突然「給料が下がってしまう」落とし穴とは？

　まともに働いていれば給料は上がっていくか、少なくとも横ばい。こう考えて、人生のプランを立てている人は少なくないでしょう。しかし、さまざまな理由によって、給料が下がってしまうということがありえます。今回は順調に見える人生でも、突然はまってしまう可能性のある5つの落とし穴をご紹介しましょう。

1つ目の落とし穴：転職による給料ダウン

　年功序列の給与体制も今は昔、ずっと同じ会社に勤めるとは限らなくなった今、転職する人の割合は増えています。本当はもっと働いてみたい会社があった、その会社が合わなかった、やりたいことがあったなど理由はさまざまですが、前にいた会社より給料が減ってしまうケースも多いそうです。リクナビNEXTのコラム『転職で年収ダウン6割！　給与交渉できないのはなぜか？』では、転職した約6割の人が、給料が下がったと記されています。

　その理由は、「交渉しなかった」から。転職での面接時などに「採用されなかったら」という不安から、口に出して給料が安い、と言えないのが現状のようです。転職後の急な収入減で、厳しいやりくりを強いられることも。転職するにしてもしっかり考えていきたいですね。

2つ目の落とし穴：介護離職による再就職

　転職とは違い、自分の意思にかかわらず、仕事をやめざるを得ないこともあります。それが介護です。東京都産業労働局の「仕事と介護を両立させるために転職した人へのアンケート」によりますと、介護離職する前に比べて、転職後の給料は男女ともに約半分になってしまうことが明らかになっており、仕事と介護の両立が大変だということがわかります。

　しかも、ただ転職するだけではなく、仕事に加えて介護をしなくてはならないだけに、より深刻な状況といえるでしょう。

3つ目の落とし穴：病気やケガ

　病気やケガは、思いも寄らない落とし穴です。バリバリ働いていても、体の具合が悪くなって休むことが増える、あるいは入院等で通勤ができなくなる場合、やめるまでにはいかなくとも働けない分の給料は減ることになります。加えて、入院費、治療費のことも考えると頭が痛くなります。

そのために保険があるわけですが、その分、出費は多くなってしまいます。しかし、病気やケガはいつ起こるかわからないのが怖いところ。後々のことを考えて、健康なうちから入っておくのも手と言えるでしょう。

4つ目の落とし穴：労働条件のやむない変更

　会社が経営難に陥ったとき、やむを得ず、従業員の給料を減らすことがあります。これを「労働条件の不利益変更」といいます。もちろん、急な変更や労働者に伝えないままの減給は原則として認められませんが、周知の事実として就業規則を変更したり、個人的な場合でも同意の上で決められたりすれば、変更を受け入れざるを得ないこともあります。

　こちらも、事前に言われるにしても、今までの生活を変えざるをえなくなります。仕方ないと思ってしまう人も多いだけに、後々苦しんでしまうケースが少なくないのです。

5つ目の落とし穴：役職定年制度の現実

　長年勤めてきた会社で、それなりのポストをもらっていても、給料が大幅に減ってしまう「役職定年制度」があります。

　役職定年制度とは、管理職ポストにいる人が、一定の年齢を過ぎたときにポストをはずされるというもの。部長・課長といった肩書きがなくなってしまいます。会社としては、若手に道を譲るという意味で社員のやる気につながり、なおかつ人権費のコスト削減になるといったメリットがありますが、それまで役職についていた人にとっては、大幅な給料ダウンとなってしまいます。

　どれほど減額されるかというと、大体2割減というところが多いといいます。しかし、企業によっては半額程度にまで落とされてしまう場合もあるそうで（それが認められない場合もあります）、これではそれまでのような生活がとてもできなくなってしまいますよね。

定年後の落とし穴1：再雇用の厳しさ

　定年後にも落とし穴はあります。多くの企業では定年は60歳と決められています（例外もあります）が、年金がもらえるのは65歳から。それまでの間、収入が得られるように、再雇用制度を設けている企業もあります。

　しかし、再雇用の条件はそれまでに比べて大幅に厳しいのが現実で、給料は5～6割減ってしまうといいます。企業によっては65歳を定年にしているところもあるので、調べてみると良いでしょう。

定年後の落とし穴2：年金生活の大変さ

　さらに年金にも落とし穴があります。年金生活といっても、決して楽ではありません。たとえば、夫婦あわせて年額200万円台になるケースもあります。貯蓄とあわせてどれほどの生活ができるのかを現役のときから考えておかなければいけません。
　

あなたはどうする？

　備えあれば憂いなし。貯蓄をしておくなり、生活水準を見直すなりして、お金に堅実な人生を歩むというのもいいかもしれません。ですが、これらはあくまで、たらればの話。これらのリスクを過剰に意識しすぎるのもよくないかもしれませんね。