「化学兵器」の検索結果

イスラムとアメリカを国際的文脈で語る上で欠かせないのは、アメリカとサウジアラビアの関係である。両国の関係は、サウジの最実力者の一人トゥルキー王子をして「われわれの古き良き時代は戻らない」と言わしめたほど悪化して...

非対称兵器の中で最も蓋然性の高い兵器が「NBC兵器」である。NBC兵器とは、核兵器、生物兵器、化学兵器のことで、その最大の特徴は、安価で強力な殺傷能力を持つこと。特に生物兵器は、資金力の乏しいテロ組織が使う「貧者の核...

テロ対策において自衛隊と警察の役割はどのように異なるのか。自衛隊は制限なく武器を使用することができるのか。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の片山善雄氏が、これまでの自衛隊のテロ対策活動を振り返り、あるべ...

現行法制では、テロの未然防止のための通信傍受が認められていない。緊急事態時の無令状拘束・捜査、GPSを活用した捜査、ネットによるテロ対策など、さらに検討するべき対策は多い。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の...

周辺諸国に軍事介入するロシアは、欧州と米国の大統領選挙への介入も取り沙汰されている。これに欧米はいかに対抗するのか。また、日本とロシアはどのように連携していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が論...

トランプ大統領による中東政策では、何が重要で何が重要でないかが目くらましされているようだが、これは英語の"wag the dog"、日本語でいうところの「本末転倒」だと山内昌之氏は指摘する。確固たる政治戦略と軍事作戦をもつロ...

世界は多極化と混迷化の「Ｇゼロ」時代を迎えた。不安定な世界情勢の中、日本はどのように行動すべきなのか。オバマ政権の対応が及ぼす世界への影響を手すりに、日本が採るべき道を考える。（島田塾第１１５回勉強会　島田晴雄...

ロシアでは兵士の年齢上限の撤廃によって兵力の不足を補おうとしている。しかし、実際には戦死したにもかかわらず、軍曹や曹長などがいつまでも生きているという事態が生じている可能性がある。そうなると、軍隊では階級と昇進...

ウクライナ問題によりロシアと米欧が緊迫化する中、その影響は東アジアにも及ぶ可能性がある。ロシアとアメリカの動きを注視する中国。国際秩序を大きく揺るがすこの問題を歴史的見地から考察し、日本がどう向き合うべきかを提...

いま中東各国間において、従来の関係性や同盟のあり方が変化していると、歴史学者・山内昌之氏は指摘する。そこには、目先の利害関係や脅威だけではなく、歴史的、宗教的意味を持った対立があり、それぞれの関係性に影響を与え...

テロリストが移民を利用しているだけでなく、移民もテロリストのネットワークを利用してヨーロッパに入り込んでいる――歴史学者・山内昌之氏は、第５回モスクワ国際安全保障会議でそのことを知ったという。ロシアはシリア情勢に...

サウジアラビアとアメリカの関係は、２１世紀最大の二国間関係だと歴史学者・山内昌之氏は言う。日本にとっても関係が深いことはいうまでもない。前回に続き、サウジ建国以来結ばれてきた戦略的な同盟関係が、いかにして壊れて...

歴史学者の山内昌之氏が現在の中東におけるキー国家の関係について解説する。複雑な構図を持つアラブ世界において、その運命を決したり判断したりできる国はアラブ諸国にはない。今、中東情勢の鍵を握るのは、トルコとイラン、...

トランプ大統領が2018年5月に、米英独仏中露とイランで2015年に締結したJCPOA（イランの核問題に関する最終合意＜包括的共同作業計画＞）を離脱すると表明して以降、イラン情勢の危機が高まったが、その背景は何か。1980年のイ...

北朝鮮は、長らく日本の脅威であり続けているが、日本の国益の中で最も重要である国家・国民の生存と安全にとって、最大の脅威は核・ミサイルの開発である。これまで北朝鮮の非核化に向けてさまざまな交渉がなされてきたが、201...

今回から『孫子』の具体的な内容に入っていく。前回強調された「戦わずして勝つ」という『孫子』の重要な哲学は、冒頭の文章からも読み取ることができる。また、その哲学を達成するために行うべき具体的なことは、「道天地将法...

中東問題は世界の安全保障を考える上で、非常に重要な地域である。トランプ大統領は中東の国々に対して極端な対応を取っているため、中東の政治情勢は動揺しているという。イラン、イスラエル、シリア、サウジアラビアなど、こ...

工業力と科学力に限界を感じ始めた日本の転機になったのは、日露戦争から第一次世界大戦にかけて戦争形態が大きく変化したことである。工業力に加え、経済力も強い国が軍隊の強い国だというのが、新しい常識となった。（2020年2...

コロナパンデミックの影響を考えるにあたって、それ以前の国際状況の変化を正しく認識する必要がある。そこには大変化の潮流が4つあり、一つ目は、アメリカを中心とした戦後の政治経済体制が揺らぎつつあるということである。か...

ウクライナに対する一方的な戦争に反発し、日本や欧米諸国はロシアに対して厳しい経済・金融制裁を科している。しかし、ロシアの軍事侵攻は止まる気配がなく、制裁が十分に機能しているとはいえない。国際社会はなぜプーチンを...

なぜロシアの野望に対する「抑止」を欧米諸国は失敗したのか。「民主主義の浸透は絶対に許さない」というプーチン氏には、ユーラシア国家としてのロシアの窮状回復と将来に向けた新しい国家の創設、それを阻止するものへ対決姿...