「ホンダ」の検索結果

日本の戦後復興を支えた最後の起業家として、ホンダ創業者の本田宗一郎氏を取り上げる。本田氏も戦前にさまざまな機械の修理や販売を請け負う中で、技術者としての能力を身につけていった。戦後の苦境の中で、戦前の経験から培...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏は、ホンダの事例を通じて、日本企業には、デジタル化の中でも忘れるべきでない「らしさ」があると論じる。ホンダは本田宗一郎氏による創業以来、原点ともいうべき...

「トヨタ、ホンダは、ウォークマンになってしまうのか」。産業界の声に、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が答えて語る、情報技術の破壊力とビジネスの今後。日本企業が生き延びるために持つべき視点とは。

イノベーションを起こすためには、知識の創造が必要である。しかし、知識はどのようにしてつくり出すことができるのだろうか。暗黙知と形式知に知識が整理された上で、それが4つの過程を経てつくられていくことが議論されるシリ...

日本企業は従来、アメリカの真似をしながら効率性を追求してきた。だが現在は異能異端な人間を含めた多様性を追求することで、新たな知識を生み出す必要がある。企業は、知識を活用し、主体的に環境をつくりかえていくことがで...

過去を見ることで「同時代性の罠」をよく理解できる。その例として、1990年代に自動車業界で流行した「400万台クラブ」という言説に着目する。当時の自動車産業の大企業は、生産台数を400万台に届かせるために躍起になって買収...

経済について考えるとき、「縦の構造」をみることが重要である。「縦の構造」とは、メーカーから小売店等を経て商品が消費者に渡るなど、いわゆる流通の流れのことを指すが、そこで気になるのが自動車業界だ。近年の電動化への...

タイヤと地面の間の摩擦が減れば、燃料は減らせる。ゆえに自動車は軽いほうがいい。新素材はそろい出したし、日本の技術の確かさも、事実が証明してくれた。未来の明るい自動車の省エネルギーに関する展望を小宮山宏氏が語る。

ＢＲＩＣｓのトップと言われたブラジルが低迷段階に入ったと言われている。しかし、ブラジルには復元力があると語る島田晴雄氏。繁栄と転落の歴史の中で、ブラジル経済がいかに復活を遂げていったのか。シリーズ前編となる今回...

軍政からオイルショックを経て民政移管。その後、２０００パーセントに及ぶインフレ率が一気に１桁台に収束。どん底と頂点を繰り返し経験しながら、ブラジルはその存在感を高めていく。奇跡の逆転劇を可能にした二人の偉大な大...

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海（ホンハイ）のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...

戦略的な経営に必要なのは、自己と他者について知り、目指すべきビジョンを示すことだ。かつてマイケル・ポーターは競争の場の選択が重要（ポジショニングアプローチ）だとし、ジェイ・バーニーは良質な資源を育てることが競争...

ダイナミック・ケイパビリティは、組織だけではなく経営者個人の資質としても議論できる。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏によれば、経営者に特に求められるのは、様々な問題に注目し、積極的に知見を広げようという心構え...

フィンテックは今の銀行や大手金融機関を破壊するメカニズムとして見ることができるかもしれない。そして10年後、いや5年後には金融に大変化が訪れているだろう、と語る東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元...

合意なき離脱は、大きな経済損失をイギリスに与えることは間違いない。2018年11月にメイ首相は新たな大部の協定案を提示するが、これに強硬離脱派は反発し、ラーブ離脱担当相は辞任した。いよいよ議論は混迷を深める。（全8話中...

「何のために、ものを作っているのか」「何のために、われわれはこの会社にいるのか」。それは、Ｍ＆Ａにおいても重要な要素であるという。むしろ、異文化のものを統合するプロセスだからこそ、それをきちんとつめていくことが...

歴史問題が海外で火がつくのは日本から持ち出したからであり、それを行ったのは全共闘世代ではないだろうか。全共闘世代が世代として歩んできた道を見つめながら、東南アジアでの経験も交えて話を進めていく。

安倍内閣で集中的に議論が進んでいる「対内直接投資」。海外から日本への直接投資を増やすことの重要性は、先進国での直接投資への伸びを見ても明らかである。日本経済活性化への鍵をなる「対内直接投資」について伊藤元重氏が...

歴史的に深い関係を築いてきた日本とブラジル。日本がブラジルに提供できるものが多々あるのはもちろんだが、ブラジルから日本が学べるものもまた、決して少なくない。双方何を学び合い、教え合い、そして手を取り合って何を世...

折れ線グラフや棒グラフでデータの動向を見る手法は、どんな業界でも一般的に行われている。目標の達成度、対象別の比較など、数値の変化が教えてくれることは多い。しかし、新たな発想で、同じデータも全く違う意味を持つ。小...

インターネットビジネスはスピードが命。よそが１年かかるものを１カ月で実現したいとき、企業や組織がすべきことと、やめるべきこととは。「情報共有は“魔物”」というＬＩＮＥ株式会社代表取締役社長ＣＥＯ森川亮氏の組織論。...

蒲島県政が目指す「目標の政治」を一言で表現すれば「県民総幸福量の最大化」だ。その施策の核となっているのが、熊本県営業部長・くまモンだが、そこには単なるキャラクターを超え、政策としてとらえたくまモンの姿があった！...

人間が悲観的になるのは、ある意味で非常に自然なことである。しかし、新しい世の中をつくるためには、まず楽観的であることが重要である。「楽観主義者の未来予測」にも通じる小宮山宏氏が見据える21世紀後半のエネルギーの状...

中国の高度成長を支えたもう一つのエンジン・インフラ建設も主だった高速鉄道建設が落ち着けば、高度成長も終わりを迎える、とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏はみている。いまだ、急成長の姿をみせる中国の...

２０１０年代の中国は、日本企業にとって二度と来ない「黄金時代」だとキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は明言している。中間所得層が増え、「１人当たりＧＤＰ１万ドル超」になると、中国人の消費行動は、こ...

当初から「観光ビジネス都市」を目指した新生ハウステンボスだが、5年目の今年はよりダイナミックな展開が始まった。医療観光とスマートホテル開業。そして、その裏では新ビジネス実験場として、広大な敷地が存分に活かされてい...

「私たちが実現すべきは、日々の暮らしの省エネ世界一だ」と、株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山宏氏は主張する。それはなぜか。どのように省エネを進めていけばよいのか。（２...

「低炭素化」社会が、いよいよ経済的にも視野に入ってきたと、株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山宏氏は語る。その際のキーワードは「飽和」だ。一体何が飽和したのか。なぜ飽和...

２０１５年で結党６０年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか？　いや、むしろ便乗者だったのか？　焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...

世界初の本格的二足歩行ロボットであるホンダの「ＡＳＩＭＯ」が階段を下りたことで有名になったロボフェスタ神奈川２００１では、隣のブースに「もう一つのロボット」があった。九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特...

日本は終戦直後、経済破綻を回避するため、国民の金融資産を収奪せざるを得なかった。経済破綻は世界各国でしばしば起きており、今後日本が同じ状況に直面しない保証はない。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、近...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、日本経済のパイを増やしていくために、もっと本格的な人材活用を進めるべきだと主張する。外国人や高齢者だけでなく、若者の海外留学やベンチャーの起業を支援しなければ、日本...

トランプ大統領が影響を与え、世界を混乱に巻き込んでいるのは対中制裁を軸とする関税問題だけではない。NAFTA（北米自由貿易協定）、WTO(世界貿易機構)にも、トランプ大統領の一方的なやり方、発言の火の粉が飛び、世界を驚か...

2004年、元東芝社員・舛岡富士雄氏が古巣・東芝を訴えたというニュースが飛び込んできた。フラッシュメモリの発明対価として約10億円を請求するという内容。しかし、舛岡氏の真意は、金銭より日本の技術者やものづくりを大切に...

2019年は世界史の大転換点を迎えていると、島田晴雄氏は言う。アメリカをはじめ、イギリス、EU、ロシア、中国、そして日本と、世界経済や日本経済においていったい何が起こっているのか。このシリーズレクチャーでは「激変する...

アイルランド問題を解決するためメイ首相は案を出したが、それは非現実的なものであった。メイ内閣の中から次々と閣僚が辞める事態となっているが、メイ首相の意思は固い。このまま「合意なき離脱」になれば、致命的な世界経済...

イノベーションを起こすとき、もっとお金があればと思う人は多いが、実はそれが必ずしもいい結果に結び付くとは限らない。イノベーションの結果を決めるのは「プロセスの質」だという。今回は、イノベーションについて見ていく...

終戦直後の惨状を考えると、日本の戦後復興は“奇跡”と呼んでも過言ではないほど目覚ましいものだった。島田晴雄氏は、そうした復興を可能とした最大の要因は、新しい起業家たちの意欲と努力、その主体的な行動にあると論じる。...

中国の現状を概観すると、日本との違いが浮き彫りになる。猛烈な起業家精神と激しい企業間戦争、膨大な人口がそのまま資源になるデジタル・トランスフォーメーション、さらに国家による強力な戦略樹立と、その推進。われわれは...

　これまで東京大学は国立大学だったこともあって「予算」思考であった。だが、今の日本では、それでは尻つぼみになりかねない。「やりたいこと」「やるべきこと」をまず高らかに打ち出し、それをもって社会と対話し、共感を得...

　西川廣人氏は、日産自動車社長兼CEO（最高経営責任者）を務め、カルロス・ゴーン氏が来る以前と以後の日産の両方を体験するという、貴重な経験を積んでこられた。「ゴーン改革」は日本企業に大きな衝撃を与えたが、いわば日本...

以前は消費者の望む課題解決が、そのまま企業の課題解決でもあった。しかし、現在は消費者の課題が企業の課題に直結しなくなっている。そのような社会課題の変化が起きている時代において、企業はどのようにして自社の評価を得...

池田勇人によってつくられた宏池会を引き継ぐ岸田文雄総理は、「令和の所得倍増」や「デジタル田園都市構想」など、まさに先人を意識した政策を次々と打ち出している。しかし、それらを実現していく上では、世界のさまざまな事...

40年近く下降線をたどった日本経済。再び上昇に向かうためにはどうすればいいのか。シリコンバレー、中国など他国の成長著しいその動向と、戦後復興時の日本の戦略を参照し、復活への一手を構想する。（全4話中第3話）

多角経営で失敗するのは、「足るを知る心」や「わきまえ」がないからである。物質には限界があるが、心は無限に成長できる。その点をふまえずに、ライバルメーカーの真似ばかりして成長しようとしても、うまくいくはずがない。...

発想において最も大切なことは「座って悩むな、動いて考えよ！」である。職場や家庭で、乗り越えなければならない課題は日々やってくるが、それを解決するためのアイデアを発想するためには、誰にでも意識できるコツがある。そ...