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昭和１２年（１９３７）三月に参謀本部第一（作戦）部長になった石原は盧溝橋事件でも、第二次上海事変でも一貫して不拡大の方針を取り続けるが、やはり説得力がなかった。結局、石原は昭和１２年９月に関東軍参謀副長に左遷され、 翌年には舞鶴要塞司令官、昭和１４年（１９３９）には第十六師団長、そして昭和１６年（１９４１）、予備役にされる。これは統制を重んずる東條陸相の意志だといわれる。
ついでにもう一つ、歴史上の遺憾なことをいえば、日本軍が昭和１２年１２月１３日に南京を落としたときのことである。参謀次長の多田駿中将は「寛大な条件で戦局の収拾を図るべきだ」と主張した。当時、参謀総長は閑院宮であり、多田は実質上、参謀本部の中心であった。その実戦の作戦の当事者が「やめたい」というのを近衛内閣は聞かなかった。第一章で見たように尾崎秀実らに影響された近衛内閣は、シナ側に誠意がないと強硬姿勢を崩さず、昭和１３年（１９３８）１月１６日に、「帝国政府は爾後国民政府を対手とせず」との政府声明が発表されるに至るのである。
蔣介石の国民政府を相手にしないで戦争も何もあったものではない。これは近衛内閣の大きな失敗だった。シナ事変の継続を願ったのはスターリンであった。そして近衛のブレーンには左翼が多かったのである。
何より私が問題だと思うのは、日本の参謀本部が政府を動かせなくなっていたことである。以前なら、作戦計画を立案する参謀本部が「戦争をやめたい」といえば、実際にやめることができた。だが、この肝腎のときには、それができなかったのだ。「戦争をやめる」という重要なことを決められないなら、作戦計画の立案など何の意味もない。それを決める力が失われていたことは、あまりに不可解極まりない。
しかし考えてみれば、シナ事変は、参謀本部第一部長だった石原莞爾が反対していたにもかかわらず拡大していった戦いであった。とすれば、終わるときにも参謀本部に発言権がなかったといわれればそれまでだ。そこを含めて、当時の陸軍はまったく統制を欠いていたといわざるをえない。
結果論からいえば、石原莞爾は満洲事変直後に統制違反で退役させて、貴族院議員にするか、どこかの大学教授にでもしておけばよかったのかもしれない。ああいう人物を軍隊に置いて出世させては危険である。満洲の一件はファインプレーだったかもしれないが...
