「留学生」の検索結果

近年、日本は海外へ留学する学生だけでなく、海外からの留学生も減っているという。それは、日本の大学で学ぶためには日本語をマスターしなければならず、そのことが大きな壁となっているのだ。そこで東大では、そうした留学生...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、日本経済のパイを増やしていくために、もっと本格的な人材活用を進めるべきだと主張する。外国人や高齢者だけでなく、若者の海外留学やベンチャーの起業を支援しなければ、日本...

名門・湖南大学で２００人の中国人学生を相手に中国語で講演をした千葉商科大学学長・島田晴雄氏。その後の質問のやりとりに、島田氏が感じた中国の「底力」とは？（２０１６年６月２８日開催島田塾第１３６回勉強会島田晴雄会...

渡部昇一氏には、若き頃に留学したドイツでの体験を記した『ドイツ留学記（上・下）』（講談社現代新書）という名著がある。1955年（昭和30年）から3年間、ドイツに留学した渡部昇一氏が、その留学で身近に接したヨーロッパ文明...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、GRIPSの次なる課題を日本人学生の獲得強化だとする。GRIPSには60余の国から留学生が訪れるため、英語漬けの議論を通じて、徹底したトレーニングと人脈作り...

大国アメリカを本当に理解するためには、アメリカの持つ多様な側面に目を向けなければいけない。そこでポイントになるのは人脈の構築であり、そのために重要なのは人間力と知恵である。アクセサリーとしての学問ではいけない。...

日本とドイツはともに第二次世界大戦の敗戦国として奇跡的な経済復興を遂げた。ドイツの場合、日本人の想像以上に、実はキリスト教の力によるところが大きかった。しかも、教会が果たした役割はとても大きいものだった。キリス...

日清戦争が中国に与えた衝撃と屈辱は想像を絶すると島田晴雄氏は指摘する。中国の文化に憧れ抜いた「属国」の裏切りを意味するからだ。その爪痕は中国の近代化に影を落としたのか、それとも動力源となったのか。（後編）

中国では70年間選挙が行われておらず、開明的な学者は抑圧される。一方、アジアインフラ投資銀行の発展に象徴されるように、「一帯一路」政策は成功を収めている。日本も中国を嫌っている場合ではなく、戦略的な互恵関係を築く...

戦狼化する中国外交に対し、アメリカは「対中関与政策」終了を告げ、デカップリングを進めている。だが、国民の生活に根付いた中国依存を拭い去ることは容易ではなく、中国を顧客とする企業活動にもさまざまな軋轢が起こってい...

渡部昇一先生は、名著『知的生活の方法』をはじめ、知的生活でいかに自分を伸ばしていくか、どう向上していくべきかについて、数多くの本を遺した。それらの本は、いまでもわれわれに、人生への重要なヒントを語り続けているが...

台湾と中国の情勢次第では、日本にも軍事的な動員が求められるのか。台中の危機的状況が予測される中、その「有事」を起こさないために、日本がこれから実行していくべき外交とはどのようなものか。また、国民一人ひとりにでき...

『万葉集』は中華文明の影響を受けている。実際、当時の日本はグローバル・スタンダードである中華文明の知識を得、阿倍仲麻呂をはじめとした知識人たちを排出したのだ。しかし、このままではいつまでたっても自分たちの言葉で...

安倍内閣が難易度TPP交渉参加の表明をした第一の狙いとは？TPPの意義とその見通しを経済学の第一人者　伊藤元重が解説する。

歴史問題が海外で火がつくのは日本から持ち出したからであり、それを行ったのは全共闘世代ではないだろうか。全共闘世代が世代として歩んできた道を見つめながら、東南アジアでの経験も交えて話を進めていく。

魅力ある国家形成のために必要なこととは？　果敢に挑戦し、諦めずに限界を突破すれば、「進化」する。この方程式について考える。

山田宏氏は、１年半で５パーセントから１０パーセントへ倍増する日本の消費増税を批判する。増税の何が、どのように、なぜいけないのか。貨幣と自由の歴史的関係をひもときながら、山田氏が鮮やかに問題点を映し出す。

「積極的平和主義」とは、どんな意味なのだろう。それを知らずに、「良い・悪い」や「好き・嫌い」を表明しても始まらない。この言葉が生まれた背景を知るには、近現代の世界がたどった歴史と地政学的問題を、「一つながり」で...

激化するグローバル競争の真っ只中にいる日本経済。しかし、その約７割は、グローバル競争とは全く異なるゲームのルールで動いているという現実がある。曽根泰教氏が、グローバルとローカルのそれぞれの論点の違いを明らかにし...

日本は今、歴史認識問題で中韓と非常に冷たい時代になっている。それは、経緯をたどればすでに片付いている話だが、実は、日本側に大きな問題が一つある、と島田晴雄氏は語る。日中に横たわる歴史を手すりに、日本が抱えている...

産官学が集う「レアメタル研究会」やＭＩＴを中心とした「リアクティブメタルワークショップ（ＲＭＷ）」等の会合を主宰する東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。そこは、世界中から多彩な人々が集まり、多様な談義が交わさ...

明治時代に渋沢栄一という人物が出たことが、いまの日本経済の独特な精神と形をつくったことは間違いない。渋沢は若かりし頃、旧幕府時代にヨーロッパ諸国を訪れ、フランスで初めて近代的な経済制度などに触れる。帰国後、第一...

老荘思想研究者・田口佳史氏が、儒家思想のリーダーシップ論を講ずる。幕末から明治維新の「志士」たちは、幼い頃から親しんだ四書五経を通じて、リーダーとは何たるかを身に付けた。現代人も、彼らが学んだ東洋思想や哲学の伝...

全寮制高校であるインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）が目指す理想的な教育像とは何か。同校の設立者で代表理事の小林りん氏が重視するのは、多様性に対する寛容力、問題設定能力、そして困難に挑む力...

どれほど信者数が多くても、「アメリカの宗教」とみなされることのなかったイスラムだが、２１世紀の多文化主義時代を迎え、その様相が変化している。今回はアメリカ人に自らのアイデンティティを問わせていった歴史の流れを、...

シリーズ最終話は東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏への質疑応答編だ。AI時代の教育についての質問に対して、柳川氏は現状の課題を挙げながら、今後求められる能力は自身の提唱する「40歳定年制」を考える...

多文化共生都市の形成に貢献するのは、行政だけではない。浜松市長・鈴木康友氏によれば、現在市内では100を超える外国人コミュニティや市民団体が活動し、外国人住民が暮らしやすいまちづくりに尽力している。また、総領事館や...

中国は、国を挙げて「中国夢」に向かう習近平体制の下、ニュー・エコノミーの進展、人材育成などで目覚ましい成果を挙げている。その一方で、中国の軍事拡張主義は決して油断できない。われわれは、これからどうやって中国と付...

トラヤヌスに比べて文人肌だった皇帝ハドリアヌスは、治世の半分を属州の視察旅行に努めた。この結果、各地にハドリアヌス時代の建築物が造られることとなる。また、彼は詩人と詩作を取り交わすレビタス（軽々しさ）も持ち合わ...

冷戦期のケンブリッジ大学は、ソ連のスパイを養成する大学だった。歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、自らの留学経験を振り返り、日本人の若い公務員留学生に警鐘を鳴らす。たとえアメリカであっても、インテリジェン...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、明治維新を可能にしたのは、薩摩藩と長州藩が財政難から回復し、潤沢な経済力を身に付けたからであるという。では長州藩はどのように回復したのか。その戦略とはいかなる...

幕府が命じた専守防衛原則にもかかわらず、長州は攘夷攻撃を展開し、薩摩は生麦事件に端を発する薩英戦争に突入した。しかし、島田晴雄氏が注目するのは、一方で両雄藩が密航留学を行い、西欧文明をしっかりと受け止めていたと...

2018年7月にメイ政権は「チェッカーズプラン」と呼ばれる、BREXITの基本方針を提示した。だがこれに対して、EUは手厳しく批判した。ではチェッカーズプランとはどのようなものなのか。それがもとで閣僚の辞任騒動に発展した経緯...

2008年以降の中国は、「韜光養晦」戦略の下での国際協調路線から、蓄えた力に依拠した大国外交へと、その外交方針を転換した。今回は、中国の大国外交の在り方が、「新型大国関係」、「中国の描くアジア新秩序」、「米中大国関...

日本企業は従来、アメリカの真似をしながら効率性を追求してきた。だが現在は異能異端な人間を含めた多様性を追求することで、新たな知識を生み出す必要がある。企業は、知識を活用し、主体的に環境をつくりかえていくことがで...

暗黙知を形式知化するためには、メタファー、キーワード、オノマトペといったいくつかの方法が考えられる。それと同時に、形式知化するための条件もあり、インセンティブやコミットメントといったものが挙げられる。（全9話中第...

日本では、政党政治が機能しなくなっても霞が関文化があれば大丈夫だという認識があった。しかし、今はそれも崩れてきた。天下りの禁止や政権交代によって、官僚を取り巻く環境が大きく変化する中で、官僚の採用や育成のシステ...

日本の防衛装備の課題は、高騰する開発コストに対処することである。そこで、そのための開発を他国との協働で行い、他国も使ってくれるものを作っていくことが必要となるだろう。また、大学などでこれまで消極的であった防衛や...

最近、「デカップリング」という言葉を耳にすることが多いが、これはどのように理解すれば良いのか。元来は安全保障の分野で用いられてきたこの語は、米中の経済関係を中心に、より幅広く生じている情勢の多極化を示す語彙にな...

多くの国で敗戦将軍は処刑されるが、ローマは彼らをすでに屈辱という社会的制裁を得た者とし、捲土重来を期すべく処遇した。日本の将棋では、寝返ったものを仲間に迎える思想が取った駒を再使用するルールに現れている。負けて...

中国は、アメリカと競争して覇権国家を目指そうとしているのか。習近平国家主席が語る「中国の夢」とは「強国強軍の夢」、つまり強い国になり、強い軍隊を持つことだと小原氏は言う。では米中対立は新しい冷戦なのか。「トゥキ...

イランは2020年4月にコロナウイルスの感染拡大が収束したとして、経済および宗教活動の再開に踏み切った。宗教界にも配慮してのことだが、その結果感染再爆発を招いてしまった。イラン政府の公式見解は「感染拡大はアメリカの経...

現在の中国外交には変化の兆しがある。一つは「戦狼外交」として、外部からの攻撃に対してすかさず反撃を加える点だ。もう一つは「probing（探り）」といわれ、小出しに当たって相手の反応を見る方法だ。いずれも中国が世界の大...

エスカレートする米中の対立はその舞台を「最先端技術」、すなわちイノベーション競争に置いている。アメリカはいまだ自国を「主力（Leading Player）」と考え、中国を「挑戦者（Challenging Player）」もしくは「追随する競合...

多宗教、多民族ゆえに国家としてのまとまりに欠ける中東諸国は、国としての形式を維持するために独裁者を冠しているケースが少なくない。山内昌之氏はこの独裁者を「世俗的独裁者」「神権的独裁者」「超俗的独裁者」に分類し、...

「本来のわたし」とは、どこまでを指すのだろうか。対外的に意味をなすための名前も地位も「わたし」を守るための鎧だとすると、わたしは鎧に奪われてはいないだろうか。その鎧を捨てたり抜け出したりして自由になるためには「...

聖徳太子の歌の背景には、飢えて倒れた旅人に寄り添い、姓名を問い、食事、衣服、歌を与えたという経緯があった。「姓名を問う」とは、相手を尊重することの第1番目にある。では歌を与えること、人に思いのこもった声をかけるこ...

社会を本気で変えるためにはどうすればいいか。江戸時代は停滞した発展性のない社会だったと思われがちだが、鎖国の中でモノを考える素地が育まれた。そのため幕末に危機感を持ち、西洋の科学技術を取り入れる藩が相次いだ。物...

AIはヒット商品を予測できるのだろうか。これは論争的な問いだが、ヒット作品に一定の傾向はあるだろうから、「そこそこのもの」はできる可能性がある。だが、AIに丸投げしてしまったら、人間の芸術は破壊されてしまうのではな...

1995年以降、実質為替レート指数は円安に転じたのだが、それはなぜか。また、なぜ足許では購買力平価から乖離した円安水準になっているのか。今回は「50年ぶりの円安」に至った実際の円相場の動向を振り返り、その背景にあった...

日本の優秀な人材が世界で活躍するためにはどうすればいいか。組織や個人がグローバルなネットワークを構築していれば、日本人のバリューはさらに上がると語る藤井氏。日本の大学はその基盤や価値をきちんと持っていると言う。...

東京大学は量子コンピューティングの分野で、シカゴ大学とIBM、シカゴ大学とグーグルという2つのアライアンスにサインを行い、また日立製作所などと産学協創という組織間の連携を行っている。こうして最先端の技術分野の研究を...