身近な有害物質は本当に「有害」なのか？

　2018年4月、100円均一ショップで売られていた台湾製の白髪染めから、日本で配合が認められていないホルムアルデヒドが検出されたとして、輸入元のメーカーによる自主回収が発表されました。ホルムアルデヒドは結膜炎や皮膚炎を起こすほか、発がん性もあると考えられている化学物質です。自主回収はやむを得ない対応だったといえるでしょう。

　また7月には、サンゴ礁を死滅させるといわれるオキシベンゾンなどの有害物質を含む日焼け止めを禁止する法案がハワイで成立。2021年から施行される予定です。オキシベンゾンはサンゴの遺伝子を傷つけ、内分泌腺に異常を起こす環境ホルモンとして作用すると考えられており、この環境ホルモン作用は人体でも同様に起きるという研究もあります。

身近なアイテムに潜む有害物質の影

　白髪染めや日焼け止めなどのなにげなく使っている日用品に、法律で規制しなければならないほどの有害物質が含まれているなんて驚きですよね。しかし、これらは決して珍しいケースではありません。科学が進歩して生活が便利になるほど、有害物質に生活を脅かされるリスクも高まってしまうのです。

有害物質は本当に「有害」なのか

　実際のところ、ホルムアルデヒドが配合された白髪染めを購入した人から健康被害の報告は届いていないそうです。有害物質といわれている物質は本当に有害なのでしょうか。

　この点について化学者の斎藤勝裕理学博士は、自著『知っておきたい有害物質の疑問100』の中で「毒＝薬であり、違いは量です」と語っています。つまり、適量を正しい用法で使えば役に立つ物質が、大量に間違った用法で使われると有害になってしまうのです。

　塩素系漂白剤に「まぜるな危険」と大きく書かれていることをご存じの方は多いでしょう。これは、塩素系漂白剤と酸性の物質が混ざると猛毒の塩素ガスが発生することへの注意喚起です。この化学反応によって掃除中の主婦が亡くなる事故が起きたため、1990年に「まぜるな危険」を商品パッケージに表示することが義務づけられました。

　このように、日常生活のちょっとした手違いで有害物質に命を奪われる危険性があるのです。当然ながら、メーカーは消費者を困らせるために有害物質が含まれる製品を開発したわけではありません。斎藤博士は「便利で快適な環境をつくろうと思って用いた物質が、実は有害であったということなのです」とも語っています。日用品も食品も医薬品も、メーカーが想定した使い方をすれば生活を豊かにするものばかり。注意書きをしっかり読み、用法と用量を守ることが大切です。

情報を集めて上手につきあおう

　そもそも有害物質という言葉自体には、明確な定義がありません。人体や環境に悪影響を与える物質はすべて有害物質といえるので、悪徳業者が消費者の不安をあおるためにマイナスの部分だけ強調して有害物質といっている可能性もあります。しかし、大気汚染防止法や水質汚濁防止法などの法律では、なにが有害物質かはっきり決められています。TVやネットの広告などに踊らされないためにも、不安を感じたらどの法律でどのような理由で有害物質とされているのか調べるよう心掛けましょう。

　また、有害物質とみなされるかどうかは科学の進歩で変わることもあります。1950年代に発売された鎮静・催眠薬サリドマイドは、妊娠中の女性が服用すると奇形の赤ちゃんが生まれたり死産の確率が高まったりするため世界各国で販売中止となりました。しかし後年の研究で、骨髄の中に発生するがん・多発性骨髄腫の治療に有効だとわかり、日本では2008年に使用が再開されました。もちろん、用法と用量を厳重に管理しての服用になります。これはまさに、物質が量によって毒にも薬にもなる代表例といえるでしょう。

　このほかにも身の周りには食品添加物や殺虫剤、さらには放射能などさまざまな有害物質があふれています。中には化学兵器のように明らかに有害なものもありますが、上手に使えば効果が期待できるものも少なくありません。しっかり情報を確かめて安全な使い方を心がけましょう。