ブラックでもホワイトでもない「パープル企業」とは

　「ブラック企業」とは、労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課すなど就業環境が劣悪であったり、コンプライアンス意識が低かったりするなど、従業員に過重な負担を強いる企業や法人を指す言葉です。

　対する「ホワイト企業」とは、労働者にとって良好な職場環境が確保されている企業や法人を指します。特に、若手社員や女性社員の満足度が高く、離職率が低い企業や法人であることが特徴です。

　そのうえで、近年ブラック企業とホワイト企業の間（ただし、ブラック企業より）の企業や法人を指す言葉として、「パープル企業（または「ゆるブラック企業」）」という造語が誕生しました。

パープル企業のメリット・デメリット

　パープル企業にも明確な定義は確立されていませんが、以下のような特徴があるといわれています。

【パープル企業の利点（メリット）】
・仕事がきつくない
・職場の居心地が悪くない
・定時退社が基本で残業はあっても少ない
・離職率が低い

【パープル企業の欠点（デメリット）】
・やりがいや学びがない
・ルーティンワークや自社知識のみの業務が多く成長がない
・スキルや実務経験が身につかない
・給料が上がらない

　以上のように、パープル企業の利点（メリット）を見てみると、ホワイト企業と比べても遜色ない点があることがわかります。一方、パープル企業の欠点（デメリット）を見てみると、パープル企業で働くことの大きな心配点として、勤続するほどスキルや実務経験が身につかないため、いざというときに困ったり転職の際不利となったりすることが浮かび上がってきます。

　『日本経済新聞』（2022年12月15日）に掲載された「職場がホワイトすぎて辞めたい若手、成長できず失望」と題した記事では、「長時間労働やハラスメントへの対策を講じる企業が増えたほか、新型コロナウイルス禍で若手に課される仕事の負荷が低下。転職も視野に入れる彼らには成長の機会が奪われていると感じられる」と述べています。

　つまりパープル企業の最大の欠点（デメリット）とは、「勤続しても成長できない企業」であるといえるのではないでしょうか。

パープル企業で働く？働かない？

　ではどのような業界がパープル企業になってしまう可能性の高いといわれているのでしょうか。パープル企業になってしまう可能性の高いといわれている業界には、(1)インフラ、(2)運輸、(3)メーカー、(4)商社、(5)行政機関、(6)社団法人・学校法人――が挙げられています。

　ただし、パープル企業になってしまう可能性の高い業界であっても、当然ながらすべての企業がパープル企業になるわけではありません。もしも以上の6業界のどこかで働きたいがパープル企業はいやだと思った場合は、十分な企業研究を行うことが肝要といえます。

　また、仕事に求めるものも人それぞれです。例えば、仕事以外に目標があり、スキル向上は求めず必要最低限の賃金を稼げれば仕事は何でもよい人の場合などは、あえてパープル企業で働くことも選択肢の一つです。

　しかし、働いて成長したい、会社に依存することなく仕事したい、やりがいをもった働き方をしたいといった思いがある場合は、パープル企業で働かないことがブラック企業で働かないことと同様に、重要となってきます。

　ところで、「働くことで得られる成長」とはなにといえるのでしょうか。イノベーション論やマーケティング論などを専門とする金間大介氏（金沢大学融合研究域融合科学系教授/東京大学未来ビジョン研究センター客員教授）の言葉を借りると、「汎用的な能力やスキルを身につけること」といえます。

　金間氏は、「ゆるブラックを避ける若者の深層心理」（『Voice』2023年7月号）と題した論文で､「会社とは、お金をもらって、その分貢献する存在ではない。与えられた仕事をするのはもちろんだが、その過程を通して、会社や上司は、いかに汎用的な能力やスキルを身につけさせてくれるかが大事になってきている。〈中略〉それらを与えてくれない会社を『ゆるブラック』（※）と呼称する」と述べています。（※）「ゆるブラック」はパープル企業の別称。

　つまり、パープル企業で働くかぎり、汎用的な能力やスキルを身につけることができないといえます。そのため、汎用的な能力やスキルを身につけたり、自身のビジネスパーソンとしての市場価値を高めていざというときに備えたりしたいのであれば、パープル企業での働きを避けたり見直したりする必要がでてきます。

　人は誰でも多彩な可能性を持ち、働くときにはそれぞれの目的を持っています。多種多様な企業や働き方から、あなたにあった働き方や職場を探してみてください。