10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
ログイン 会員登録
10MTVオピニオンは、有識者の生の声を10分間で伝える新しい教養動画メディアです。
すでにご登録済みの方は
このエントリーをはてなブックマークに追加

多様性と一貫性という矛盾をどう綜合していくのか

知識創造戦略論(5)弁証法的綜合による新たな価値創造

遠山亮子
中央大学 ビジネススクール大学院 戦略経営研究科 教授
情報・テキスト
日本企業は従来、アメリカの真似をしながら効率性を追求してきた。だが現在は異能異端な人間を含めた多様性を追求することで、新たな知識を生み出す必要がある。企業は、知識を活用し、主体的に環境をつくりかえていくことができるのである。(全9話中第6話)
時間:11:57
収録日:2018/11/24
追加日:2019/08/22
キーワード:
≪全文≫

●知識は視点の違いから生まれる


 知識は、実は先ほどいったように個人の主観が大事になります。なぜかというと、視点の違いから生まれるからです。知識と情報は非常に似たような性質を持っていますが、では知識と情報は何が違うかというと、簡単にいうと、知識は「意味のある情報」と定義されています。現象やデータ、これが情報ですが、その背後にどういう意味があるかを読み取るのは人間の主観です。

 例えば、ペットボトルの中に水が200cc入っているというのはデータであり、情報です。でも、それをペットボトルの半分が空と思うか、半分に水が入っていると思うかという意味を読み取るのは人間の主観です。人によってはペットボトルの半分が空だと思って水をつぎ足すかもしれないし、人によってはペットボトルの半分に水が入っていると思って、その水を飲み干すかもしれない。それは人の主観によって違うわけで、その主観が違うからこそ新しい意味、知識が創造されるわけです。


●知は視点の違いを綜合することによって生まれる


 そうすると、ただ違うだけでは駄目で、その違う視点というものを、どう綜合するか。綜合は弁証法的綜合における「綜合」という意味ですが、それぞれ異なる主観を綜合、つまり一緒にして、どちらか選ぶのではなく、どちらも合わせて新しい主観というものを、どうつくっていくのか。主観、すなわち私がこう思うというだけではなくて、それを客観化して、他の人から見てもそうだと思えるから、新しい知が生まれてくるわけです。

 だからその主観を綜合して、どう客観化していくのかということが、知識の創造には重要になってきます。


●多様性と一貫性という矛盾をどう綜合していくのか


 そうすると、組織の問題としては多様性と一貫性という矛盾を、どう綜合していくのかという問題が起こります。企業は、組織として一緒に働いていくためには一貫性が必要になります。でも、新しい知をつくろうと思えば、一方で多様性というものが必要になります。

 アメリカの大学で、ある先生が実験をやって、学生を2種類のグループに分けました。一つのグループは、基本的に白人のアメリカ人だけで構成された、文化的に同一なグループです。もう一つは別のいろいろな、アジア人も黒人も、あるいは海外からの留学生もいて、いろいろな人たちが交ざって文化的に多様なグループです。全部でつくったのは36のグループですが、半分は文化的に同一、半分は文化的に多様というグループで、いずれも同じケースを与えて1カ月に1回、その分析を行います。それらのケース群について、クライテリアをつくって成績を評価して、4カ月で4つのケースを分析しました。

 結果は、最初の2カ月のケースは、文化的に同一なグループの方が成績は良かったのです。ところが、後半の2カ月は文化的に多様なグループの方が、成績は良かった。特に、どれほどいろいろな角度から問題を検討したか、どれほどユニークな解決策を考え出したかという点において、文化的に多様なグループの方が成績は良かったのです。

 つまり、多様であるということはやはりチームになるのに時間かかるということです。だから最初は効率性が損なわれます。ところが、いったんちゃんとチームになれると、文化的に多様であるということが新しい知識を生み出すためには非常に有利に働くということになります。


●日本企業は効率ではなく、多様性を追求する必要がある


 日本企業は、昔はアメリカに追いつけ追いこせだったのです。アメリカというお手本があって、アメリカから使えそうな技術をもらってきて、それをうまく生産して売り出すということがすごく得意でした。ある意味、答えがすでに分かっていて、そこにはそれが1個しかなく、だから効率性がすごく重要でした。そのため、本当はそうではないのですが、日本社会は同質的な社会といわれていて、それが多分うまくいっていたのです。誰もが同じ時期に大学を卒業して、新卒で採用された社会、それが日本企業の典型なので、そういう社会の方が、多分、アメリカをまねするには効率的に良かったのでしょう。でも、今はもうそういう時代ではなく、アメリカをまねすることはできないのです。

 そうして自分たちで新しい答えを探さなければいけない時代になってくると、今度は多様性という問題を、どう取り扱っていくかということが非常に重要です。だからこの中央大学にもダイバーシティーの講義はありますが、ではダイバーシティーといって、どうやったら政府が決めた基準まで女性採用を増やせるかとか、障害者採用を増やせるかとか、それだけではなくて、そのダイバーシティー(多...
テキスト全文を読む
(1カ月無料で登録)
会員登録すると資料をご覧いただくことができます。