注意！偽サイトや詐欺サイトを見破るポイント

　偽サイトや詐欺サイトを通した被害が増えています。大手ECサイトにそっくりな作りをした悪質なサイトにユーザーを誘導し、利用者から個人情報を搾取するものです。いわゆるフィッシング詐欺と呼ばれるものの一種です。警察庁の資料によると、2019年1月の被害金額は総額3800万円でしたが、2019年11月になると7億円に上っています。では、偽サイトや詐欺サイトを見破るにはどういった点に注意すればいいのでしょうか。

検索でヒットしたサイトが詐欺サイトの場合もある

　詐欺サイトへはメールやSMSのメッセージ、いわゆるフィッシングメールで誘導されることが多いです。「お客様のアカウントが不正利用されています。今すぐ確認してください」といったものや、「配達に伺いましたが不在でした」といったメッセージとともに偽サイトのURLを記載し、誘導するものがあります。

　また最近では、Googleで「楽天トラベル」と検索した際、一番上に表示される広告に、見た目もロゴも本物そっくりの詐欺サイトが表示された、といった事例が話題になっています。実際に本物サイトと間違って被害にあったひともいるかもしれません。このようにどんどん巧妙になっています。

　実際に詐欺サイトでクレジットカード情報を入力すると、カード情報や個人情報が盗まれることもあるようです。また注文したものと異なる商品が届く、もしくは商品が届かない上に返金もされないといった事態になることもあるようです。

楽天が呼びかける詐欺サイトの特徴

　こういった手口に対しては、偽装されたサイトも側も警戒を呼び掛けています。例えば楽天の「ヘルプ・問い合わせ」のトップページには「検索サイトで希望商品を検索をした際に実際のロゴなどを不正に使用し、極端に価格が安い商品を掲載しているサイトが正規のページに紛れ出てくることがあります。」とのコメントが記載されています。

　また、同サイトでは被害にあわないための対策も記載されています。この点については以下の通り。ブックマークして使用する、少しでも怪しいと感じた場合購入しない、URLや記載内容に怪しい部分がないかよく確認する（例：「.biz」「.xyz」「.cc」といった海外のもの）。またこういった偽サイトに誘導する文面の詳しい実例も公開されています。

偽サイトを見破る4つのポイント

　以下、警察署やセキュリティ関係のサイトなど、いくつかのサイトに記載されていた情報をもとにまとめた偽サイトを見破るポイント4点です。

【URLに不審点はないか】
　多くのECサイトはURLが暗号化されています。暗号化されているサイトは「https://」といったようにhttpのうしろに「s」がつき、カギマークが表示されています。こういった安全対策がされていないECサイトは怪しいと思っておきましょう。ただし、暗号化されているから正しいサイトということにはなりません。

【文章に違和感はないか】
　不自然な日本語表現がされていないか。福岡県警のサイトでは「365天受付」「送料無料！3日か5日届けます！」といった例が挙げられています。ほかにも新潟県警のサイトでは「貴様」「届けた日より2，3日遅れるの可能性になっています。」といった文言も挙げられています。

【販売商品が不自然ではないか】
　店名が「○○家具店」なのに、アクセサリーや車を販売している。ゴルフ用品店なのに「Carshop」といった店舗名になっている。このように「統一感のない販売商品が並んでいる」場合も注意が必要です。また、販売商品が一般的な価格よりも大幅に安価である場合も特に注意する必要があります。

【会社概要がきちんと記載されているか】
　会社概要に事業者の所在地や電話番号などが掲載されているでしょうか。ECサイトは特定商取引法によって、「住所」「電話番号」「代表者名」「従業員数」「資本金」「会社設立年」といった運営者情報を示すことが義務付けられています。情報があいまいだったり、記載がなかったり、虚偽であったりすれば違法です。

怪しいと思ったらやること

　おかしいと思ったら、店の名前やアドレスなどを検索してみましょう。また、連絡先メールアドレスがGmailなどのフリーメールだったり、電話番号が（+81）からはじまる国際電話番号表記だったりする場合は特に注意しましょう。また、以前の詐欺サイトは銀行決済のみだったことから区別がつきやすかったようですが、最近ではクレジット決済での被害も増えているとのこと。

　ECサイトで買い物するときには、ブックマークからアクセスするようにしましょう。Web上で個人情報をやり取りする際には、安全なサイトであることを徹底して確認しましょう。この点を怠ると詐欺被害に遭うだけでなく、個人情報が流出し厄介な事態になることも考えられます。また、もしお金を支払ってから不審な点があった場合、警察署か消費生活センターなどに相談しましょう。

　もしクレジットカードで支払った後に問題が起こった場合、なるべく早くクレジット会社に連絡して口座を凍結しましょう。不正に使用された場合、状況によっては返金される可能性もあるようです。カード会社に相談しましょう。その際は是非、事業者とのやり取り記録をスクリーンショットに撮っておくなど、証拠をしっかり残しておくといいようです。