「インセンティブ」の検索結果

「チームのモチベーションをいかに向上させるか」は、経営者、役員、部長など、どのような立場のリーダーにも共通する悩みではないだろうか。多くのスタッフのモチベーションの源泉の1つである「報酬」と一緒に「思い」を渡す東...

暗黙知を形式知化するためには、メタファー、キーワード、オノマトペといったいくつかの方法が考えられる。それと同時に、形式知化するための条件もあり、インセンティブやコミットメントといったものが挙げられる。（全9話中第...

「良い仕事」をするための、金銭以外のモチベーションとは何か？　エラーを避けるためにリスクを取ろうとしない社員に対して、管理職はどのように対応すればいいのか？　慶應義塾大学理工学部管理工学科教授の岡田有策氏が、講...

国内でいかにお金を生み、循環させるべきか。既存の大量資金を社会課題解決に向けて循環させるための方策はあるのか。日本の財政・金融政策を振り返りつつ、産業育成や教育投資、助け合う金融の再構築を通した、バランスの取れ...

センスのある経営者はどこか明るく、物事の良しあしよりも自分の好き嫌いを優先させる。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、ソニー・ミュージックエンタテインメント元代表取締役社長の丸山茂雄氏や日本電産創...

シリーズレクチャーの総括として、イノベーションを起こす際に、何をやるべきでは「ない」かについて論じる。ポイントは、イノベーションとは組織的に生み出すことができないということである。（2018年9月7日開催日本ビジネス...

健康で長生きは、みんなの願い。国民の３人に１人が６０歳以上という超高齢化の波を受け、「治療から予防へ」の医療が浸透している。今後、スマホでヘルスケア、ＳＮＳで健康増進はどこまでできるのか。ＮＨＫ　Ｅテレ『きょう...

なぜファミリー企業のパフォーマンスは高いのか。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、高い能力と十分なモチベーションに加え、二つのことを指摘する。一つが経営の「透明性」を高めることであり、もう一...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏による連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第4回目では、1990年代、欧米諸国中心に行われた財政再建策の成功例と失敗例を取り上げる。当時、財政ルールを導入した国は...

硬直的な日本の労働市場を流動化させるためには何が必要なのか。また、流動的な労働市場では何が求められるのか。企業の視点からいうと、一つのポイントは、賃金と労働生産性をリンクさせる賃金体系である。「成果主義」といわ...

移住、離婚、退職・退学。どれも本人にとっては「重い」決断で、決心が容易でないことは、誰しも共感するだろう。実は、政治や企業などの大きな組織の「改革」が進まないのも、これと同じ心理からきていると、政治学者・曽根泰...

世界の優良企業の３割以上を占め、高いパフォーマンスを示しているファミリー企業だが、日本の場合、ある点で他国のファミリー企業とは異なる性格を持つ。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、知られざる...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が、各種データから日本の財政の問題点を分析、解説するシリーズレクチャー。第6回目は、どうすれば日本の財政が再建できるかの核心に迫る。果たして、田中氏が指摘する...

慶應義塾大学理工学部管理工学科教授の岡田有策氏が、安全管理をレピュテーションリスクとして考えることの重要性について解説する。安全に関する社員教育が難しくなる中で、ハインリッヒの法則のヒヤリハットが注目を集めてい...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、2008年ごろにロシアを訪れたことがあるが、当時、プーチン大統領は「神さま」といわれるほど人気絶頂だったと言う。なぜ彼はかくも絶大な人気を誇ったのか。ソ連時代の経済低迷...

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

イノベーションを起こす人の特徴にはどのようなものがあるか。また、アートとイノベーションについて、農業におけるイノベーションについてなど、講演後に上がったいくつかの質問に対して、仮説などを提示しながら応えていく。...

岡部徹氏は自らを「錬金術師の末裔」と呼ぶ。また、万有引力で知られるアイザック・ニュートンも錬金術師だったという。自然科学の巨匠と錬金術との関係は何なのか。古今東西、人間が魅了されている「金」はどのようなプロセス...

私たちの生活を取り巻くモノやサービスには必ず値段が付いている。しかし、その価格はどのように決まっているのか。書籍や映画、携帯料金など、身の回りにあるさまざまな差別価格の事例から、ダイナミックプライシングについて...

各国が化石燃料から再生可能エネルギーに移行する中で立ちはだかるのは、電力の安定供給をどのように担保するかという問題である。特にエネルギー価格の高騰など世界が危機に瀕した時に、その問題は顕わになる。再生可能エネル...

「財政政策の有効性を低下させる」という高齢化だが、まさに高齢化が進んだ日本社会において、どのようにすれば経済を立て直すことができるのか。一見ピンチに見える高齢化だが、実はチャンスなのだと宮本氏はいう。鍵は「メリ...

日本はジェンダーギャップ指数で過去最低である（2023年、世界で125位）。女性の政治参加が世界的に増加している中で、日本の政界における女性議員の比率は国際的に見て圧倒的に低い。その要因としては、ロールモデルの不足や政...

島田晴雄氏一行がまず向かった先は、ケンタッキー。この草深い町で、「日本」はどのような印象を持たれているのだろうか？　そこには、控えめに努力し続け、ケンタッキーの人々のハートをつかんできた日本企業の姿があった。『...

日本の重要な課題の一つである地方問題。８００ほどの自治体に消滅可能性があり、地方創生の議論が高まっている。人口問題はその重要なテーマだが、「東京一極集中対地方の衰退」という問題設定は正しくないと曽根泰教氏は指摘...

島田晴雄氏はアベノミクスを評価しつつ、過去データから算出された数字やパーセンテージにとらわれていては、到底、真の「成長」は望めないだろうと指摘する。今、日本が最も学ぶべき国はどこか？　どのような方法を学ぶべきか...

ハイテクに支えられた現代生活は、もはやレアメタル抜きには成り立たない。電子機器類の原材料であるレアメタルのほとんど全てを輸入に頼る日本では、世界情勢による資源調達の波は死活問題だ。そこで、レアメタルの第一人者で...

歴史学者・山内昌之氏が引き続き、イランとサウジアラビアの対立について解説する。イランが原油増産を公言すればサウジアラビアも増産に出る。イランが経済制裁解除を手にすればサウジアラビアは核開発の意志を表明する。拮抗...

デフレ対策として知られる「ヘリコプターマネー」。提唱者はノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマン氏だ。強い賛同者と激しい批判者に分かれる「ヘリコプターマネー」について、東京大学大学院経済学研究科教授・植...

「ＡＩやＩｏＴなどを活用する際には、デマンドサイドから考えることがポイントになる」と、学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏は語る。それはいったいなぜか。今、ビジネスの世界にどのような変化が起こっているのか。...

政策研究大学院大学学長・白石隆氏が、グローバル化の時代に向けたアジアの政治経済の過去と未来を、幅広く語るシリーズレクチャー。今回は、2022年から、新教科として設置される「歴史総合」と、今後求められるリーダーシップ...

東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビリティプロジェクト室総括部長・岩崎正宏氏の3氏による鼎談一つ目のテーマは、AI...

本格的なIoT時代が到来すれば、あらゆる情報がインターネットに集まるようになる。そのデータが公開されれば、いくつものイノベーションを起こすと、YRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の...

老荘思想は、上司と部下のあり方を知るためにも、世の人の忘れがちなことを思い出すのにも役に立つ。皆さんは出世や楽しみのために、自分や他人の「命」をおろそかにしていないだろうか。価値観の礎となる陰陽論からリーダーシ...

医療制度の改革について、議論が盛り上がっている。とりわけ医療費に相当の割合を占める薬剤費については、近年の「高額新薬」の登場が国民皆保険を圧迫することが指摘され、注目を集めている。画期的な難病治療新薬を保険導入...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が日本の財政赤字の原因について、主要先進国と比較したデータなどをもとに分析、解説する。見えてきたのは、日本の財務大臣の権限、財政の透明性における問題点だ。予...

仕事では自分の好き嫌いを優先させるべきだ。好きなことであれば自分の努力が娯楽化されるからである。これが余人をもって代えがたい経営人材になるためには欠かせないことなのだ。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木...

「気付く」人を育てる教育とは、どのようなものか？　職場の外国人に向けて、ヒューマンエラーをマネジメントする際のポイントとは？　ヒューマンエラー・マネジメントにおいて、日本にはどのような特色があるか？　慶應義塾大...

「働き方改革」が働く人の目線で進められるためには、政府がいかに産業全体の売上の向上を促進するかである。小説家・真山仁氏が、日本企業がはらむ問題を指摘しつつ、政府が取るべき方策と現役世代の心構えについて説く。（全3...

平成という時代を考えるにあたって、東西冷戦の終焉を起点に置くと曽根泰教氏は言う。世界ではベルリンの壁崩壊、ソ連解体などが連鎖していったが、日本ではさまざまな政治改革が行われ、その効果も副作用も生んだという。平成...

少子高齢化に伴って、自分で守る健康社会が必要となる、というのが鄭雄一氏の見立てである。そのためには、健康リテラシーをあげ、仲間をつくり、個人の行動が変わっていくことが重要である。鄭氏が、そのためにどのような技術...

日本でのSECIモデルの事例分析として、日本ロシュが取り上げられる。MRという薬の営業は、暗黙知が多く、優秀なMRと平均的なMRには大きな差があった。そこで、優秀なMRが集められ、形式知が始まった。（全9話中9話）

官僚や教授など、社会で活躍すべき人材の給与水準が、日本はあまりに安すぎる。シンガポールの官僚は1億円以上もらっているのに、日本は総理大臣でも3000万円。グーグルの初任給が3000万円、4000万円なのに、日本の教授は1000万...

最先端手術支援ロボット「ダヴィンチ」の価格は、世界の中で日本だけが圧倒的に高いといわれている。なぜそのようなことが起きるのか。また、グローバル化を推し進める上で、日本の医療のどこが問題点なのか。堀江重郎氏に解説...

終末期の死生観について、日本ではあまり議論されていないが、「人生の中で何をしたいのか」ということを考えることが、個人にとっても医療全体にとっても大切である。そこでシリーズ最終話では、終末医療について在宅医療など...

現在のトランプ政権周辺は、北朝鮮への制裁を支持する強硬派が影響力を強めている。しかし、こうした手段は北朝鮮の徹底抗戦を導いてしまう。実際に金正恩氏が求めているのは経済的繁栄である。それゆえ非核化を引き換えにした...

　国際政治を見る視点のあり方が問われている。かつて「外交実務者」として外交の現場に身を置いた小原雅博氏は今、国際外交を研究・指導する「学者」としてジレンマを抱えているという。それはどんなことなのか。また、情報化...

取次のさまざまな活動のうち重要なものとして、大名の書状に付す副状の作成がある。これによって外交相手に対して大名がどのような立場にあるのかを第三者の目から理解できるようにし、同時に家臣団とも一致団結していることが...

ウイルスの感染拡大が終焉を迎えた世界には何が訪れるのか。注意すべきはデカップリングとナショナリズムの高揚による、国際社会の分断である。さらなる未来のウイルス感染に対峙すべく、国際的な協力体制を確立しなければなら...

新型コロナウイルス感染拡大を防ぐために、「三密」とともに「不要不急」の行動を避けることが求められた。だからといって、閉じこもっているだけでは活路は開けない。そこで考えたいのは、人間にとって一番大切な「自由」を守...

人口構造の変化と高齢化に伴う社会保障給付の増加が日本の財政問題になっているが、社会保障費が増える原因はけっして高齢化だけではない。そこには日本の医療保険制度の構造的な問題もある。健やかで安全な生活を守るためにも...

経済について考えるとき、「縦の構造」をみることが重要である。「縦の構造」とは、メーカーから小売店等を経て商品が消費者に渡るなど、いわゆる流通の流れのことを指すが、そこで気になるのが自動車業界だ。近年の電動化への...

COP26でも各国が「ネットゼロ」を表明し、動き出している。だが、これは実に遠い目標であり、各国がネットゼロにどの程度インセンティブをもって取り組むのかについては疑念が残る状態である。さらに大国間における地政学の駆け...

気候変動対策ではグリーン・ファイナンスやコーポレートガバナンスが主流だったが、企業の対応として注目されているのが「スコープ3」である。サプライチェーン全体の排出量を抑えていく姿勢は、企業や投資家などからの社会的信...

今、「デカップリング」の議論が世界中で起こっている。経済成長を実際に起こしながら、温室効果ガスの排出量を減らす、すなわちカーボンニュートラル型に持っていくということだが、果たしてそれは可能なのか。どうすれば、経...

中国との地道な対話が日本にとっても重要であることをこれまで確認してきた。その中国は、現在どのような外交的課題を抱えているのか。また、鄧小平氏以降の「改革開放」路線は、習近平政権の一党支配的な政治においてどのよう...

官僚を志望する優秀な学生の減少が取り沙汰されているが、日本銀行にも優秀な人材がなかなか集まらなくなっているという。それは、若くて優秀な人材が民間企業に流れてしまうからだが、ではパブリックセクター（公的機関）とし...

「インフレと恐慌」と呼ばれる経済危機が繰り返し訪れる、第1次世界大戦以降の日本経済、財政政策の顛末には、当時との共通点の多い現在の日本が学ぶべき教訓が大いにある。最終話の今回は、戦間期終盤から戦後の日本を振り返り...

世界の中でもジェンダーギャップが大きい日本だが、それを改善する糸口はどこにあるのだろうか。経済を刺激する財政政策はジェンダー平等の実現にもつながるのだが、より抜本的には、働き方の柔軟性が必要だ。日本がそれを実現...

日本には今、平和戦略、軍事戦略の他にもっと重要な「3つの安全保障」がある。それは、エネルギー、食料、財政に関するもので、再生可能エネルギーの導入、食料の自給率向上、高齢者の健康と就労支援など、それぞれ課題の実現は...

なぜ人口減少は止まらないのか。日本の場合、合計特殊出生率の低下に加え、20～30代の女性の数自体が大幅に減っているという現状がある。さらにこの人口減少は日本だけの傾向にとどまらず、世界的にも問題となっている。それは...

研究や事業において、さまざまな人や分野が多様に連携するこれからの時代、大学教育に必要なのは「デザイン」の視点だ。それを踏まえ、東京大学が掲げるのが「College of Design」という構想である。日本の近代化とともに迎えた...

なぜ労働市場の流動化がなかなか進まないのか。実は日本には労働移動が不利になる制度や慣行があるのだ。例えば退職金の優遇税制、解雇ルール、年収の壁がそれに当たるが、それぞれどのような内容なのか。労働市場改革を実現す...

アメリカでは再びトランプ氏が大統領に就任し、アメリカ・ファーストのもと大型関税に舵を切る一方、中国は過剰な輸出体制を取っている。加えて、気候変動を踏まえたサステナビリティの議論も進むグローバル環境において、日本...