●四民平等の徴兵制とプロシア式による兵制改革
陸奥はまず、津田出（いずる）という蘭学の先駆者を訪ねます。当時、欧米の兵制については日本の最高権威でした。彼の助言を得ながら抜本改革を行います。侍の家禄を20分の1に削減して財源を捻出するといった、思い切った案でした。
明治2（1869）年、津田はプロシア式を採用しようと、カッピンというプロシア将校を雇います。同時に、士農工商を問わず、20歳になると全ての男子に徴兵を適用。兵役3年の後、第一予備役4年、第二予備役4年で、11年間服役せよというのです。
この軍隊が、廃藩置県で解散される頃にはすでに2万人になっていたといいます。兵の行進は全てプロシア式で、一糸乱れず正確な動きを展開します。弾薬製造所ではツンドネーデル銃用の弾丸が、ドイツと同様に毎日1万個ずつ製造されていました。
この噂を聞き付けて、パークス英公使、デロング英公使、ブランドドイツ公使、薩摩からは西郷隆盛に促されて西郷従道と村田新八らが見学に来ていました。
このような紀州（和歌山藩）の兵制改革は、実は明治維新の流れを決定的とする影響があったという説があります。つまり、廃藩置県も秩禄処分も徴兵制も、この藩の動きなしにはあり得なかったのではないか。それが岡崎久彦氏の観察です。
●中央の布告にも敢然と「四民平等」で論駁
これに最も衝撃を受けたのは、おそらく薩長だったでしょう。この兵隊があれば、薩長の兵隊など問題にならないと、カッピンも陸奥自身も考えていました。いずれは紀州から10万の兵を出すことも不可能ではない。薩摩77万石、長州36万石といえども、万単位の軍隊を出すことは財政的にかなり難しいのです。
紀州藩が敗戦国であり、一歩誤れば朝敵として藩が滅亡する危機にあったからこそできたことでした。禄が20分の1になっても、朝敵だから諦めもつくということです。戦勝国である薩長にはそんなことはできません。特に薩摩は士族の国で、戦士は士族だけに限られると考えていました。
翌明治3（1870）年2月20日、兵部省（後の陸軍省）が、全国の兵制を統一すべしとして、各藩の常備兵規模を1万石につき1個小隊60名に限り、士族・華族以外から兵隊を徴集すべからずと布告します。これは、長州の奇兵隊とまったく思想を異にするもので、薩摩と長州のせめぎ合いの中、薩摩が主導権を握っていったことが分かります。明治3年の布告は、薩摩系の思想に当たります。これに照らすと、紀州は3300しか兵を持てません。
しかし、すでに2万の兵力を蓄えていた陸奥は敢然として論駁を行います。「五箇条の御誓文、四民平等の精神のもとでの改革は、平民が兵に参加して国を守ることではないのか」と。これには兵部省もさすがに実情を認めるしかありませんでした。
陸奥は、独立の陸奥王国の準備をします。多彩な人材を招き、足場を固め、明治3年3月、陸奥は和歌山藩の欧州執事として欧州に出張します。普仏戦争の視察を目的としていましたが、同時にドイツから教官を招き、新鋭の鉄砲など兵器を購入するためでもありました。これが整っていれば、和歌山藩は天下無敵の強兵藩になったはずです。
●「廃藩置県」の一声で無に帰してしまった兵制改革
陸奥は明治4（1871）年5月に帰朝し、津田出の後任として戊兵都督となります。しかし、2カ月後の7月、廃藩置県が決定されることで、事態は急転直下します。伊藤博文は出張先の大阪から陸奥に手紙を書きます。「かねて希望の廃藩置県が実現するので、これから相談したい」という内容でした。それに対する陸奥の返事に、困った気持ちが表れています。
「全藩皆兵の組織にて頗る兵備を拡張したるに際し、一令の下に直ちにその兵備を解放せざるに至りたるを以て、壮年血気の士官輩は大いに激論を唱ふる者あり」
藩全体の努力でせっかくここまで準備したところ、「廃藩置県」の一声で無に帰するのでは、とんでもないことになる可能性がある、ということです。薩長が紀州に一目置いているのは、紀州に兵備があるからです。それを捨てろと言われるのは、（江戸時代初期、大坂の陣で）大坂城の外堀が埋められるにも相当します。しかし、長いものには巻かれろ。致し方なく、陸奥は涙をのんで引き下がります。
それでも陸奥は屈しません。廃藩置県、徴兵制度導入後の近代化に不可欠な次の大改革、税制改革を考えたのです。
●税制改革に腕を振るい、大車輪で働く陸奥
当時の日本は農業比率が高く、税収はもっぱら米作への課税でした。従来は、「検見法」といって収穫の前に領主が役人を派遣して作柄を検査してきました。収穫高を推定し、定率を納税させるのです。しかし、これでは税収の予想は年々の豊作・凶作任せになり、財政計画が立ちません。また、査定に当たっては小役人や農民...
