テンミニッツTV|有識者による1話10分のオンライン講義
会員登録 テンミニッツTVとは
社会人向け教養サービス 『テンミニッツTV』 が、巷の様々な豆知識や真実を無料でお届けしているコラムコーナーです。
DATE/ 2024.07.08

日本で最もアクセスの多いサイトは?

 ウェブサイトは画面と世界をつなぐ窓、さまざまな情報が並んでいます。検索エンジンはもとより、新聞・ニュース、SNS、ショッピング、エンターテイメント……。さまざまなコンテンツがありますが、訪れる人が多いサイトとはどういったサイトなのでしょうか。ここではニューヨークに本部を置くウェブ調査分析会社SimilarWebが公表しているデータでのランキングから状況を見てみましょう。

アクセスランキングトップ10

 以下は2022年12月4日時点における、日本国内からのウェブサイトアクセスランキングトップ10です。右側はサイトのジャンルです。

1位 google.com  コンピュータエレクトロニクスと技術 > 検索エンジン
2位 yahoo.co.jp ニュース&メディアパブリッシャー
3位 docomo.ne.jp コンピュータエレクトロニクスと技術 > 情報通信
4位 youtube.com アート&エンターテインメント > ストリーミング&オンラインTV
5位 twitter.com コンピュータエレクトロニクスと技術 > ソーシャルメディアネットワーク
6位 news.yahoo.co.jp ニュース&メディアパブリッシャー
7位 amazon.co.jp Eコマース & ショッピング > マーケットプレイス
8位 rakuten.co.jp Eコマース & ショッピング > マーケットプレイス
9位 wikipedia.org 参照資料 > 辞書と百科事典
10位 google.co.jp コンピュータエレクトロニクスと技術 > 検索エンジン

 1位は言わずと知れたGoogle.comです。また10位には日本でのローカルサービスであるGoogle.co.jpがランクインしています。Googleは検索エンジンとしてもはや揺るぎないシェアを獲得しています。Google.comはグローバルランキング(世界全体でのアクセスランキング)でも1位。世界でもっともアクセス数の多いサイトです。Google.comのアクセス全体に占める日本からのアクセスは3.68%となっています。

 続いて2位はヤフー(Yahoo! JAPAN)。日本のヤフーはアメリカのYahoo!とソフトバンクの合弁会社として1996年に設立されました。日本のインターネットサイトの草分け的ポータルサイトです。アクセスの97.85%は日本国内からです。ちなみにアメリカのYahoo!は独自の検索エンジンを使用していますが、日本のYahoo! JAPANの検索エンジンはGoogleを使用しています。つまり、カスタマイズされた広告などの部分を除けば、検索結果はGoogleと同じです。

 3位はドコモ。NTTドコモのオフィシャルウェブサイトです。キャリアとして契約者数が多いことに加えて、ポイントサービスとしてもdポイント利用者数もかなり増えている様子です。他にもdTVでの動画配信事業、ドコモでんきの電力事業、メタバース事業への参入など、ドコモはさまざまな分野へ進出しています。アクセスの99.18%は日本からです。

4位YouTube、5位Twitter

 そのほか、ストリーミング &オンラインTV(動画配信サービス)からはYouTubeが4位です。グローバルランキングでは2位。ちなみに国内での同ジャンル2位はnicovideo.jp(国内全体でのラインキングは19位)、3位はnhk.or.jp(国内全体でのラインキング28位)となっています。5位のTwitterは現在のXのことで、グローバルランキングは4位。やや特徴的な点はアクセス全体に占める日本からのアクセスが14.99%と1位であるアメリカの25.37%に次いで多い点です。

 この点に関しては、Twitterを買収したイーロン・マスクCEOが2022年の11月に「ツイッターはアメリカ中心に見えるかもしれないが、むしろ日本中心だ」と述べたことも話題となりました。たしかに、同じアメリカのサービスである1位のGoogleでは、日本からのアクセスが3.68%でした。この点で比較すると、Twitterは日本からのアクセスがかなりのシェアを占めていることがわかります。

「Pixiv」12位、「小説家になろう」15位

 他にも少し広く見てみると、12位(グローバルランキング86位)にはpixiv.net、15位(グローバルランキング155位)にはsyosetu.comというサイトが入っています。pixiv.netは「Pixiv(ピクシブ)」、イラストや漫画をメインとした投稿サイトです。syosetu.comは「小説家になろう」という小説などの投稿サイトです。

 この辺りはイラストや創作などのクリエイティブな分野に興味がある人で知らない人はいない、といった感じのコンテンツかもしれません。Pixivは文字よりもイラストが多いことが理由か、海外からもそれなりのアクセスがあります。実際の数値としては、日本国内からのアクセスは61.87%、ついで韓国から4.34%、中国4.06%、アメリカ3.63%、台湾3.05%となっています。

グローバルランキングトップ5

 ということで世界全体でのアクセス数を示す、グローバルアクセスランキングも少し見てみましょう。以下、トップ5です。

1位 google.com コンピュータエレクトロニクスと技術 > 検索エンジン
2位 youtube.com アート&エンターテインメント > ストリーミング&オンラインTV
3位 facebook.com コンピュータエレクトロニクスと技術 > ソーシャルメディアネットワーク
4位 twitter.com コンピュータエレクトロニクスと技術 > ソーシャルメディアネットワーク
5位 instagram.com コンピュータエレクトロニクスと技術 > ソーシャルメディアネットワーク

 このあたりは想像通りといった感触でしょうか。SNSはやはりなかなか利用者が多いようです。一方、5位までのうち、Google、YouTubeはGoogle社のサービス。ちなみに6位は中国国内でアクセス数1位のbaidu.com(バイドゥ・検索エンジン)となっています。日本国内でアクセス数2位のYahoo! JAPANはグローバルランキングでは15位、同3位のdocomo.ne.jpはグローバルランキング24位となっています。

<参考サイト>
上位ウェブサイトランキング|similarweb
https://www.similarweb.com/ja/top-websites/japan/
米Yahoo!が社名変更 Yahoo!JAPANはどうなる?|ITmedia NEWS
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1701/10/news113.html
~最後までコラムを読んでくれた方へ~
雑学から一段上の「大人の教養」はいかがですか?
明日すぐには使えないかもしれないけど、10年後も役に立つ“大人の教養”を 5,500本以上。 『テンミニッツTV』 で人気の教養講義をご紹介します。
1

単なる不況に非ず…破壊規模は「台風か気候変動か?」

単なる不況に非ず…破壊規模は「台風か気候変動か?」

[深掘り]世界を壊すトランプ関税(2)米国の自爆と中国の思惑

トランプ政権が発表した関税政策は、世界を大きな混乱に落とし込んでいる。はたして、トランプ大統領の「動機」や「思考」の淵源とはいかなるものなのか。そして世界はどうなってしまうのか。

島田晴雄先生には、...
収録日:2025/04/15
追加日:2025/04/26
2

危機の10年…2つのサイクルが初交差する2020年代の意味

危機の10年…2つのサイクルが初交差する2020年代の意味

トランプ2.0~アメリカ第一主義の逆襲(2)交差する2つのサイクル

アメリカには、80年周期の制度サイクルと50年周期の社会経済サイクルがあり、その2つの周期が初めて重なるのが2020年代なのだ。「危機の10年」ともいわれており、そのタイミングで始動したトランプ第二次政権。その動きの舵取り...
収録日:2025/03/21
追加日:2025/04/26
東秀敏
米国安全保障企画研究員
3

共生への道…ジョン・ロールズが説く「合理性と道理性」

共生への道…ジョン・ロールズが説く「合理性と道理性」

危機のデモクラシー…公共哲学から考える(5)共存・共生のための理性

フェイクが含まれた情報や陰謀論が跋扈する一方、多様性が尊重されるようになり多元化する人々の価値観。そうした現代社会で、いかにして私たちはともに公共性を保って生きていけるのか。多様でありながらいかに共存・共生でき...
収録日:2024/09/11
追加日:2025/04/25
齋藤純一
早稲田大学政治経済学術院政治経済学部教授
4

『風と共に去りぬ』で表現されたアイルランド移民の精神史

『風と共に去りぬ』で表現されたアイルランド移民の精神史

アメリカの理念と本質(5)アメリカのアイルランド問題

アイルランド本国で始まったアングロ・サクソンからの差別は大西洋を越えても消えず、逆にアメリカへ移民するアイルランド人たちに不撓不屈の精神を植え付けた。名作『風と共に去りぬ』には、その姿がビビッドに描かれている。...
収録日:2024/06/14
追加日:2024/09/17
中西輝政
京都大学名誉教授
5

水にビジネスチャンス!?水道事業に官民連携の可能性

水にビジネスチャンス!?水道事業に官民連携の可能性

水から考える「持続可能」な未来(8)人材育成と水道事業の課題

日本企業の水資源に関するリスク開示の現状はどうなっているか。革新的な「超越人材」を生み育てるために必要な心構えとは何か。老朽化する水道インフラの更新について、海外のように日本も水道事業に民間資本が入る可能性はあ...
収録日:2024/09/14
追加日:2025/04/24
沖大幹
東京大学大学院工学系研究科 教授