10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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「農産物」の検索結果

(全20件)

日本の食料供給の問題を考える

食料供給のジレンマと日本のINDUSTRIALIZATION

日本の産業化を支えたのは海外からの食料供給だが、その反面、生産者側に問題が起こっていたことも事実である。立命館大学食マネジメント学部教授の荒木一視氏が、日本の産業化と食料供給の歴史から、いかに食料供給のジレンマ...
収録日:2018/04/26
追加日:2018/09/29
荒木一視
立命館大学食マネジメント学部 教授

日米の安全保障関係は非常に良好、経済関係は?

トランプ政権の行方と日米関係(4)安全保障と経済関係

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、日米の安全保障・経済関係について解説する。大統領就任後のトランプ氏は日本批判を抑え、これまでの安全保障関係を継続させる構えだ。TPPへのアメリカの参加は...
収録日:2017/04/20
追加日:2017/05/15

「お米」というお米を買ったり食べたりしてる人はいない

あなたは「お米」を食べていますか?

 皆さんは、「お米」や「日本酒」などの一般名詞で物を買ったり食べたりしていないのではないでしょうか――曽根泰教氏はこのように問う。それならば私たちは、一体何を買ったり食べたりしているのだろうか? 曽根氏がブランド...
収録日:2014/05/28
追加日:2014/07/17
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

食を外国に委ねるのは独立国家ではない

ニッポンの食文化が危ない(2)食料自給率を死守せよ

「飽食の時代」と言われる一方で、日本の食料自給率は低迷を続け、世界最大の食糧輸入国となっている。「これは危機的状況だ」と断言するのが、食文化評論家で農学博士の小泉武夫氏。「食の冒険家」と呼ばれる小泉氏が提案する...
収録日:2015/08/31
追加日:2015/10/08
小泉武夫
農学博士

TPP、各国の動向と日本の未来予想

TPP署名式を終えて―今後の各国の動きと日本の未来予想

2月4日、ニュージーランドで行われた署名式により、TPPはさらに一歩前進した。だが、まだまだ課題は多い。今後、協定発効に向けて、何がカギとなるのか。アメリカ大統領選挙やアジア諸国の追加参加などによる影響も見逃せ...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/03/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

ITと物流を結ぶ「農業ベンチャー」の仕事

ビジネスとしての農産業(2)農業総合研究所のビジネス

2016年6月に東証マザーズへ上場した初の農業ベンチャー。東京農大出身の若き社長が和歌山で起業。さまざまな点で注目されるそのビジネスはどのようなものなのか。農業×ITベンチャーの株式会社農業総合研究所代表取締役社長の及...
収録日:2018/01/26
追加日:2018/04/04
及川智正
株式会社農業総合研究所 代表取締役社長

四つの可能性に託す農家の将来像

岩盤既得権・規制分野の成長可能性(1)農林水産業

今、岩盤規制にドリルの歯を立てるべき分野の一つが農林水産業である。ここでは、自給率、農業生産などに対するイメージと実態の食い違いに言及し、130万戸に及ぶ零細農家のための新しい農業の可能性を提示する。(島田塾第...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

毎朝街頭に立ち続ける―政治家への道は徒手空拳のスタート

Q.野田政治の原点となった県議時代について聞かせてください

県議初当選や農作物輸入自由化の反対決議案にただ一人反対した際のエピソードを交え、その後の野田政治の原点となった千葉県議時代について振り返る。
収録日:2013/11/06
追加日:2014/03/27
野田佳彦
衆議院議員

TPP交渉は長期戦を覚悟しつつも交渉の行方を見守るべき

まとまらなかったTPP交渉~これで全て終わりではない、妥結に向けた今後のポイント

2014年4月23日のオバマ大統領の来日に合わせ急展開をみせたTPP交渉だが、来日期間中の最終合意には至らなかった。アジア太平洋地域のある種の標準ルールになり得るTPPの意義、今後の交渉ポイントを伊藤元重氏が解...
収録日:2014/04/25
追加日:2014/04/28
伊藤元重
東京大学名誉教授

カルドーゾ、ルーラ政権と続いたブラジルの繁栄

ブラジルの繁栄と転落(2)民政移管後の大復活と債権国への道

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

83%が憲法改正に賛成という驚くべきアンケート結果

衆院選後の安倍政権を読む~「14年体制」誕生の可能性と課題(1)首相が目指しているのは「憲法改正」

民主党を中心とした野党が弱体化する中、安倍総理は政局の選挙を成功させ、政権運営を強固なものにした。これを受けて、2015年以降の国内・国際政治はどう動くのか? 選挙総括から、TPPや憲法改正の見通しまでを一気通...
収録日:2014/12/18
追加日:2014/12/30

治水に長けた禹の如く人間を救済するのは神でも仏でもない

中国古典思想に学ぶ(2)「人間の救済は人間のみ可能」という基本理念

より良く生きたいという欲望を是認したからこそ、理性を重んじた中国古典思想。その基本理念の中心には常に「人間」があった。「人間を救うのは神でも仏でもなく人間」とする中国古典思想の背景にあるものは? 老荘思想研究者...
収録日:2014/10/29
追加日:2015/06/01
田口佳史
老荘思想研究者

恐慌は資本主義の必然―マルクスの予言が的中、評価急上昇

第三章 社稷を念ふ心なし――五・一五事件への道(5)保護貿易と金解禁がもたらした昭和恐慌

1929年の世界恐慌により悪影響を与えたのは、その翌年に成立したアメリカのホーリー・スムート法だった。この法により、世界貿易は1年で半分になったといわれる。そして当時、奇しくもマルクスが「資本主義は必然的に恐慌...
収録日:2014/12/22
追加日:2015/08/24
渡部昇一
上智大学名誉教授

日本経済活性化の鍵となる自然資源の活用策

高齢化と財政危機(24)自然資源の徹底活用

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、自然資源を徹底的に活用すれば、日本経済のパイの拡大も不可能ではないと主張する。バイオマス発電による森林資源の再活用、農業の大規模化と近代化、さらには自然エネルギー発...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/12/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

東南アジア諸国が及ばない日本が勝負すべき場所

東アジアと世界の行方(6)東南アジアの発展と日本の将来

東南アジア諸国では、若い人たちがICTを用いたビジネスを盛んに展開している。日本の勝負すべき場所はどこにあるのか。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、高齢化社会を先導する日本の強みにつ...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/07
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

脱サラして考えた「日本の農業の未来」

ビジネスとしての農産業(1)農業総合研究所ができるまで

日本の農業従事者は年々減る一方で、高年齢化が進んでいる。食料自給率の著しい低下が国力を左右することは誰もが知っている。では誰が何をどうすればいいのか。農業×ITベンチャーで注目される株式会社農業総合研究所代表取締役...
収録日:2018/01/26
追加日:2018/03/31
及川智正
株式会社農業総合研究所 代表取締役社長

農業はアイデア次第で儲かる仕事になる

ビジネスとしての農産業(3)物流&ITプラットフォーム

株式会社農業総合研究所代表取締役社長の及川智正氏が、農業をビジネスとして魅力あるものにするためのノウハウ、仕組みについて解説する。ITを駆使して及川氏が構築したプラットフォームには物流面、コスト削減の面でさまざま...
収録日:2018/01/26
追加日:2018/04/11
及川智正
株式会社農業総合研究所 代表取締役社長

農業総合研究所の流通と既存の流通の違い

ビジネスとしての農産業(4)選択肢を増やす仕組み作り

株式会社農業総合研究所代表取締役社長の及川智正氏が、農業をビジネスとして魅力あるものにするための仕組みについて解説。今回は自社の流通の仕組みと既存流通の違いから考えていく。重要なのは、生産者、ユーザー、販売店そ...
収録日:2018/01/26
追加日:2018/04/18
及川智正
株式会社農業総合研究所 代表取締役社長

アメリカの追加関税に中国は「以戦止戦」

トランプ発貿易戦争(3)アメリカの制裁・中国の以戦止戦

独特の経済観を持つトランプ大統領は、知的財産権侵害という理由で中国制裁に動き出した。第1回米中通商協議の一方的な要求を一時はある程度のんだ中国だが、「以戦止戦」と徹底的に戦う姿勢に転じた。その経緯と、その後の制裁...
収録日:2018/10/11
追加日:2018/11/18
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

深刻な問題はWTOの機能が非常に劣化していること

トランプ政権の保護主義政策の影響(2)WTOの機能劣化

通商問題は、マルチ(多国間)、リージョナル(地域間)、バイ(二国間)、ユニラテラル(一国による一方的な貿易政策など)という、4つの次元を見ていく必要がある。中でもマルチに関して、WTOの機能が劣化していると伊藤元重...
収録日:2019/04/16
追加日:2019/05/26
伊藤元重
東京大学名誉教授