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なぜ社会人になるとゴルフをするのか?
昭和の時代、週末のサラリーマンは朝からゴルフに出かけるものでした。今でもゴルフは一定の人気はあるようです。ゴルフをする人の多くは、社会人になってから始めたのではないでしょうか。ではなぜ社会人になると人はゴルフをするのでしょうか。事情はコロナ禍以前と以後でやや異なっているかもしれません。
つまり、ゴルフは上司とのコミュニケーションや接待のためといったように、仕事の延長として行われてきた部分が大きかったようです。いわば社交の場と言えます。ゴルフは他のスポーツのように、激しい動きを連続で行うわけではありません。このことから老若男女問わず、いろんな人が一緒にプレイできる点も魅力と言えるでしょう。
ただし、いきなりコースに出れば周りに迷惑がかかることは明白なので、事前に時間とお金を割いて練習することが必要です。練習代やゴルフクラブ代、ゴルフウェア、シューズその他消耗品などさまざまなものにお金はかかります。このことから、ある程度の収入のある人同士で行われる社交の場とも言えるでしょう。
また、ウェアやシューズ、使う道具などにこだわって楽しむという人もいるようです。ゴルフショップに行くと実にさまざまな用具が揃っています。そのなかから自分に合ったウェアやクラブを探すこと自体も楽しいでしょう。またそうした道具を通して新たなコミュニケーションが生まれることもあるかもしれません。
スポーツ性の側面から言えば、ゴルフは人と競うよりもスコアとして明確に結果が出ます。この意味では広大な土地を使って、自分自身と対峙するようなスポーツであるとも言えるでしょう。少しでもスコアを伸ばせたときには、またやりたいというモチベーションにつながるのかもしれません。
この「レジャー白書2021」のデータだけを見ると、ゴルフ人口は減少しているということになります。一方で、ゴルフメディア「月刊ゴルフ・エコノミック・ワールド(GEW)」の分析では、他の調査と比較しながら、レジャー白書はゴルフに関しては実態を反映していないとしています。
特に経産省が民間調査会社に委託して集計した「特定サービス産業動態調査」に注目すると、レジャー白書とは違った状況が見えてくるようです。コロナ前、2019年のゴルフ場利用者数を基準にすると、コロナ禍になった2020年は96%と若干減少しますが、2021年は109%と増えています。またゴルフ練習場利用者数は同じく2019年比で2020年は109%、2021年は126%と増加しています。つまり、こちらのデータを元とすれば、コロナ禍でゴルフのプレイ人口は若干増えつつあるということもできそうです。
比較的若い層に関しては、SNSの動きを見るとやや状況が見えてきます。たとえばインスタ映えする場所として、ゴルフ場は見直されているようです。またこうした動きに応じて、ゴルフ場もインスタグラム利用のメイン層である若い女性向けの設備(パウダールームや女性向けアメニティなど)を充実させる動きもあります。こういった意味で、これまで接待や仕事のコミュニケーションの延長として機能してきたゴルフは、もっとフランクな仲間で楽しむようなコミュニケーションの場所に変化してきているかもしれません。この動きが今後どうなるか、興味深い点ではないでしょうか。
ゴルフは仕事の延長だった
2018年のマイナビニュースの記事に、ゴルフ経験のある社会人に対して「ゴルフをしていてよかったこと」を訊ねたアンケートがありました。これによると、「世代の異なる人(上司等)とのコミュニケーションのきっかけとなった」であるとか、「相手が物凄いゴルフ好きで契約が取れた」といった話が出ています。つまり、ゴルフは上司とのコミュニケーションや接待のためといったように、仕事の延長として行われてきた部分が大きかったようです。いわば社交の場と言えます。ゴルフは他のスポーツのように、激しい動きを連続で行うわけではありません。このことから老若男女問わず、いろんな人が一緒にプレイできる点も魅力と言えるでしょう。
ただし、いきなりコースに出れば周りに迷惑がかかることは明白なので、事前に時間とお金を割いて練習することが必要です。練習代やゴルフクラブ代、ゴルフウェア、シューズその他消耗品などさまざまなものにお金はかかります。このことから、ある程度の収入のある人同士で行われる社交の場とも言えるでしょう。
魅力は自然、道具選び、スコア
他にどんな魅力があるのでしょうか。まずは自然に触れることができる点が挙げられます。都市部から少し外に出れば土と緑の香りが清々しいゴルフ場があります。また、ゴルフの練習は打ちっぱなしの練習場などで一人黙々と練習することも可能です。また、ウェアやシューズ、使う道具などにこだわって楽しむという人もいるようです。ゴルフショップに行くと実にさまざまな用具が揃っています。そのなかから自分に合ったウェアやクラブを探すこと自体も楽しいでしょう。またそうした道具を通して新たなコミュニケーションが生まれることもあるかもしれません。
スポーツ性の側面から言えば、ゴルフは人と競うよりもスコアとして明確に結果が出ます。この意味では広大な土地を使って、自分自身と対峙するようなスポーツであるとも言えるでしょう。少しでもスコアを伸ばせたときには、またやりたいというモチベーションにつながるのかもしれません。
ゴルフ人口は減っている?増えている?
公益財団法人日本生産性本部が行った「レジャー白書2021」では、全国の15歳から79歳の男女を対象にインターネット調査を行っています(調査期間:2021年1月から2月、有効回答数:3246人)。これによると2020年のゴルフ人口は前年比10.3%減の520万人となっています。この「レジャー白書2021」のデータだけを見ると、ゴルフ人口は減少しているということになります。一方で、ゴルフメディア「月刊ゴルフ・エコノミック・ワールド(GEW)」の分析では、他の調査と比較しながら、レジャー白書はゴルフに関しては実態を反映していないとしています。
特に経産省が民間調査会社に委託して集計した「特定サービス産業動態調査」に注目すると、レジャー白書とは違った状況が見えてくるようです。コロナ前、2019年のゴルフ場利用者数を基準にすると、コロナ禍になった2020年は96%と若干減少しますが、2021年は109%と増えています。またゴルフ練習場利用者数は同じく2019年比で2020年は109%、2021年は126%と増加しています。つまり、こちらのデータを元とすれば、コロナ禍でゴルフのプレイ人口は若干増えつつあるということもできそうです。
20代はゴルフに新しい価値を見出している?
コロナ禍以降、20代の若者がシミュレーションゴルフや打ちっぱなしをする姿を見かけるとの声もあります。若者のゴルフ離れという話は以前から言われていましたが、コロナ禍を経てやや状況に変化は起きているかもしれません。ITmediaビジネスの記事にあるデータによると、先にあげた「特定サービス産業動態統計」で伸びているゴルフ場利用者数の68%は「非会員」とのことです。新たな顧客層が生まれています。詳細なデータは今のところ見つからないのでここは推測ですが、この中には若い世代が多いのかもしれません。比較的若い層に関しては、SNSの動きを見るとやや状況が見えてきます。たとえばインスタ映えする場所として、ゴルフ場は見直されているようです。またこうした動きに応じて、ゴルフ場もインスタグラム利用のメイン層である若い女性向けの設備(パウダールームや女性向けアメニティなど)を充実させる動きもあります。こういった意味で、これまで接待や仕事のコミュニケーションの延長として機能してきたゴルフは、もっとフランクな仲間で楽しむようなコミュニケーションの場所に変化してきているかもしれません。この動きが今後どうなるか、興味深い点ではないでしょうか。
<参考サイト>
2020年ゴルフ人口、10.3%減の520万人に|一季出版株式会社
https://www.ikki-web2.com/archives/6831
レジャー白書2021を考える|GEW
https://www.gew.co.jp/market/g_70529
社会人がゴルフをする理由って? 300人に聞いてみた|マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/kikaku/20180427-golf/
大人がハマる楽しいスポーツ!ゴルフの魅力を考えてみる|Caddy
https://caddy.jp/column/golf-funsport/
「仕事の延長でイヤイヤ」ではない! ゴルフを始める20代が急増している理由|ITmediaビジネスONLINE
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2111/29/news015.html
2020年ゴルフ人口、10.3%減の520万人に|一季出版株式会社
https://www.ikki-web2.com/archives/6831
レジャー白書2021を考える|GEW
https://www.gew.co.jp/market/g_70529
社会人がゴルフをする理由って? 300人に聞いてみた|マイナビニュース
https://news.mynavi.jp/kikaku/20180427-golf/
大人がハマる楽しいスポーツ!ゴルフの魅力を考えてみる|Caddy
https://caddy.jp/column/golf-funsport/
「仕事の延長でイヤイヤ」ではない! ゴルフを始める20代が急増している理由|ITmediaビジネスONLINE
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2111/29/news015.html
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