10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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「核保有国」の検索結果

(全12件)

北朝鮮の核ミサイルが実装段階に入るのは時間の問題

2018年激動の世界と日本(12)北朝鮮の核問題

2017年11月、北朝鮮は火星15型弾道ミサイルを発射した。アメリカの東海岸全域を射程に収めるミサイルだ。核ミサイルが実装段階に入るのはもはや時間の問題である。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄が、北朝鮮の核ミサ...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

北朝鮮の核問題の本質はどこにあるのか

北朝鮮危機の本質と核問題

トランプ大統領は北朝鮮をアメリカと対等に語り得る核保有国と見なし、米朝会談を持ちかけたが、日高氏は北朝鮮は独裁国家であり、核保有国に必要な政治体制、チェック機能や仕組みを持っていないことを指摘する。アメリカの専...
収録日:2019/04/26
追加日:2019/07/04
日高義樹
ハドソン研究所首席研究員

北朝鮮崩壊後の「大韓国」を念頭に冷静に付き合うべき

インド太平洋の基本的構造(3)韓国との付き合い方・台湾の見方

仮に朝鮮半島と台湾で大きな変化が起こったら、日本にどのような影響が及ぶのだろうか。中国との関係も含め、今後の東アジア情勢を占いながら、政策研究大学院大学(GRIPS)学長・白石隆氏とともに両国との付き合い方や見...
収録日:2015/01/21
追加日:2015/06/11
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

イスラエルとサウジアラビアがティラン島に共同作戦本部?

アメリカとサウジ同盟関係の終焉(4)イスラエルとサウジ

アメリカとサウジアラビアの関係について見ていくとき、「注目すべきはイスラエルとサウジアラビアの関係だ」と歴史学者・山内昌之氏は語る。イスラエルとサウジアラビアは体制の異なる国だが、いくつかの利害関係を共有してお...
収録日:2016/07/26
追加日:2016/09/10
山内昌之
東京大学名誉教授

最大の脅威である北朝鮮にアメリカはどう対応するのか

トランプ政権研究(6)シリア・アフガニスタン・北朝鮮

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の北朝鮮への対応を解説する。トランプ大統領はオバマ前大統領と違い、実際にシリアとアフガンに爆撃を行った。北朝鮮に対しても、武力攻撃を辞さないと脅しを与...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/23
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

総選挙の論点の一つともなった北朝鮮の脅威への対応

北東アジアと中東の危機(1)三つの政体と核保有

2017年秋現在、日本の安全保障を揺るがしているのは、北朝鮮のミサイル問題だけではない。北東アジア情勢全体が日本の安全保障に重大な危機をもたらし、中東の危機がヨーロッパやロシアへの脅威となっていることは間違いない。...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/10/18
山内昌之
東京大学名誉教授

クルド分離・独立の動きは新たな中東紛争始まりの予兆

北東アジアと中東の危機(2)世界に拡大する複合危機

歴史学者・山内昌之氏が、北東アジアの核の脅威と並行して中東から世界に拡大する複合危機について解説する。中東の核問題はイスラエルとイランによる禁欲的な管理の下、北朝鮮のような「核恫喝」は見せていない。しかし、核保...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/11/09
山内昌之
東京大学名誉教授

トランプ大統領が認識する中東とは何か?

トランプ政権の中東政策(2)親イスラエルが招く混乱

イラン核合意からの離脱を表明した米・トランプ大統領は、1週間後の2018年5月14日に在イスラエル大使館をエルサレムに移転開設した。これによりパレスチナ各地で抗議デモが発生、イスラエル治安部隊の発砲により死者は70人以上...
収録日:2018/06/14
追加日:2018/07/09
山内昌之
東京大学名誉教授

「日本の盛衰:40年周期説」に見る明治維新からの波

明治維新から学ぶもの(21)40年周期説と近現代史の重要性

明治維新を出発点にすると、日本は約40年ごとに繁栄と衰退を繰り返し、2025年は次の「谷」に当たる。敗戦からの復興は前の時代を否定するパワーにより成功したが、バブル以降の失われた20年では既得権死守による再生産不能が引...
収録日:2018/11/13
追加日:2019/05/04
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

中国とアメリカの覇権闘争と北朝鮮問題の行方

2019年激変する世界と日本の針路(11)中国の行方と北朝鮮

苦境に立たされている中国ではあるが、長く反植民地化されてきた歴史を踏まえ産業連関を踏まえた30年計画の経済成長戦略に基づいている。これは米国にとっては脅威であり、両国の間で覇権闘争が起きている。また、トランプ大統...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

キューバ危機で発揮されたケネディとフルシチョフの理性

国家の利益(9)キューバ危機と世界益・人類益

1962年のキューバ危機は、人類が第三次世界大戦に最も近づいた13日間と呼ばれる。それは核戦争を意味するだけに、事態に直面したケネディとフルシチョフの両首脳は、両国が可能な限りの譲歩と歩み寄りを模索した。自国の利益と...
収録日:2019/03/28
追加日:2019/07/21
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

国家の3要素からなる「死活的国益」とは何か?

国家の利益(14)国家の「利益」とは何か

前回の講義では「国家理性」と「権力政治」の関係から「国益」とは何かを探った。今回は、国家の3要素(国民、領土、主権)と「国際益」「人類益」から国益を考えてみる。人類共通の利益であるはずの国際益(世界益)を追求する...
収録日:2019/04/04
追加日:2019/08/04
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授