10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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「アクション」の検索結果

(全34件)

人財とアクションをつなげる「プラチナ構想ネットワーク」

プラチナ社会へのビジネス創造(6)人財とアクション

2020年、プログラミング教育が小学校で必修化されるが、子どものためのプログラミング教育に退職したシニアと大学生に参加してもらうという試みが今、始まっている。必要なのは人財とアクション、そしてそれをどうやってつなげ...
収録日:2018/12/12
追加日:2019/05/16
小宮山宏
東京大学第28代総長

安倍政権の成長戦略を支える菅義偉の存在

安倍政権の成長戦略について~三つのアクションプランとその成果~

安倍政権の成長戦略には、日本産業再興プラン、戦略市場創造プラン、国際展開戦略プランといった三つのアクションプランが描かれている。民主党政権時代には進まなかった成長戦略がなぜ安倍政権下で成果を上げているのか。その...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/06
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランジション・マネジメントのために「知の見える化」を

持続可能で明るい低炭素社会(4)知の構造化と見える化

産業革命以降、急速に拡大した工業化は世界の9割に浸透し、人工物飽和の時代がやってくる。しかし、「人工物の飽和は、希望」だというのが、株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山...
収録日:2015/06/23
追加日:2015/07/30
小宮山宏
東京大学第28代総長

オバマの「逆張り」をするトランプ政権の真意

トランプ政権の中東政策(3)中東の未来地図の不在

2018年初夏、中東情勢は「複合危機」の様相をますますあらわにしている。トランプ大統領によるJCPOA(共同包括的行動計画)離脱宣言があったのが5月8日。その後、14日には在イスラエル米国大使館をテルアビブからエルサレムへ移...
収録日:2018/06/21
追加日:2018/07/22
山内昌之
東京大学名誉教授

中国の真意は賛成でも反対でもない

日本の外交を理解するための三つの質問(3)中国は日米同盟をどう見ているか

日本の外交を理解するための三つの質問のうち、最後のテーマは、「中国と日米同盟」である。世界第二位の強国となった中国が日米同盟をどう見ているのか、それに対してどう対応しようとしているのかについて、ジェラルド・カー...
収録日:2014/04/18
追加日:2014/05/08

中国の海洋進出の目的を元海上自衛隊 海将が徹底解説

安全保障最前線(3)中国の活発な海洋進出への対応(後編)

前半では中国の海洋進出問題の現状を見たが、後半では解決への道を探っていく。中国の海洋進出の狙いを知り、日本の国際的な立場を分析していけば、進むべき道はおのずと浮かび上がってくるだろう。前海上自衛隊佐世保地方総監...
収録日:2014/08/01
追加日:2015/02/17
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

一人の人間の弱さを知り、弱者の視点に学ぶ

これからの社会と働くということ(6)生きる基本<下>

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるレクチャーシリーズ。最終話は、働き・暮らし・生きる基本についての後編をお届けする。テーマは政策立案・実現能力の強...
収録日:2017/12/27
追加日:2018/03/15
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

セルフブランディングが得意だったシャネル

ブランド戦略論を考える(6)シャネル事例からの学び

ファッションブランドとして著名なシャネル。創業者ココ・シャネルの逸話をひもとき、二度の危機に見舞われながらも、シャネルがいかにしてブランドとして成功してきたのかを、中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏が解...
収録日:2018/01/27
追加日:2018/08/15
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

3つのメガトレンドへ貢献! サイエンスカンパニーへの転換

デュポンから見た世界と日本(1)200年企業の大変革

200年以上続く世界的大企業・デュポン。その長期間に渡る成功・成長の秘訣は何なのか。企業方針の大きな変化と企業文化について、デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏に聞いた。(全4話中第1話目、インタビュアー...
収録日:2014/09/10
追加日:2015/01/12
田中能之
デュポン株式会社 代表取締役社長

タバコの最大の害は体を錆びさせること

タバコを吸う人の健康法~錆びにくい体づくり

百害あって一利なしと言われるタバコ。いったい何がそんなに悪いのか?また、それをカバーする方法はあるのか?堀江重郎氏が、タバコが人体に及ぼす影響を解説し、愛煙家のための健康法を伝授する。
収録日:2014/11/07
追加日:2015/01/14
堀江重郎
順天堂大学医学部大学院医学研究科 教授

アベノミクス第三の矢―日本再興戦略と新成長戦略とは?

アベノミクス第三の矢・日本再興戦略と新成長戦略

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは? 第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/13
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

企業に比べて国の資源戦略には問題がある

中国レアアース対日禁輸と日本の資源戦略

中国のレアアース禁輸に動揺させられた日本にとって、輸入依存からの脱却と、長期的かつ多角的視野に立った資源活用は必要不可欠である。レアアース問題と、これからの日本の資源戦略について、東京大学生産技術研究所教授・岡...
収録日:2014/12/11
追加日:2015/04/30
岡部徹
東京大学 副学長

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

公的教育だけでは大きなダイナミズムは変わることはない

全寮制国際高校ISAKの挑戦(2)リーダーシップの育成

ユニセフ職員として働いたフィリピンが二つ目の「原体験」の舞台だと言うインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)代表理事・小林りん氏。そこでの教育の現状や圧倒的な格差、政治的腐敗を目の当たりにした...
収録日:2015/08/28
追加日:2015/11/30
小林りん
ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

新たな価値を創造するチェンジメーカーを育てるために

全寮制国際高校ISAKの挑戦(4)大切な三つの力

全寮制高校であるインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)が目指す理想的な教育像とは何か。同校の設立者で代表理事の小林りん氏が重視するのは、多様性に対する寛容力、問題設定能力、そして困難に挑む力...
収録日:2015/08/28
追加日:2015/12/07
小林りん
ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

地球温暖化の将来のリスクを今のコストとして考える難しさ

地球温暖化のリスクとコスト

地球温暖化に関するリスクを列挙することは比較的簡単だが、それを経済的コストで表現することは難しいと、国立研究開発法人国立環境研究所理事長・住明正氏は言う。リスクを将来に起こる可能性として考えた場合、それを現在の...
収録日:2015/11/27
追加日:2016/01/28
住明正
理学博士

沖縄が水不足でも、北海道での節水分は沖縄では使えない

水と地球と人間と(5)水の七不思議と水の危機

「水問題の市民運動は、おそらく根付かないだろう」――東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏はそう喝破する。いったいなぜだろうか。水危機に対する感情的側面を考えると、意外な思い込みや間違いがいろいろと見えてくる。地球...
収録日:2015/03/19
追加日:2016/04/07
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

第三次成長戦略は選挙対策? 政治的思いが感じられない

激動する世界情勢と日本(8)アベノミクスの功罪

アベノミクスは、日本経済にいかなる影響を与えたのか。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は以下の点を指摘する。金融政策は一応の成果を出した。財政政策は効果薄で、今後の見通しが立たない。成長戦略は一時よかったものの、現在...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/16
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

「中国発の普遍」は成立する見込みがあるのか?

東洋の普遍、西洋の普遍(7)質疑応答

中国の儒教復興は体制の擁護・批判のどちらに結び付くのか。「方法」ではなく「本質」を論じるような中国の思想はないのか。すさまじい速度の科学技術発展は、人間道徳に何をもたらすのか。東京大学東洋文化研究所の中島隆博教...
収録日:2016/04/21
追加日:2016/09/01
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

ドゥテルテ大統領は果たして「フィリピンのトランプ」か

アジア政治経済の過去と現在(4)ドゥテルテ大統領とは何か

「フィリピンのトランプ」とも揶揄されるドゥテルテ大統領は、いったいいかなる人物なのか。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、彼の本質は芯からの地方政治家であることだという。フィリピンの地方都市ダバオの治安向上をも...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/11/27
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

トランプのTPP離脱発言で日本の成長戦略が大きく揺れている

トランプのアメリカと日本の課題(3)TPP問題と成長戦略

トランプ大統領の就任によって、日本が抱える課題は何か。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏がまず挙げるのは、成長戦略の見直しだ。トランプ氏が表明しているTPP離脱が本当に現実のものとなれば、日本の成長戦略は根底的な再考...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/12/01
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ワークライフバランスの実践には管理職の意識改革が必要

経営戦略としての働き方改革(3)企業事例にみる改革成果

株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長・小室淑恵氏が、「働き方改革」のためのマネジメント手法とチームでの具体的な取り組み方、そしてそれを実践した企業事例を紹介する。小室氏は、その事例から多くの企業が抱える...
収録日:2017/02/21
追加日:2017/03/27
小室淑恵
株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長

強気の態度を取るトランプ政権の北朝鮮政策

トランプ政権の行方と日米関係(5)北朝鮮問題と米中関係

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、トランプ政権の北朝鮮政策について解説する。トランプ大統領は北朝鮮に対して強硬な態度に出ているが、中国との協力なしには経済制裁は成功しないだろう。軍事...
収録日:2017/04/20
追加日:2017/05/16

裕次郎映画に描かれる時代背景がリアルな共感を生んだ

歴史家が語る『裕次郎』(3)裕次郎映画とその時代背景

「古代ローマ史の泰斗が『同時代史』を描いた」と話題になっているのが、『裕次郎』(講談社)。2017年7月に発刊された早稲田大学国際教養学部特任教授の本村凌二氏の近刊である。今回は、著作で取り上げた10本の映画から、時代...
収録日:2017/08/23
追加日:2017/09/28
本村凌二
東京大学名誉教授

ファーストリテイリング柳井会長に見る経営者のセンス

優れた経営者の条件(5)抽象と具体の往復運動

センスのある経営者の条件とは何か。時間的な奥行きと広がりを持った、直列の思考こそが戦略を左右するだろう。さらにセンスのある経営者は、どんなに具体的な場面からでも抽象的な論理を引き出すことができる。ファーストリテ...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

ゼロックスがブランド化に失敗した理由

ブランド戦略論をどう読むか(4)ブランドを測る物差し

なぜブランドの構想もイノベーションもあるのに、ブランド化に失敗するのだろうか。ブランディングという作業は存在しないと主張する中央大学ビジネススクール大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏。今回からジャーナリストでifs...
収録日:2018/01/15
追加日:2018/04/06
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

トランプ大統領の中東政策とその多大なる影響

トランプ政権の中東政策(1)イラン核合意脱退の影響

歴史学者の山内昌之氏がトランプ大統領の中東政策とその多大なる影響について解説する。山内氏は『中東複合危機から第三次世界大戦へ』(2016年)の上梓後一貫して、中東の新たな冷戦から世界が再び大戦に巻き込まれかねないこ...
収録日:2018/06/14
追加日:2018/07/08
山内昌之
東京大学名誉教授

専門家の間でもブランドの定義は一致していない

ブランド戦略論を考える(1)ブランドは表層的か

ブランドについて議論を始めると、途端に議論は紛糾してしまう。ブランドはどのように理解すべきか? ブランドは表層的なものにすぎないのか? こうした問いに答えるべく、中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏は2017年...
収録日:2018/01/27
追加日:2018/07/11
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

知能と身体性は不可分なのか?

知能と進化(1)知性と身体性

進化生物学を専門とする総合研究大学院大学長・長谷川眞理子氏と、人工知能(AI)およびディープラーニングを専門とする東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏による対談が行われた。長年、進化生物学を研究してきた...
収録日:2018/04/09
追加日:2018/07/13

ブランド価値は「商品が売れるための前提条件」

ブランド戦略論を考える(3)ブランド戦略の構想

中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏は、ブランド戦略とは営業から販促、広告、企画、経営を含む、幅広い活動だと主張する。日々の活動の一つ一つがブランド価値と直結しているからだ。とりわけ、ブランドの根幹に関わ...
収録日:2018/01/27
追加日:2018/07/25
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

ブランドの議論はブランドという言葉を使わずにすべき

ブランド戦略論を考える(7)ブランドを議論するために

中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏が、一連の講義を振り返り、ブランドとは何か、ブランドは表層的かという問いに実践的なアドバイスを与える。ブランドを議論するためには、ブランドは表層的だという固定観念を捨て...
収録日:2018/01/27
追加日:2018/08/22
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

孝明天皇の条約拒絶と井伊直弼による幕政の主導

幕末・維新史を学ぶ(2)孝明天皇と井伊直弼

通商条約締結をめぐる政局では、孝明天皇の条約拒絶と井伊直弼の動きがポイントとなる。大老として幕政を握った井伊は、将軍継嗣問題で対立する一橋派を弾圧するが、桜田門外の変で命を落とす。(全6話中第2話)
収録日:2018/08/20
追加日:2018/11/01
落合弘樹
明治大学文学部史学地理学科専任教授

エチオピアの子供たちとの対話映像から見える課題

映像で考えるエチオピア(1)映像人類学という手法

国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授の川瀬慈氏は、アフリカ、主にエチオピアの音楽や宗教を対象とした人類学を専門とする研究者である。川瀬氏は、映像によって調査者と被調査者がともに分析を進めるという映像人類学の...
収録日:2018/07/13
追加日:2018/12/04
川瀬慈
国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授

深刻な問題はWTOの機能が非常に劣化していること

トランプ政権の保護主義政策の影響(2)WTOの機能劣化

通商問題は、マルチ(多国間)、リージョナル(地域間)、バイ(二国間)、ユニラテラル(一国による一方的な貿易政策など)という、4つの次元を見ていく必要がある。中でもマルチに関して、WTOの機能が劣化していると伊藤元重...
収録日:2019/04/16
追加日:2019/05/26
伊藤元重
東京大学名誉教授