「この企業の人と結婚したい」No.1は？

男女別、この企業の人と結婚したい！

　結婚相手の条件は、愛があるかどうかだけ……とはいかないのが現実ですよね。長い人生をともに歩む相手だからこそ、どんな職業に就いているのか、さらにはどんな企業に勤めているのか気になるのではないでしょうか。

　与信事業のコンサルティングを行うリスクモンスターが、2019年3月27日から31日までに20歳から59歳までの男女905人に行った、「第9回　この企業に勤める人と結婚したいランキング」を見てみると、近年ではどんな企業に勤めている人が注目を集めているのかわかります。まず、総合トップ10を見てみましょう。

1位：国家公務員
2位：地方公務員
3位：トヨタ自動車
4位：パナソニック
5位：全日本空輸
6位：グーグル
7位：ソニー
7位：三菱商事
9位：東日本旅客鉄道
10位：アップル
10位：日本航空
10位：任天堂

　この順位は男女で違いがあるのでしょうか。男女別のトップ10も見てみましょう。

＜男性＞
1位：地方公務員
2位：国家公務員
3位：トヨタ自動車
4位：グーグル
5位：全日本空輸
6位：ソニー
6位：パナソニック
8位：三菱商事
9位：アップル
9位：伊藤忠商事
9位：東日本旅客鉄道

＜女性＞
1位：国家公務員
2位：地方公務員
3位：トヨタ自動車
4位：パナソニック
5位：全日本空輸
6位：グーグル
7位：日本航空
7位：三菱商事
9位：東日本旅客鉄道
9位：楽天

　順位の前後はありますが、ほぼ同じ顔ぶれとなっています。男性9位に入っている伊藤忠商事は女性14位にも入っているため、男女で大きな違いが見られるのは女性9位の楽天のみ。それでは、このランキングにはどのような傾向があるでしょうか。

安定性を求める人が多数

　回答者がその企業を選んだ理由で多く上がった声が、「安定性」でした。確かに、安定した職業といえば男女ともに1・2位にランクインしている公務員がまっさきに浮かびますよね。結婚相談所ノッツェがあげる結婚相手に人気の職業にも男女ともに公務員が入っており、エン婚活エージェントは特に女性に人気があるとしています。また、民間企業についてもトヨタ自動車やパナソニックのような海外でも知られる大企業がランクインしています。さらに、「給料が高い」という理由も多く上がっており、不況の時代でも安定して収入を得られる企業が好まれているとわかります。

　また、重視するポイントでは「給与額」が男女ともにトップでした。すべての年代で見てもトップになっており、結婚生活には経済基盤が第一と考える人が多いようです。さらに女性は「将来性」や「雇用形態」を重視する傾向が強く、結婚相手が不安なく勤められる安定性を求めていることがここからも読み取れます。

　ただし、給与額にこだわるといってもただ単に高ければいいというわけでもなさそうです。それは、結婚相手に求める最低年収額のトップが男女ともに「500万円以上」で、日本人の平均年収432万円（民間給与実態統計調査2017年）より少し多いくらいでよいと考えている点からもわかります。安定して苦しくない暮らしができれば高望みはしないという人が多いようですね。

収入の低さは離婚につながることも

　リスクモンスターでは2020年2月17日から19日まで、「第7回　離婚したくなる亭主の仕事」という調査も行っています。これは全国の20歳から49歳までの既婚女性600人を対象にしたもの。この調査によると、夫の仕事に不満を持つ妻は47.5％と約半数にものぼり、シビアな現実が見えてきます。

　夫の仕事に不満がある理由でトップになったのは「給料が低い」ことで、71.6％もの回答率になりました。中でも夫の年収が平均年収を下回る300万円以上400万円未満の人では、約9割が給料の低さに不満を持っています。

　この調査では妻の意識を「夫の仕事に不満がある」、「夫に転職してほしい」、「夫の仕事が原因で離婚したい」の三段階に分けていますが、すべてにおいて「給料が低い」がそう思う理由のトップです。離婚したいと思う人の割合は63.4％にものぼり、2位の「残業が多い」36.6％を大きく引き離しました。やはり収入は結婚生活の最重要事項であることがわかりますね。

　「夫の仕事を原因とする離婚意識の有無」は全体で11.8％となり、1割の夫婦が実は離婚危機に瀕している結果に。特に夫の年収が「300万円未満」の妻は21.5％が「離婚したい」と考えており、夫の年収が低いほど離婚意思が高いようです。また、「離婚したい」と考えている妻は「30代」が14.0％で最も多くなっており、30代になっても低収入のままの夫に妻がいらだっている様子が浮かびます。

　不況の時代を生き延びるには、やはり一定の収入が必要ですよね。せっかく結婚してもすぐに離婚したいと思わないためには、結婚相手の職業や勤務先を重視することも大切かもしれません。