イタリアなど各国の事例から、医療崩壊の危険性が大いに指摘された。医療崩壊を起こしてしまうと、死亡率は爆発的に高まってしまうからだ。イタリアはベッド数不足で医療崩壊を引き起こしてしまったが、日本は人口1000人あたりのベッド数そのものは多かった。しかし圧倒的に足りないのが医師の数など医療サービスなのである。なぜ日本は、ベッド数は多いのに医師数が少ないのか。医師数が少ない結果、今般のコロナ禍でどのようなことが起きたのか。さらに「接触8割削減」や「Stay Home習慣」とはいかなるものだったのか。振り返って検証する。
（本講義では、島田晴雄先生が作成されたレジュメ内容を本文として掲載いたします。そのため、一部、動画では触れられていない部分もありますが、資料としてご活用いただければ幸いです）（全9話中第6話）
≪全文≫
《6．医療崩壊は防げるか》
【はじまった医療崩壊】
◆感染者の増加ペースが高まるにつれて、当初、「感染症法」（感染症の予防及感染症の患者に対する医療に関する法律、1999年4月1日施行）の規定で、感染者は軽症であっても入院させねばならなかったため、医療崩壊が大いに懸念された。
◆それでなくても病院は通常の多くの患者に対する医療提供で手一杯の状況であるため、医療の供給能力を超える“医療崩壊”現象が始まっている。医師、看護師、コメディカルスタッフの能力の限界が多くの医療施設で指摘されている。
◆日本医師会は4月1日、「医療危機的状況宣言」を発出。
【ベッド数は多くても医療サービスが不足】
◆日本の病院はベッド数そのものは多い。イタリアのようにベッド数不足で医療崩壊が起きる状況ではない。
◆人口1000人あたりのベッド数は、たとえばドイツ8.2、フランス6.2、イギリス7.1、アメリカは少なく2.9であるのに対して、日本は13.2（OECD調査、2016年）。
◆足りないのは医師。ベッド100あたりの医師数は、ドイツ49.9、フランス53.8、イギリス102.4、アメリカ88.6に比べ、日本は17.9と極端に少ない。
◆日本は1960年に国民皆医療、皆保険制度を実現したが、それを本当に担う医療サービスの体力がなく、いたずらにベッド数を増やして入院日数を伸ばすなかで、なんとか対応してきた経緯がある。
◆「日本は地域医療構想見直しで、病床の機能区分で過剰を抑制する計画をつくる段階でまだ動いていなかったので、なんとかなった」（横倉義武 日本医師会会長）。
◆足りないのは病床ではなく、医師、看護師、医療スタッフなど人材。彼らの過酷な勤務状態が、医療崩壊につながる。
【外電記者（Robin Harding）による欠陥指摘（『Financial Times』2020年5月7日）】
◆コロナ感染疑いの患者、引受病院探すのに数時間、40km。
◆多くの病院、設備や資材が整わないので、特にICUに感染患者引き受けに二の足。
◆感染患者、退院まで2度陰性検査結果必要、1カ月の在院も。
◆日本はベッド数は多いのに、その活用は極めて非効率。事実上の医療崩壊現象。
【防護具、機材、薬剤の不足、過少な感染テスト】
◆院内感染が各所で起きているが、感染防護マスク、アイソレーションガウン、フェースシールドなどの器材や薬剤不足も一因。これらの大半は中国など海外に依存していた。
◆PCRなどの感染テストが、韓国やド...
