≪全文≫
　ちなみに、ロイヤル・ダッチ・シェルはイギリスのシェル・トランスポート・アンド・トレーディング社とオランダのロイヤル・ダッチ・ペトロリウム社が合併してできた会社だ。シェルの前身となった会社はもともと日本やアジアに機械や骨董品を輸出していたが、東洋産の装飾用の貝殻を輸入して財をなした。創業者のマーカス・サミュエルが日本の三浦海岸で拾った貝殻が美しかったため、シェルを社名にし、貝殻をロゴマークにしたという。

　彼はユダヤ人だが、ユダヤ人は元来イギリスに対して忠義を尽くした人物が多く、彼もその例に漏れることはなかった。第一次大戦でも本業の石油でイギリスに貢献したほか、自分の邸宅も病院として開放した。石油を精製したものからＴＮＴ火薬という強力な爆薬をつくり、火薬製造工場も建てている。そうした業績が認められて、彼は戦時中に準男爵になり、さらに男爵、子爵と爵位を上げていった。

　燃料に対して敏感な人たちは、どうもビジネスの嗅覚に優れているようだ。日本でも、敗戦で海外事業を失ったものの、戦後に原油の輸入から精製、販売までを一貫して手がける民族系石油会社・出光興産を築いた出光佐三のような人物が、第一次世界大戦のヨーロッパの戦場を見ていたら、どんなことをしていただろうかと、ついつい想像したくなってしまう。

　翻って２１世紀のいま、日本はエネルギー問題でどれほどの手を打てているのだろうか。

　高度経済成長期の日本で石油ショックが起こった頃の政治家は、私よりも年上だったから、大東亜戦争のときにアメリカから石油を止められて、本当に青くなった経験を持っていると思う。私も当時、子供ではありながら、蘭印（オランダ領インドシナ＝インドネシア）からの石油の対日全面禁輸のニュースを聞いて顔が青ざめた経験がある。だから戦後まもない頃の政治家たちは、エネルギーが安定供給できなくなって日本が滅びることを恐れて、原子力発電の推進に踏み切ったと思うのだ。

　日本が、発電しながら消費した以上の燃料を生成できる原子炉である高速増殖炉「もんじゅ」などに取り組んだ目的もはっきりしている。「もんじゅ」が完成すると、まったく材料を使わないで、２５年もすれば原発がもう一基できるほどに燃料が増えていく。そのため１００年、１０００年単位でエネルギーの心配がなくなるのだ。

　ところが、それがいつの間にか、エ...