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「原油」の検索結果

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英ポンドを見る上でのポイントは原油相場と内外金利差

ブレグジットと英ポンド相場(3)英ポンド相場の中期展望

「中期的にポンドを見る上でのポイントは原油相場と内外金利差だ」と、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。そして、英ポンドが原油資源国通貨としての側面をもつ理由を3つ挙げながら、原油と並んで...
収録日:2016/07/06
追加日:2016/07/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

メキシコ湾原油流出事故でも活躍した海中ロボットたち

自律型海中ロボット~深海に切り込む(5)活躍するROV

人からロボットへ、海中探査の主役はすでに交替している。海底油田の開発にも事故処理にも、人の届かない場所で遠隔操縦機が実績を重ねているのだ。しかし、超深海の探査には無人であってもなお危険が伴う。海中ロボットの現在...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/06/20
浦環
東京大学名誉教授

シェール革命と新興国の低迷が招いた「逆オイルショック」

激動する世界情勢と日本(2)止まらない原油安の背景

昨今の異様とも言える原油安が、日本および世界経済に大きな影響を与えている。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、この「逆オイルショック」の背景にあるのは、アメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化だ。特に中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/25
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

マイナス実質金利の中で企業ができることは4つ!

日本経済の展望~「3安」の金利・為替・原油

今年前半の日本経済は、かなりのスピードで上昇していくと期待できると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。その最大の要因は「3安」にある。3安とは何か。なぜ、日本経済を後押ししているのか。
収録日:2015/02/02
追加日:2015/02/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

米国金融市場にも悪影響―投資しにくくなっている原因

原油安と為替相場への影響(2)原油安の影響

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。(全...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

真意はどこに? サウジアラビアの石油戦略の変化も要因

原油安と為替相場への影響(1)原油安の理由

2014年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。(全4話中第1話目)
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/09
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

消費者物価指数の微変動に一喜一憂する必要はない

日銀物価見通し修正~脱デフレはトータルで判断

日銀が物価見通しを下方修正し、黒田総裁の発言に注目が集まっている。日本のデフレ脱却は今、どういう状況なのか。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が現状を読み解き、見通しの明暗を語る。
収録日:2015/02/02
追加日:2015/02/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

イランを米国へのジャブの当て馬に…中国の中東戦略とは?

ロシアのウクライナ侵攻と中国、イラン(3)中国の中東戦略

中国は、アジア最大の軍事超大国であり、アメリカ軍は「中国は2027年までに台湾に侵攻する能力を名実ともに持つ」と警鐘を鳴らしている。その中国が、アメリカにジャブを打つために使おうとしているのがイランである。いざ台湾...
収録日:2022/02/15
追加日:2022/03/13
山内昌之
東京大学名誉教授

記録的ポンド安の背景にあるイギリスの経常赤字問題

ブレグジットと英ポンド相場(2)英ポンドの長期的問題

英ポンドの対米ドル相場は30年近く1ポンド1.4ドルを下値支持線として続いてきたが、今回のブレグジットによって1.4ドルを割り込む形となったという。これについて、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修...
収録日:2016/07/06
追加日:2016/07/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

ドル円推計値の上昇見込みとドル過大評価の懸念

2017年の為替相場とモデル分析(2)5つの変数とドル円評価

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が最近の為替相場の動きについて、モデル分析を用いて解説する。第2話はドル円のモデル分析について。高島氏はこのモデル分析に、金融政策要因と国際収支要因から成る5つの...
収録日:2017/06/01
追加日:2017/06/29
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

レンティア国家としてのサウジアラビアの危機

中東最新事情を読む(4)レンティア国家サウジの変容

歴史学者で中東情勢に詳しい山内昌之氏が、サウジアラビアが抱える多くの問題点について解説する。石油の収入で潤ってきたサウジアラビアだが、現状は財政赤字をどう立て直すかが急務となっている。「世界一裕福な国」は、なぜ...
収録日:2016/01/27
追加日:2016/02/29
山内昌之
東京大学名誉教授

イランへの圧力はネタニヤフ首相への援護射撃だった

安倍総理のイラン訪問を読む(2)イランの代理人の動向

トランプ大統領は、ゴラン高原の占領地のイスラエル領有承認や、イラン革命防衛隊の「テロ組織指定」、イラン産原油禁輸の徹底など、歴代の米大統領が思いもよらない選択をしたが、これはイスラエルのネタニヤフ首相への「援護...
収録日:2019/06/10
追加日:2019/07/11
山内昌之
東京大学名誉教授

コロナを逆手に取ってアメリカを悪者にするイランの強かさ

イスラム世界におけるコロナ問題(3)アメリカ批判のイラン外交と政府の責任

イランのハーメニー最高指導者は、感染拡大はアメリカによる医療テロが原因だと発言している。確かに、アメリカの数々の制裁がイランの外貨獲得を困難にし、医療崩壊を招いたことは否めない。しかし、感染拡大の根本的な原因は...
収録日:2020/08/04
追加日:2020/09/26
山内昌之
東京大学名誉教授

円安の原因は?金利差だけではない日本の構造要因

円安の構造的メカニズム(1)円高構造から円安構造への転換

記録的な円安が起こっている現在の日本。その要因はいったいどこにあるのか。それを理解するには、日本国内の問題に目を向けるだけでなく、諸外国の台頭を含めたグローバルな視点が不可欠である。多角的に分析することで見えて...
収録日:2022/11/15
追加日:2022/12/24
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

次の目標は中東におけるアメリカ最大の同盟国

「イスラム国」米イラク空爆~六つの背景とシリア情勢への対応~(前編)

イスラム国に対する米軍のイラク空爆開始からはや1カ月、事態は長期化の様相も呈し、出口が見えない。米欧、特にアメリカが軍事攻撃に打って出た六つの背景と、シリア情勢への対応について、山内昌之氏が鋭く分析する。(前編)
収録日:2014/09/18
追加日:2014/09/24
山内昌之
東京大学名誉教授

スエズ運河とアラビア湾が挟む中東の地政学的意味が大変化

第一次世界大戦から100年にあたって(2)帝国崩壊の余波と中東の役割

第一次世界大戦から100年、中東から黒海に至る地域で国際秩序を揺るがす事件が絶え間なく続いている。これまで第一次世界大戦に関する考察は、ヨーロッパの中心性を自明の前提とし、中東の事象は脇に追いやられる傾向があった。...
収録日:2014/11/05
追加日:2014/12/29
山内昌之
東京大学名誉教授

2011年以降の消費の拡大は内需中心への構造変化

中国経済は安定保持(2)消費主導と雇用増大

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この10年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/12
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関係改善、民主導経済、文化交流促進、歴史認識相互理解

日中協調発展のために(1)4つの前提条件とは

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/30
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

企業収益は急増中なのに、なぜ賃金や投資には回さない?

日本の経済動向:2015年秋~アベノミクスの正念場

「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに...
収録日:2015/09/15
追加日:2015/09/21
植田和男
第32代日本銀行総裁

対米ドル・対円ともに最安値圏に下落したブラジルレアル

ブラジルレアル安の行方(1)レアル売り・五つの理由

2011年以来、ブラジルレアルが長らく下落を続けている。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、そこに「五つの理由」があるという。いったいどのような理由なのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

新興国通貨の底入れは資源相場の底入れなくしてあり得ない

ブラジルレアル安の行方(3)底入れのシナリオ

では、ブラジルレアルはどうしたら底入れしていくのか。国の政策、政治環境、そして国際経済の3つの要点を挙げ、最も重油な鍵となるのは、国際経済の動向だとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は指摘する...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/24
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

内部留保の多い経営者は失格になる!

脱デフレのポイント(2)投資~物価と貯蓄の流動性~

脱デフレが進み、物価が1パーセント、1.5パーセント、2パーセントまで上がっていくようなことになれば、日本経済にとって40年ぶりの状態となる。当然、その脱デフレに向けて、これまでの考え方を一変させなければならな...
収録日:2015/12/02
追加日:2015/12/31
伊藤元重
東京大学名誉教授

真っ正直なサウジより一枚上手の老獪なイラン

中東最新事情を読む(3)イランとサウジ、どちらが上手?

歴史学者・山内昌之氏が引き続き、イランとサウジアラビアの対立について解説する。イランが原油増産を公言すればサウジアラビアも増産に出る。イランが経済制裁解除を手にすればサウジアラビアは核開発の意志を表明する。拮抗...
収録日:2016/01/27
追加日:2016/02/25
山内昌之
東京大学名誉教授

ブラジルかメキシコかは、中国か米国かの資源版・代理取引

ブラジルレアルの反発(3)メキシコペソとの対比

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、新興国に進出する企業に対し、よく「あなたが投資する国がインドネシアであれ、トルコであれ、南アであれ、メキシコペソを必ず見ておいてください」と伝えるという。...
収録日:2016/04/08
追加日:2016/04/25
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

9.11問題でアメリカを挑発したサウジアラビアの失策

アメリカとサウジ同盟関係の終焉(3)二つの深刻な問題

歴史学者・山内昌之氏がアメリカとサウジアラビアの関係変化の背景とプロセスについて解説するシリーズ講話。現在、両国間にはとりわけ深刻な問題が二つある。サウジアラビアによる米国債の売却脅迫問題と、9.11(アメリカ...
収録日:2016/07/26
追加日:2016/09/03
山内昌之
東京大学名誉教授

再生可能エネルギーの可能性は過疎地にこそある!

トモダチ作戦を忘れるな(5)再生可能エネルギーへの誤解

原発に依存せず、エネルギー問題を解決することは可能なのか。元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏の3氏がその可能性を討議する。再生可能エネルギーは、その量や...
収録日:2016/10/24
追加日:2017/02/11

過去の日米貿易摩擦を振り返り考える二国間交渉の行方

トランプ政権と保護主義(2)日米貿易摩擦の経緯と今後

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、トランプ政権が打ち出す保護主義政策について解説。かつての日米貿易摩擦の経緯も振り返りつつ、そこには日本にとって非常に厳しい二国間交渉があったことに言...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/19
伊藤元重
東京大学名誉教授

インターネットにおける誤報の拡散とその対処の困難さ

フェイクニュースをフェイクヒストリーにしないために

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏は6月配信のレクチャーで、阿川佐和子氏の結婚相手が曽根氏ではないかという誤報について論じた。しかし、その後もまだそのことを信じている人が多くいるという。そこで今回は、こ...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/08/20
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

物価目標2パーセントを達成するには規制緩和も必要

日本の財政の未来(8)日銀の金融政策と物価目標

法政大学経済学部教授の小黒一正氏によれば、現実問題として、これまで日本がインフレ率2パーセントを達成できた時期は、ごく数回しかない。日銀は2013年以来、量的・質的金融緩和を続けてきたが、同時にサービスの分野における...
収録日:2017/09/04
追加日:2017/10/09
小黒一正
法政大学経済学部教授

世界ではドル安と外貨準備の増加が進んでいる

外貨準備の世界的状況(1)中国・サウジ・スイスの状況

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏によれば、2017年1月から対ユーロを中心に米ドル安が進んでおり、この大きな背景に世界の外貨準備によるドル売りがあるという。中でも注目は中国、サウジアラビア、スイスの...
収録日:2018/03/02
追加日:2018/04/23
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

第二次世界大戦直後から見るロシア経済の変遷

知られざるロシアの情と理(2)ソ連崩壊とプーチン登場

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、2008年ごろにロシアを訪れたことがあるが、当時、プーチン大統領は「神さま」といわれるほど人気絶頂だったと言う。なぜ彼はかくも絶大な人気を誇ったのか。ソ連時代の経済低迷...
収録日:2018/08/22
追加日:2018/10/19
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

安倍総理のイラン訪問は、何ゆえにこのタイミングだったか

安倍総理のイラン訪問を読む(3)各国の「事情と思惑」

外交は、もちろん関係各方面の「事情」と「思惑」の積み重ねによって動いていく。では、2019年のイラン危機には、どのような思惑が絡んでいたのか。アメリカとイランはもちろん、イスラエル、サウジアラビア、ロシア、中国、ト...
収録日:2019/06/10
追加日:2019/07/15
山内昌之
東京大学名誉教授

不況を深化させないために打つべき三つの経済政策

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(2)経済政策と金融市場

コロナ不況においては、「感染抑制」と「市場経済の維持」のトレードオフ関係がジレンマとなっている。より経済学的にいうなら、経済循環の活動を阻害するディスラプションとして、新型コロナのウイルスは働いているのだ。今回...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/08
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

中東でコロナ対策がうまく機能していない理由

中東におけるコロナ問題(1)経済的影響と中東諸国の現状

イランは中東における新型コロナウイルスの一大感染源と見なされており、実際その影響は経済的な大打撃を伴って、中東全域および周辺諸国に波及している。中東では各国のコロナ対策がうまく機能していない。その理由として挙げ...
収録日:2020/09/01
追加日:2020/11/03
山内昌之
東京大学名誉教授

経済論理を無視…岸田内閣の分配政策を検証する

岸田内閣「新しい資本主義」を徹底検証(2)分配政策の具体像

「分配」を大きな政策課題として掲げる岸田内閣の「新しい資本主義」。具体的にどのような分配政策を考え、実行しているのか。これまでの施策の課題を検証し、行うべき施策を議論する。(全4話中第2話)
収録日:2022/07/07
追加日:2022/09/29
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

カルドーゾ、ルーラ政権と続いたブラジルの繁栄

ブラジルの繁栄と転落(2)民政移管後の大復活と債権国への道

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本の選挙は過半数でなく3分の2がポイントとなる

選挙結果の読み方

今回の選挙は「現状が肯定された選挙」だと曽根泰教氏は語る。それは果たしてどのような意味か。投票前に、曽根氏が選挙結果の読み方について語る。
収録日:2014/12/11
追加日:2014/12/12
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

輸出が伸びない理由は日本企業の生産体制

円安が日本経済に与える影響

円安が進行した過去2年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。
収録日:2014/12/22
追加日:2014/12/25
植田和男
第32代日本銀行総裁

「ソリューション」を売ることが日本の産業界がとるべき道

「島田村塾」リベラルアーツ特講(2)武器としてのソリューション

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...
収録日:2014/12/05
追加日:2015/01/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

イスラム、中国、インドの歴史を知らずにいるのは大問題

「島田村塾」リベラルアーツ特講(3)学校では教えない「イスラム」

「長い間、イスラム文明を学ぶ機会がなかった」と振り返る島田晴雄氏。イランについて調べるため、本を何十冊か読んでいるうちに、大きな発見をしたという。果たしてその発見とは? かつて世界を支配した偉大なイスラム文明に...
収録日:2014/12/05
追加日:2015/01/22
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

2005年から5年で安定的内需主導型経済へと移行

習政権の課題とリスク(1)経済構造の転換

中国経済は、習近平政権前の2005年を境に大きく変化している。それまでは、輸出競争力不足から「国際収支の天井」という問題を抱えていたという。中国はどうやって輸出競争力強化を図り、問題を解決していったのか。「習近...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/20
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

「成長の限界」を認めることで、その先も見えてくる

飽和の時代を迎えた日本に欠けているものとは?

先進国はすでに飽和の時代を迎えている。それは、1972年にローマクラブが報告書『成長の限界』で示していたことだが、「それを認識することでその先も見えてくる」と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。しか...
収録日:2015/02/05
追加日:2015/04/23
小宮山宏
東京大学第28代総長

石油における安全性と確実性は多様性と多元性に潜む

第一次世界大戦100年と日本(2)石油と安全保障

中東の紛争、「イスラム国」(IS)、ウクライナ。現在の国際秩序を揺るがす混乱のどれもが、まさか100年前に五つの大帝国が崩壊した余波だとは。歴史学者・山内昌之氏が“石油エネルギー”の視点からこの一世紀の近代史を読...
収録日:2015/04/15
追加日:2015/05/21
山内昌之
東京大学名誉教授

インドルピーの下落理由を考える…2013年の教訓とは

続落するインドルピー~インドの経済政策は?

続落するインドルピー安。一体どう見ればいいのか? 今後どうなるのか? 手掛かりは2013年春からのインドルピー下落とそこからの復活劇にある。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が過去の類似ケース...
収録日:2015/06/09
追加日:2015/06/15
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

米財務省やIMFのスタンスの変更は経常収支の改善が要因

実質実効円相場から為替を読む(2)IMFの見方

ここ3年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをIMFやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は言う。では、...
収録日:2015/07/17
追加日:2015/07/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

当時も現代も電力の鬼・松永安左エ門がいてくれたら

本当のことがわかる昭和史《2》軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(21)資源問題の軽視は、あまりに愚

資源問題の軽視は現代日本にもあてはまる。エネルギー危機の恐さをいつの間にか忘れ、原子力を除くエネルギー自給率が5%ときわめて低い日本の現状を無視し、原発ゼロやら脱原発と騒ぐようになってしまった。資源問題の軽視は...
収録日:2014/12/15
追加日:2015/08/20
渡部昇一
上智大学名誉教授

ある人物の不在から日米開戦という不幸は始まっていた!?

本当のことがわかる昭和史《2》軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(20)満洲にアメリカの石油会社を招致すればよかった

日本が戦前に満洲で建設し、残してきた膨大なインフラが、戦後のシナの経済発展に大きく寄与し、1964年には大慶油田が開発された。戦後に満洲で、これだけの規模の油田が開発されているわけだから、戦前の日本は、当時、世...
収録日:2014/12/15
追加日:2015/08/20
渡部昇一
上智大学名誉教授

ユーロ圏の中でドイツの存在感が増大

新しい東方問題~EUの課題(2)イランの強みと「ドイツ帝国」の野望

歴史学者・山内昌之氏は、昨今のギリシャ危機やイランのウラン濃縮停止合意問題などにおいて、注目すべきはイギリスでもフランスでもアメリカでもない、ドイツの存在感だと語る。「ドイツ帝国」と称されるその強さの秘密は? ...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/08/27
山内昌之
東京大学名誉教授

向こう1年は緩やかな元安が起こる

中国人民元切り下げによる今後の見通し

元の切り下げによって、今後、元はさらに緩やかに下がっていくというのが、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏の予測だ。では、緩やかな元安は一体何をもたらすのか。(全3話中第2話目)
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/14
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マイナス金利のきっかけは2015年6月の黒田ライン!?

日銀がマイナス金利政策を導入(1)導入の背景

「日銀がマイナス金利政策の導入を決定したのは、やはり円高、株安の影響が大きい」と、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。株のプロフェッショナルが、マイナス金利政策導入の背景を明らかにする。...
収録日:2016/02/04
追加日:2016/02/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マイナス金利に至った経緯と懸念される影響

世界金融経済情勢と日銀のマイナス金利

2016年2月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融...
収録日:2016/02/10
追加日:2016/02/15
植田和男
第32代日本銀行総裁

シーア派VSスンナ派~セクタリアン・クレンジングの恐怖

中東最新事情を読む(7)危機の元凶・宗派対立

歴史学者・山内昌之氏による中東最新事情解説のシリーズ最終話は、中東に蔓延する宗派対立の脅威についてだ。宗派対立は、一度表出すると国家間の利益問題を越えて、国民レベルでの怨恨、憎悪を拡大させる厄介な側面を持ってい...
収録日:2016/02/02
追加日:2016/03/10
山内昌之
東京大学名誉教授

2015年秋以降、資源相場からの脱皮が進む新興国通貨

ブラジルレアルの反発(2)グローバル要因

2015年10月以降、資源離れの動きがより顕著になってきた新興国通貨。中でもブラジルレアルは、悪材料が多発しているにもかかわらず健闘している。では、このような変化が昨年秋に発生した要因は何か。シティグループ証券...
収録日:2016/04/08
追加日:2016/04/21
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

成長につながらないアベノミクスはもはや限界?

激動する世界情勢と日本(1)世界経済に翻弄される日本

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。2016年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本と世界の経済認識のズレが露見した伊勢志摩サミット

伊勢志摩サミットを総括する

政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が2016年5月26日、27日に行われた伊勢志摩サミットを総括する。曽根氏は、議長国の首相として安倍晋三氏の根回しは評価に値するとしながらも、安倍首相の主張にはある大...
収録日:2016/06/01
追加日:2016/06/09
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

ブレグジットに至ったのはEUのアウトサイダーだから!?

ブレグジットと英ポンド相場(1)EU離脱を選択した背景

2016年6月、国民投票の翌週にイギリスを訪れたシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏。ロンドンの金融街・シティをはじめ、現地の投資家や日系企業、金融機関と、「イギリスのEU離脱問題」について会話...
収録日:2016/07/06
追加日:2016/07/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

調査を調査で終わらせたら意味無し。ミッションは「出口」

海のジパング計画~海底鉱物を探れ(2)使命は「出口に結びつく調査」

自律型海中ロボットの権威である九州工業大学ロボット具現化センター長・浦環氏が携わる「海のジパング計画」は、調査を主体とした活動だ。しかし、調査で知見を得ることを最終とはせず、あくまでも出口に結びつくことを目標と...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/08/02
浦環
東京大学名誉教授

海底油田開発と共に進歩してきたROVの活躍

遠隔操縦機~重作業ROV(2)世界各地での活用事例

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が、海底油田開発と共に進歩してきたROVが行った、世界各地のさまざまな事例を紹介する。日本の場合は、世界で最も深くまで潜った「かいこう」がH-Ⅱロケットのエンジンを回収...
収録日:2016/06/15
追加日:2016/11/28
浦環
東京大学名誉教授

えひめ丸衝突事故における海底捜索でも活躍したROV

遠隔操縦機~重作業ROV(3)どこまで潜れるか

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏によれば、重作業ROVが必要になる深さの目安は、300メートルだ。そこから3,000メートル程度ならば、重作業ROVが本領を発揮する。ただし、深さによって作業できる内容は変わっ...
収録日:2016/06/15
追加日:2016/12/12
浦環
東京大学名誉教授

「かいこう」の失踪が物語るケーブル付きROVの問題点

遠隔操縦機~重作業ROV(5)ケーブルの功罪

日本が開発した「かいこう」は、1995年に1万1,000メートルまで潜った。しかし2003年、ケーブルが切れて先端部分が行方不明になった。九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が繰り返し強調するのは、「ひも付き」RO...
収録日:2016/06/15
追加日:2017/02/15
浦環
東京大学名誉教授

日本が注目すべきはトランプ政権のマクロ政策

トランプ政権とマクロ経済政策―その期待と懸念

トランプ新政権の政策に注目が集まっている。通商や移民政策における保護主義が焦点化される中、日本が注目すべきはマクロ経済政策だと断言するのが、東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏。米国のマク...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

アベノミクスの三本の矢の成果を振り返る

2017年世界と日本(6)第一次アベノミクスを振り返る

激動する世界情勢の中、日本国内ではアベノミクスが2015年9月から第二ステージへと進んでいる。では第一次アベノミクスは何をもくろみ、どう達成していったのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が持論を交えながら...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

最近の為替相場の動きとドル円・ユーロドルの分析

2017年の為替相場とモデル分析(1)2015年以降のドル円相場

乱高下するドル円相場に、国内の市場予想が右往左往する中、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は一貫してブレない見方を打ち出している。なぜ高島氏が異端ともいわれた「トランプ・ドル高」説を予測すること...
収録日:2017/06/01
追加日:2017/06/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

欧米で高まる金融政策正常化の背景と今後の可能性

金融政策正常化の難しさ(2)今後の可能性と日本への影響

欧米で高まっている金融政策正常化とその難しさについて、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説。第2話では、正常化の背景と今後の可能性を論じ、量的緩和の出口に向かうであろう日本への影響を考える。(全2話中第2話)
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/13
植田和男
第32代日本銀行総裁

5年間のアベノミクスの成果とこれからの課題

高齢化と財政危機~その解決策とは(6)アベノミクスの総括

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、2012年以来のアベノミクスを総括する。日銀・黒田東彦総裁の下、実施された異次元金融緩和は、一定の成果を挙げながらも、インフレ期待が醸成されているとはいい難い。財政政策...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トルコ外相に聞いたサウジアラビア記者殺害事件の見解

深刻な中東情勢(1)サウジアラビア人記者殺害事件

イスラム国(IS)の勢力は衰退しているものの、シリアを中心に中東複合危機は深化している。さらにその情勢に深刻な影を落としているのが、サウジアラビア皇太子の関与が噂されているサウジアラビア人記者殺害事件だ。トルコ外...
収録日:2018/11/29
追加日:2019/01/29
山内昌之
東京大学名誉教授

トランプ政権の通商政策が日本に及ぼす影響

2019米中貿易協議(3)トランプ流保護主義と日本への影響

トランプ政権が現在中国に対して行っている矢継ぎ早の関税政策の実効性が低い場合は基本的にドル安に、高い場合はドル高に作用するといえる。しかし、その関税政策は今までの経験則では読めないため、日本にとっても注視してい...
収録日:2019/02/06
追加日:2019/03/06
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

ISの脅威なき後の中東に浮かび上がる対立構造とは?

IS最終局面と中東情勢2019(2)IS解体後の勢力図

ISの脅威なき後の中東はどうなるのか。答えは明らかだ。アメリカは再びイランとの対立姿勢を強め、イスラエルと手を結ぶ。ではイスラエルのネタニヤフ首相はロシアとの関係をどうするつもりなのか。風雲急を告げる中東情勢につ...
収録日:2019/02/20
追加日:2019/05/06
山内昌之
東京大学名誉教授

世界史の大転換点、世界と日本の未来を考える

2019年激変する世界と日本の針路(1)米貿易戦争の影響

2019年は世界史の大転換点を迎えていると、島田晴雄氏は言う。アメリカをはじめ、イギリス、EU、ロシア、中国、そして日本と、世界経済や日本経済においていったい何が起こっているのか。このシリーズレクチャーでは「激変する...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本にとって北朝鮮の最大の脅威とは何か

北朝鮮の脅威と日本の国益(1)北朝鮮の脅威とは

北朝鮮は、長らく日本の脅威であり続けているが、日本の国益の中で最も重要である国家・国民の生存と安全にとって、最大の脅威は核・ミサイルの開発である。これまで北朝鮮の非核化に向けてさまざまな交渉がなされてきたが、201...
収録日:2019/08/21
追加日:2019/10/18
小原雅博
東京大学名誉教授

中国の経済的躍進のなか、日韓関係をどう考えていくべきか

国際秩序の変容~危機の予兆(5)ナショナリズムと日韓関係

世界の分断を克服する手立てとして、ナショナリズムは有効だろうか。韓国の場合、日本に強硬な立場を取ることで、国内の支持率上昇に成功してきた。しかし、中国の台頭を考えれば、日韓はナショナリズムでつぶしあわず、大局的...
収録日:2019/09/03
追加日:2019/12/16

コロナ禍で予測される世界経済の「三つの代替シナリオ」

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(8)IMFの経済予測

IMFは、「世界経済見通し」として通常は4月と10月に中期的な予測を発表し、1月と7月にアップデートしている。今回、アップデートは6月に前倒しになっているが、ここでは4月の見通しに基づいて、その意図を考えている。なお、金...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/14
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

良い政策をつくるスタートラインは、常に常識を疑うことだ

日本企業の弱点と人材不足の克服へ(4)常識を疑ってイノベーションを起こす

「リーダーとは、今自分の目の前にある世界とは違う世界があることを知っている人」。この言葉を耳にした西山氏は経済産業省時代、よく言っていたのは「良い政策をつくるスタートラインは、常に常識を疑うこと」で、イノベーシ...
収録日:2020/10/28
追加日:2021/01/17
西山圭太
東京大学未来ビジョン研究センター客員教授

輸出立国から輸入依存型の中進国に衰退した日本経済

日本を復活させる国家戦略(2)日本経済凋落の原因を究明する

1980年代後半、アメリカとトップを争うほどのGDPを誇った日本経済の競争力は、今や凋落の一途をたどっている。いったい約40年のあいだに何が起こったのか。その経緯を振り返ると、アメリカの圧力と少子高齢化によって弱体化して...
収録日:2022/07/07
追加日:2022/10/27
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授