総選挙は、予想に反して保守党が過半数を獲得した。なぜ、多くの予想とは異なる結果となったのか。また、辛うじて政権を死守した保守党およびイギリスとしての課題は何なのか。政治学者・曽根泰教氏...

今年は日本にとって戦後７０年の節目に当たる年だが、トルコとアルメニアにとっては第一次世界大戦中、両国の間に起こった大悲劇ともいうべき事件から１００年という年でもある。この事件においては両国の見方に食い違いがあり...

１００年前に起こったトルコの「カタストロフィー」問題について、議論が再燃している。トルコ人の中には「死体は衣装箪笥にしまうには重すぎる」の名言を吐いたＥＵ加盟論者もいたという。この議論は単なる歴史認識のために行...

シリアの内戦は、外国干渉が大きく介在し、今や泥沼化の様相を呈している。歴史学者・山内昌之氏は、そこには「内戦の文法」があると言う。その文法ゆえに多くの内戦は複雑化し、外と結び付けば戦争へという不幸なプロセスを経...

脱デフレが進み、物価が１パーセント、１．５パーセント、２パーセントまで上がっていくようなことになれば、日本経済にとって４０年ぶりの状態となる。当然、その脱デフレに向けて、これまでの考え方を一変させなければならな...

２０１６年２月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融...

歴史学者・山内昌之氏は２０１６年１月、アラブ首長国連邦、トルクメニスタン、イランを訪問。そこで見聞した中東の現実を紹介しながら、複雑な上にも複雑にしているスンナ派とシーア派の宗派対立について解説。そして、「アラ...

「人間を超えるスピードでロボットや自動車が動くことになる」と語るのは、東京大学大学院情報理工学系研究科教授・石川正俊氏だ。昨今、「人工知能」という言葉が人口に膾炙しているが、その技術について世間の捉え方には足り...

「１秒間に１０００枚の絵を撮影する画像処理を目標にしている」と、東京大学大学院情報理工学系研究科教授・石川正俊氏は語る。いったいそれをどのように実現するのか。なぜ実現できるようになってきたのか。（全７話中第３話）

東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がトランプ大統領誕生を機に変化を見せる米国金利の動向を分析。長く続く金利下降トレンドの原因と背景は何か。市場はトランプ大統領の何に期待をしているのか。米国の金利動向を多...

「自分たちの意志でかなり確実に避妊できるようになったことが、先進国の少子化の原因ではないか」と語るのは総合研究大学院大学理事で先導科学研究科教授の長谷川眞理子氏だ。長谷川氏が、児童虐待・嬰児殺しと同じ枠の中で「...

激動する世界情勢の中、日本国内ではアベノミクスが2015年9月から第二ステージへと進んでいる。では第一次アベノミクスは何をもくろみ、どう達成していったのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が持論を交えながら...

第一次アベノミクスは2013年初頭から2015年9月に行われた「デフレからの脱却」を目指す政策だった。その結果がしっかりと検証されないまま、第二次アベノミクスへ突入した安倍政権だが、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴...

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏によれば、会社法施行規則第100条は、多くの企業に最低限共通するものを単に並べただけのものだ。この条文に頼っている限り、コンプライアンスはつまらないものになってしまう。...

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、「ものがたり」のあるコンプライアンスについて解説するシリーズ最終回。コンプライアンスを「やらされ感」のあるものではなく、「元気の出る」ものにするためには、自発的...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2018年の政治世界の展望について解説する。曽根氏はまず予測の構造から政治や経済の世界の予測につきまとう困難を説明。それを踏まえた上で、さまざまな分野に起こるであろう...

ブランドの根本には構想とイノベーションが存在する。しかし、中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏は、イノベーションだけではブランドにはならず、そこには当初のイノベーションが忘れられるという「起源の忘却」プロ...

イスラエルの指導者・シモン・ペレス元大統領は、93歳になっても「自分は未来から学ぶのだ」という姿勢を崩さなかった。一方、日本人は存在感がふにゃふにゃである。GHQのつくった社会主義的な社会で、すっかり堕落してしまった...

20世紀の大衆の時代を迎え、音楽は国民を総動員するため、一層の分かりやすさを求められるようになる。また一方では、進歩の時代を体現するように、「新しさ」が最大のテーマにもなる。第二次大戦後の冷戦時代、東西の音楽はど...

歴史認識問題について、第一次世界大戦中のアルメニア人虐殺に関するトルコとアルメニア間の歴史認識のずれを例に解説し、日韓関係についても言及する。歴史があって歴史認識が存在するのではない。重要なのは、視角によって歴...

自分が正しいと思えば、相手が社長だろうが誰だろうが、かまわず率直に意見する。そのような人を可愛がり、育てることも、名伯楽として「上に立つ者」の度量といえるのではないだろうか。松下幸之助は人材を見つけると、たとえ...

1985年と86年の2カ年、日本の1人当たりGDPがアメリカを上回る。「アジアの覇者」気取りとなった日本はアメリカの虎の尾を踏み、プラザ合意が。行き過ぎたドル高を是正する名目で、アメリカ、イギリス、西ドイツ、フランス、日本...

気候変動対策ではグリーン・ファイナンスやコーポレートガバナンスが主流だったが、企業の対応として注目されているのが「スコープ3」である。サプライチェーン全体の排出量を抑えていく姿勢は、企業や投資家などからの社会的信...

1980年代後半、アメリカとトップを争うほどのGDPを誇った日本経済の競争力は、今や凋落の一途をたどっている。いったい約40年のあいだに何が起こったのか。その経緯を振り返ると、アメリカの圧力と少子高齢化によって弱体化して...

パンデミックによる経済危機から立ち直り始めた世界経済は、「一時的」なインフレを伴いながらも着実に回復するものと予想されていた。ところが、ウクライナ戦争が勃発して世界のエネルギー価格が急騰すると、さらなるインフレ...

アメリカの逆イールド現象は、いかなる状況を招くのだろうか。過去の事例を参照しながら、今後の動向を読んでいく。また、1971年と同レベルの円安状況となった日本。今後もこの状況は変わらないのだろうか。ニクソンショック以...

「祟る神としての大物主神」という話が、鎌田東二氏の『悲嘆とケアの神話論』に出てくる。大国主と大物主との関係を通して、大国主の性質と『古事記』に込められたメッセージとしての「祟り」について考えてみたい。この両面性...

第2次世界大戦後、圧倒的な経済力でアメリカ中心の国際秩序が形成された。しかし、変動相場制移行や冷戦終結などでパクス・アメリカーナが終焉すると、その後はグローバリゼーションが世界を覆っていった。そして近年、グローバ...

「断熱」というと、冬の寒さ対策としてイメージされがちだが、実は夏場にも欠かせない重要なものだと言う前氏。それは、断熱すると、冬の暖房時は暖かく、夏の冷房時は涼しくなるからだ。今回は断熱がいかに夏冬の室温管理に不...

歴史から考える沖縄問題。島田晴雄氏が戦後の沖縄を語る。米軍統治下で厳しい生活を強いられた沖縄が、返還後も期待を裏切られ、積年の不満は基地問題へと繋がっていく。いま日本の防衛、安全保障の根幹を担う沖縄に対し、何を...

安倍政権発足から1年。アベノミクス第一の矢・金融緩和政策の意味とは。黒田日銀総裁の異次元的な金融緩和宣言に反応した市場。今後の動向と合わせてリスクにも迫っていく。（島田塾第109回勉強会　島田晴雄氏講演『日本経済は...