テンミニッツTV|有識者による1話10分のオンライン講義
会員登録 テンミニッツTVとは
社会人向け教養サービス 『テンミニッツTV』 が、巷の様々な豆知識や真実を無料でお届けしているコラムコーナーです。
DATE/ 2018.04.05

年収が低いと肥満リスクが高くなる理由

 お金持ちというとどんな人をイメージしますか。お金持ちといえば社長さん。社長さんというと、どちらかと言えばすこしドシっとした体格の方を連想します。反対に貧乏の人のステレオタイプといえば、ガリガリにやせた人。

 ところが、最近はこのステレオタイプが崩れつつあるようなのです。すなわち、肥満の貧困層が増えているということです。なぜ、こんなことが起こっているのでしょうか。

貧困層とジャンクフード

 さて、肥満の貧困層が増えている理由ですが、カギとなるのは食事です。収入にかかわらず、おいしいものを食べたいと思うのが人情というもの。おいしいものを食べてお腹いっぱいになりたい。誰でもそう思います。

 ここまでは貧乏も富豪も考えることは一緒です。分かれ道は次の行動にあらわれます。つまり、どんなものを食べてお腹を満たすかということです。お金持ちは食べたいという欲求とともに健康のことを考えます。お金があるから、選択ができます。選べるのならできるだけ健康的な食事をしたいと考えるのもまた人間の本能的な生存欲求と言えるでしょう。

 しかし、貧困層にはその選択肢が多くありません。それゆえ、安価でカロリーの高いジャンクフードやファストフードなどに偏ることになります。これが貧困層の肥満につながっているということです。

所得格差は健康格差でもある

 SankeiBizによると、滋賀医科大の三浦克之教授(公衆衛生学)らのチームが、収入や学歴によって健康格差が生まれているという調査結果をまとめたことを伝えています。低収入の人は安価なもので空腹を満たそうとして、炭水化物に偏り、そうした偏った食習慣が肥満につながるのではと推測しています。

 そういう意味では、やはり安くて高カロリーのジャンクフードやファストフードと貧困の関係は無視できないでしょう。イギリスでも貧困エリアにファストフード店が集中していることがNewSphereの記事で取り上げられていました。

 たしかに、安いことを大看板に掲げているファストフード店の立場からすれば、ターゲットは富裕層よりも、むしろ貧困層でしょう。そう考えるほうが自然です。

一度、自分の食生活を見直してみよう

 格差社会は日本でもますます広がっています。近い将来、日本でもイギリスのように貧困エリアにファストフード店が集中するということが起こるかもしれません。貧困層というと、ものすごく貧しい人を想像してしまうかもしれませんが、そうした人たちばかりではなく、一般庶民にも貧困はまんべんなく、そして急速に浸透しようとしています。

 自分は「貧困とは無縁だ」と思っている方もこの機会に一度、自分の食生活を見直してみてください。もし、ジャンクフードやファストフードにお世話になる機会が増えているとしたら注意すべきでしょう。今回は貧困と肥満の関係をご紹介しましたが、「肥満」自体は食生活の偏りから生まれるのです。

 お金持ちというとどんな人をイメージしますか。お金持ちといえば社長さん。社長さんというと、どちらかと言えばすこしドシっとした体格の方を連想します。反対に貧乏の人のステレオタイプといえば、ガリガリにやせた人。

 ところが、最近はこのステレオタイプが崩れつつあるようなのです。すなわち、肥満の貧困層が増えているということです。なぜ、こんなことが起こっているのでしょうか。

貧困層とジャンクフード

 さて、肥満の貧困層が増えている理由ですが、カギとなるのは食事です。収入にかかわらず、おいしいものを食べたいと思うのが人情というもの。おいしいものを食べてお腹いっぱいになりたい。誰でもそう思います。

 ここまでは貧乏も富豪も考えることは一緒です。分かれ道は次の行動にあらわれます。つまり、どんなものを食べてお腹を満たすかということです。お金持ちは食べたいという欲求とともに健康のことを考えます。お金があるから、選択ができます。選べるのならできるだけ健康的な食事をしたいと考えるのもまた人間の本能的な生存欲求と言えるでしょう。

 しかし、貧困層にはその選択肢が多くありません。それゆえ、安価でカロリーの高いジャンクフードやファストフードなどに偏ることになります。これが貧困層の肥満につながっているということです。

所得格差は健康格差でもある

 SankeiBizによると、滋賀医科大の三浦克之教授(公衆衛生学)らのチームが、収入や学歴によって健康格差が生まれているという調査結果をまとめたことを伝えています。低収入の人は安価なもので空腹を満たそうとして、炭水化物に偏り、そうした偏った食習慣が肥満につながるのではと推測しています。

 そういう意味では、やはり安くて高カロリーのジャンクフードやファストフードと貧困の関係は無視できないでしょう。イギリスでも貧困エリアにファストフード店が集中していることがNewSphereの記事で取り上げられていました。

 たしかに、安いことを大看板に掲げているファストフード店の立場からすれば、ターゲットは富裕層よりも、むしろ貧困層でしょう。そう考えるほうが自然です。

一度、自分の食生活を見直してみよう

 格差社会は日本でもますます広がっています。近い将来、日本でもイギリスのように貧困エリアにファストフード店が集中するということが起こるかもしれません。貧困層というと、ものすごく貧しい人を想像してしまうかもしれませんが、そうした人たちばかりではなく、一般庶民にも貧困はまんべんなく、そして急速に浸透しようとしています。

 自分は「貧困とは無縁だ」と思っている方もこの機会に一度、自分の食生活を見直してみてください。もし、ジャンクフードやファストフードにお世話になる機会が増えているとしたら注意すべきでしょう。今回は貧困と肥満の関係をご紹介しましたが、「肥満」自体は食生活の偏りから生まれるのです。

<参考サイト>
・SankeiBiz:収入が低くなるほど肥満増、支出別で炭水化物に偏りなども…滋賀医大ら調査結果発表
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180306/ecb1803061102002-n1.htm
・NewSphere:ファストフード店増える英国、1人あたりの店舗は日本の6倍 貧困エリアに多く問題に
https://newsphere.jp/national/20170808-4/
~最後までコラムを読んでくれた方へ~
雑学から一段上の「大人の教養」はいかがですか?
明日すぐには使えないかもしれないけど、10年後も役に立つ“大人の教養”を 5,600本以上。 『テンミニッツTV』 で人気の教養講義をご紹介します。
1

55年体制は民主主義的で、野党もブレーキ役に担っていた

55年体制は民主主義的で、野党もブレーキ役に担っていた

55年体制と2012年体制(1)質的な違いと野党がなすべきこと

戦後の日本の自民党一党支配体制は、現在の安倍政権における自民党一党支配と比べて、何がどのように違うのか。「55年体制」と「2012年体制」の違いと、民主党をはじめ現在の野党がなすべきことについて、ジェラルド・カ...
収録日:2014/11/18
追加日:2014/12/09
2

5Gはなぜワールドワイドで推進されていったのか

5Gはなぜワールドワイドで推進されていったのか

5Gとローカル5G(1)5G推進の背景

第5世代移動通信システムである5Gが、日本でもいよいよ導入される。世界中で5Gが導入されている背景には、2020年代に訪れるというデータ容量の爆発的な増大に伴う、移動通信システムの刷新がある。5Gにより、高精細動画のような...
収録日:2019/11/20
追加日:2019/12/01
中尾彰宏
東京大学 大学院工学系研究科 教授
3

マスコミは本来、与野党機能を果たすべき

マスコミは本来、与野党機能を果たすべき

マスコミと政治の距離~マスコミの使命と課題を考える

政治学者・曽根泰教氏が、マスコミと政治の距離を中心に、マスコミの使命と課題について論じる。日本の新聞は各社それぞれの立場をとっており、その報道の基本姿勢は「客観報道」である。公的異議申し立てを前提とする中立的報...
収録日:2015/05/25
追加日:2015/06/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授
4

BREXITのEU首脳会議での膠着

BREXITのEU首脳会議での膠着

BREXITの経緯と課題(6)EU首脳会議における膠着

2018年10月に行われたEU首脳会議について解説する。北アイルランドの国境問題をめぐって、解決案をイギリスが見つけられなければ、北アイルランドのみ関税同盟に残す案が浮上するも、メイ首相や強硬離脱派はこれに反発している...
収録日:2018/12/04
追加日:2019/03/16
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授
5

健康経営とは何か?取り組み方とメリット

健康経営とは何か?取り組み方とメリット

健康経営とは何か~その取り組みと期待される役割~

近年、企業における健康経営®の重要性が高まっている。少子高齢化による労働人口の減少が見込まれる中、労働力の確保と、生産性の向上は企業にとって最重要事項である。政府主導で進められている健康経営とは何か。それが提唱さ...
収録日:2021/07/29
追加日:2021/09/21
阿久津聡
一橋大学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻教授