年収で見る「手取り早見表」

　サラリーマンの給与は、「年収」「月収」「額面」「手取り」など、さまざまに言い習わされます。たとえば「額面」で表された年収は、月々の「手取り」ではどのぐらいになるのでしょうか。

手取りは「額面」ー「天引き」

　ざっくりいうと「額面」の給与額は会社（雇用主）が支出するお金、「手取り」額は働いた人が手にする収入です。給料日、明細や通帳記帳を見て「あれ、案外少ない」と思う人も多いと思います。

　なぜなら、会社と自分の間に、いわゆる「天引き」のお金があるからです。天引きされるのは税金（所得税、住民税）と保険料（健康保険、雇用保険、厚生年金）になります（40歳からは介護保険も）。

　厚生年金保険料は額面給与の約10％、健康保険料は約5％、雇用保険は0.3％と決まっています。そして所得税の源泉徴収は、額面給与から厚生年金・健康保険と雇用保険を差し引いた額の約3％です。多くの企業は、源泉徴収を多めに計算して、年末に多すぎた金額を返す「年末調整」の制度をとっています。なお、住民税については前年度の収入に対してかかるため、額面給与から算定額を見積もることはできません。

　また、会社の規定によっては、財形貯蓄や企業年金の積立金、労働組合費や親睦会費などが「天引き」で引かれている場合もあります。さらに注意したいのは、年収にはボーナス（賞与）の見込み額が含まれている場合が多いことです。

　もしも年収500万円で、ボーナスが年に2回、各2ヶ月分ずつ支給されるとすれば、月々の手取り額は約25万円。「年収500万円だから、月に40万円ほどもらえる」と思って高めな家賃のマンションを契約したりすると、とんだ見込み違いになることがあります。

世代別の年収から簡単に計算する方法は？

　国税庁の民間給与実態統計調査によると、令和2年の平均給与は439万円（男性540万円、女性296万円）だといいます。では、年齢別の平均給与と手取り額の関係はどうなっているのでしょう。以下、あくまでも目安として表にしてみました。

＜年齢（性別）：給与額（年収）：手取り年収：手取り月収（ボーナス年2回、各2ヶ月の場合）※単位：いずれも万円
20～24（平均）：260：208：13
25～29（平均）：362：286：17.9
30～34（平均）：400：316：19.8
35～39（平均）：437：345：21.6
40～44（平均）：470：367：22.9
45～49（平均）：498：388：24.2
50～54（平均）：514：400：25
55～59（平均）：518：404：25.3
60～64（平均）：415：328：20.5
65～69（平均）：332：266：16.6
70以上（平均）：285：228：14.3

　平均的にはこのようになりますが、額面年収300万円～1000万円の場合は、80～72％を掛けることで、手取り額のおおよその目安が出ます。

　300万円→80％
　350～400万円→79%
　450～500万円→78%
　550～600万円→77%
　650万円→76%
　700～750万円→75%
　800～850万円→74%
　900～950万円→73%
　1000万円→72%

　手取り収入は増えなくても、健康保険や厚生年金を通じて、将来の備えになっています。日本の土台は、国民皆保険や国民皆年金が支えています。その骨組みが「天引き」制度といえるでしょう。