10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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リーマンショック

リーマンショック
リーマンショックとは、アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズの経営破たんを機に、世界的な金融危機を引き起こした一連の事象のこと。事の起こりは2007年のサブプライム住宅ローン危機によるバブル崩壊で、株価、資産価格の暴落が相次いだ。リーマン・ブラザーズも多大の損失を抱え、2008年9月に倒産申請。この申請によるアメリカ政府への不信、経済不安は国際的な広がりをみせ、世界的な金融危機に陥った。日本では急激な円高が進み内需の冷え込みを誘発する一方、企業が生産拠点を海外に移すことで産業の空洞化が起き、失業率がアップ。消費は落ち込み、以降、成長率の低迷、長いデフレに苦しむこととなる。1990年代のバブル崩壊から続く景気低迷の状況を「失われた20年」と表現するが、デフレ脱却は容易には果たし難く、現在もリーマンショックの影響は少なからず残っていると言える。「10MTVオピニオン」では、明治大学公共政策大学院教授田中秀明氏がリーマンショックの影響による日本の財政赤字とその後の財政改革について、東京大学金融教育研究センター長の植田和男氏が金融危機からくるグローバリゼーションへの不信感とBREXITの関係について等、金融、財政、経済の専門家が多数解説を行っている。

歴史的な長期政権が続くプーチンの経済戦略

知られざるロシアの情と理(3)第4期プーチン政権
2018年に第4期目に突入したプーチン政権は、歴史的にも非常に長期的な政権ということになる。なぜ彼はこれほど長期間にわたって政権の座にあり続けているのか。第4政権の成長戦略とはいかなるものか。公立大学法...
収録日:2018/08/22
追加日:2018/10/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京 理事長

00年代に再び財政悪化した先進諸国が行った改革とは

少子高齢化と財政の役割(5)リーマンショック以降の改革
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第5回目では、リーマンショック以降、各国が行った財政改革とその攻防が焦点となる。財政規律遵守のための切り札...
収録日:2017/08/09
追加日:2017/09/17
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

日本の財政赤字の要因は「世界一弱い財務大臣」にある

少子高齢化と財政の役割(2)財政赤字の原因
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が日本の財政赤字の原因について、主要先進国と比較したデータなどをもとに分析、解説する。見えてきたのは、日本の財務大臣の権限、財政の透明性におけ...
収録日:2017/07/28
追加日:2017/09/08
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

3つの切り口でバランスよく学べる金融学の本

新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』を語る
共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/15
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策
最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著な...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

トランプ大統領誕生で米国金利はどう動く?

金利はどこへ行く?長期停滞論とトランプ大統領誕生
東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がトランプ大統領誕生を機に変化を見せる米国金利の動向を分析。長く続く金利下降トレンドの原因と背景は何か。市場はトランプ大統領の何に期待をしているのか。米国...
収録日:2016/11/24
追加日:2016/12/06
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか?

イギリスEU離脱のグローバル経済への影響
2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのEU離脱問題「BREXIT(Britain's EXIT from EU)」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッ...
収録日:2016/06/17
追加日:2016/06/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

新興国に流れた資金が逆流し始めていることが懸念材料

BRICsの幻想・中国の勘違い
東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をBRICsの観点から解説する。「これからはBRICsが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消え...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/05
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

女子高生の噂から取り付け騒動へ―金融市場の「悪い均衡」

中国経済の動揺と正確な楽観論の必要性
中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/15
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」
習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

縦だけでは駄目! 横を大事するデュポンの社風

デュポンから見た世界と日本(2)コアな強みに立脚する日本の価値
デュポングローバルに占める日本の売上比率は、わずか4パーセント。だが、日本には、売上の数字以上の価値がある。それは一体何なのか。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏が語る日本と世界。(全4話...
収録日:2014/09/10
追加日:2015/01/13
田中能之
デュポン株式会社 代表取締役社長

中国の不動産バブルはどうなる?日本とアメリカとの違い

中国の不動産バブル崩壊は本当に起こるのか~三つのケースとの比較~
対岸の火事というべきか。中国の不動産バブル崩壊を懸念する議論をあちこちで耳にする。これに対して「安易な議論は考えものだ」と言うのが、伊藤元重氏である。この問題を考えるときのポイントを、三つのケース...
収録日:2014/10/27
追加日:2014/11/13
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

21世紀の毛沢東と周恩来を目指しているのか?

習近平の野望~中国の権力闘争
薄熙来、徐才厚、周永康と相次ぐ超大物の摘発、失脚。この「粛正」を断行しているのが習近平国家主席だ。「腐敗追放」のスローガンの背後で習近平が真に狙うものは何なのか。岡崎久彦氏が彼を「毛沢東かスターリ...
収録日:2014/08/01
追加日:2014/09/04
岡崎久彦
外交評論家