10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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「潜水艦」の検索結果

(全47件)

捨てられた潜水艦は国有財産だが海は管理されていない

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(8)管理されない海

海は誰のものなのだろうか。浦環氏はこの疑問に対して、誰のものでもない、と答える。誰のものでもなく、管理もされないことから多くの問題が生じる。浦氏が今回の調査の中で出くわした、不思議だが重要なエピソードを語る。(...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/03/16
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

海没処分時の報告書の間違いすらも特定の手掛かりに

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(7)小型艦群の特定

浦環氏は、小型艦の特定をいかに進めたかについて説明する。写真の形状のみによるのではなく、浦氏が用いたのは海没処分時の報告書である。報告書のタイプミスや矛盾すら乗り越えて、浦氏は特定にどのように至ったのだろうか。...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/03/09
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

バーチャルリアリティ映像で海没潜水艦を再現しよう

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(6)甦った伊47

浦環氏は伊36と伊47の特定を、細かい水中画像と模型による海没前の姿とを比較することで可能とした。さらに、水中に立っている伊47をバーチャルリアリティ映像として再現してみせた。甦った潜水艦を、ぜひご覧いただこう。(全8...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/03/02
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

水抜き穴の形状の違いが伊58特定の決定打になった

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(5)伊58の特定

浦環氏が、実際のROV調査について説明する。その結果、ディスカバリーチャンネルとは異なる結論に達したわけだが、浦氏はどのようにして伊58の特定に至ったのだろうか。そこには10日間に及ぶ、細かい映像の比較の格闘があった。...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/02/23
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

海中調査は非常にお金がかかる

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(4)調査費用の調達

海中調査を実施する上での大きな問題は、調査費用をいかに工面するかである。浦環氏は3,000万円もの高額な費用をどう調達したのか。また調査をリアルタイムで発信することも重要だが、いかにしてそれを実現したのか。浦氏の解説...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/02/16
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

音波だけでなく視覚的に細かく調査して潜水艦を特定

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(3)ROVによる特定

海底にある潜水艦を発見するにはどのような調査方法が用いられるのだろうか。浦環氏は、マルチビームソナー、サイドスキャンソナー、ROVの3つの調査方法を組み合わせて特定に至った。五島の沖合でROV調査を行う際の問題とは、何...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/02/09
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

実在する「物」は見る人に強い印象を与える

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(2)物自体の迫力

第2次世界大戦の潜水艦や艦船の記念物は、国内にはない。これは大きな問題であると浦環氏は述べる。物それ自体が与える迫力は大事であり、だからこそ、潜水艦を探す。「潜水艦がそこに沈んでいるからだ」と、浦氏はこのプロジェ...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/02/02
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

海底に突き刺さる旧日本海軍の潜水艦「伊58」を特定!

五島列島沖合の海没処分潜水艦群調査(1)目的と潜水艦史

2015年に五島の沖合で24艦の潜水艦が発見されたとのニュースがあったのを、ご記憶の方もいるだろうか。浦環氏は、この潜水艦の全ての艦の特定を行った。なぜこのような調査を行うのか、潜水艦を特定することにどのような意味が...
収録日:2018/03/23
追加日:2019/01/26
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

日本の第二特務艦が地中海で護衛任務も死者を出す大惨事に

第一次世界大戦から100年にあたって(3)第一次世界大戦における日本

概して、日本人の第一次世界大戦に対する見方は希薄であるが、この大戦が日本の立場を大きく変化させたのは確かである。その変化は何を日本にもたらしたのか? また何が第二次世界大戦の悲劇につながったのか? 山内昌之氏が...
収録日:2014/11/05
追加日:2014/12/30
山内昌之
東京大学名誉教授

尖閣諸島問題で海上自衛隊が取っている対応とは?

安全保障最前線(3)中国の活発な海洋進出への対応(前編)

前海上自衛隊佐世保地方総監吉田正紀氏が語る、現場から見たわが国の安全保障最前線。今回は中国の海洋進出問題に焦点を当てる。アジア太平洋地域内のリスクとして、わが国の安全保障に影を落とす「尖閣問題」の経緯と実情から...
収録日:2014/08/01
追加日:2015/02/16
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

中国の海洋進出の目的を元海上自衛隊 海将が徹底解説

安全保障最前線(3)中国の活発な海洋進出への対応(後編)

前半では中国の海洋進出問題の現状を見たが、後半では解決への道を探っていく。中国の海洋進出の狙いを知り、日本の国際的な立場を分析していけば、進むべき道はおのずと浮かび上がってくるだろう。前海上自衛隊佐世保地方総監...
収録日:2014/08/01
追加日:2015/02/17
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

地中海で学んだ通商破壊戦の重要性を帝国海軍は生かせず

第一次世界大戦100年と日本(3)生かされない教訓

日本人の第一次世界大戦に対する意識は、今も当時も希薄だ。だが、実は日本軍は陸軍・海軍ともに参戦し、地中海にも軍を派遣していた。第一次世界大戦における日本の意外な動向とその影響を、歴史学者・山内昌之氏が語る。シリ...
収録日:2015/04/15
追加日:2015/05/25
山内昌之
東京大学名誉教授

海中資源ニーズが高まる中、中国は海洋権益の確保を目指す

安全保障のチャイナリスク対応(3)海洋進出の狙い

21世紀を海洋の世紀と位置付け、「海洋強国」を建設すべきだと盛んに提唱している中国。彼らは、アメリカとの全面対決が避けられない海の覇権へ向かうのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が中国の活発な海洋...
収録日:2014/12/01
追加日:2015/07/06
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

ミッドウェー海戦の敗因となった爆弾はなぜ積まれたのか?

戦史に見る意思決定プロセス(3)ミッドウェー海戦・南雲忠一

昭和17(1942)年のミッドウェー海戦で大敗を喫した指揮官・南雲忠一の判断ミスは、適切な情報の不足に由来していた。なぜ南雲は、魚雷のままでよかった攻撃機の装備を、あえて敗因になった爆弾に変えたのか。海上自衛隊...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/10/01
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

「パクスアメリカーナ」は日本にどんな影響を与えたのか

「積極的平和主義」とは何か(4)日米安保条約とパクスアメリカーナ

パクスアメリカーナと呼ばれるアメリカの戦後体制は日本にどんな影響を与えたのか。日本安保条約と日本の経済成長の動向を追いながら、パクスアメリカーナの崩壊後の世界情勢にも注目する。(島田塾第115回勉強会 島田晴雄...
収録日:2014/07/08
追加日:2014/10/09
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

平均深度4キロの海底に挑む3種のツール

自律型海中ロボット(4)海中アドベンチャー

海は、地球最後のフロンティアとも呼ばれている。地球表面の70%は海が占めているにもかかわらず、陸上の生活では海の様子を垣間見ることはできない。科学は、その不思議にどのように迫ってきたのか。自律型海中ロボットの権...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/06/13
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

英国の要請で大戦に参戦した日本は連合国の船舶を保護

第二章 軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(6)連合国から感謝された日本艦隊

日本は当初、第一次世界大戦に参戦する気はなかった。しかし、ドイツの勢力が拡大する中で、イギリスからの要請を受けて参戦し、艦隊を派遣して連合国の船舶保護に当たり、連合国から非常に感謝されている。上智大学名誉教授・...
収録日:2014/12/15
追加日:2015/08/17
渡部昇一
上智大学名誉教授

浜口雄幸撃たれる! カッとなった右翼青年が東京駅で発砲

第三章 社稷を念ふ心なし――五・一五事件への道(8)「統帥権干犯問題」を煽ったマスコミ

1930年の統帥権干犯問題は、憲法には海軍の兵力を定めるのは天皇陛下と定めがあるにもかかわらず、軍縮条約を海軍軍令部の同意なしに決めてきたのは天皇の統帥権の干犯に当たる、というものだった。ジャーナリズムもこれを...
収録日:2014/12/22
追加日:2015/08/24
渡部昇一
上智大学名誉教授

深海で働く海中ロボット、生みの親が全てを語る

自律型海中ロボット(1)海を語ることは愚かである

人間が立ち入ることのできない極限環境で活躍する自律型海中ロボット。その精度と性能がいま、注目を集めている。10MTVでは、九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏に「深海に切り込む自律型海中ロボット」の...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/05/23
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

海洋調査で使用される遠隔操縦機(ROV)の特徴

遠隔操縦機~重作業ROV(1)基本設計と開発経緯

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が、海洋調査や海底での作業で使用される遠隔操縦機・ROVの特徴と活用事例を解説する。ROVは、ケーブルがついた装置を海底に下ろし、そこから撮影や探査、種々の作業を行うも...
収録日:2016/06/15
追加日:2016/11/16
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

えひめ丸衝突事故における海底捜索でも活躍したROV

遠隔操縦機~重作業ROV(3)どこまで潜れるか

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏によれば、重作業ROVが必要になる深さの目安は、300メートルだ。そこから3,000メートル程度ならば、重作業ROVが本領を発揮する。ただし、深さによって作業できる内容は変わっ...
収録日:2016/06/15
追加日:2016/12/12
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

日露首脳会談開催へ!今、意識すべきは中国の存在!?

日露関係正常化に向けて(1)ユーラシアの政治力学

2016年12月15日に安倍首相の地元・山口県長門市でのプーチン大統領との日露首脳会談が予定されている。この会談により、戦後の日露関係は大きな転換点を迎える見通しだ。歴史学者で東京大学名誉教授の山内昌之氏に、日露が直面...
収録日:2016/11/14
追加日:2016/12/14
山内昌之
東京大学名誉教授

太平洋戦争末期、日本はどのように戦ったのか

敗戦から日本再生へ(6)アメリカの大攻勢と敗戦続く日本

日米戦争の後半は、日本にとって悲報の連続である。ガダルカナルの攻防、インパール作戦、マリアナ沖海戦、レイテ作戦はどのように戦われたのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が主宰する島田塾の特別講演から伺...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/07/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

アメリカで無名だったSonyがなぜ世界を席巻したのか

戦後復興~“奇跡”の真実(14)井深大、盛田昭夫とソニー

ソニー(Sony)を作り上げた井深大と盛田昭夫の半生を、3つ目の事例研究として取り上げる。自身の機械への興味から製造業へと向かい、戦時下という特殊状況下で国家への貢献を求められたという点では、2人の半生は松下幸之助や...
収録日:2019/07/23
追加日:2019/09/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

日本の平和を保つために求められること

自衛隊改革(4)日本の防衛装備の課題

日本の防衛装備の課題は、高騰する開発コストに対処することである。そこで、そのための開発を他国との協働で行い、他国も使ってくれるものを作っていくことが必要となるだろう。また、大学などでこれまで消極的であった防衛や...
収録日:2019/06/19
追加日:2019/11/07

安全保障は心の問題―国民が沖縄の歴史を知ること

沖縄問題を考える(6)沖縄の歴史:戦後の沖縄と安全保障の考え方

歴史から考える沖縄問題。島田晴雄氏が戦後の沖縄を語る。米軍統治下で厳しい生活を強いられた沖縄が、返還後も期待を裏切られ、積年の不満は基地問題へと繋がっていく。いま日本の防衛、安全保障の根幹を担う沖縄に対し、何を...
収録日:2013/12/25
追加日:2014/02/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

国家安全保障戦略に基いて実施される「防衛法制」とは何か

わが国の防衛法制の変遷(1)冷戦期における安保体制

今、集団的自衛権行使容認に関わる憲法解釈見直しをはじめ、わが国の防衛構造は大本から変容しつつある。防衛法制はその時々の国内外の情勢に適応し、改正されることでわが国の平和を維持してきた。前海上自衛隊佐世保地方総監...
収録日:2014/09/24
追加日:2015/05/14
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

尖閣国有化以降、中国の「力による現状変更」に対応

安全保障のチャイナリスク対応(2)尖閣をめぐる緊張

尖閣諸島を巡る「軍事的な緊張状態」は現在もあると、前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は言う。わが国の安全保障の最前線である現場の視点から吉田氏が尖閣諸島問題を語る。(2014年12月1日開催日本ビジネス協会...
収録日:2014/12/01
追加日:2015/07/02
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

有事になったら、海上保安庁と自衛隊の関係はどうなるのか

安全保障のチャイナリスク対応(5)質疑応答

前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏の安全保障分野におけるチャイナリスクへの対応に関する講演が終了し、会場からの質疑応答となった。参加した経営者やビジネスマンは、わが国の安全保障の最前線の元指揮官に対してどの...
収録日:2014/12/01
追加日:2015/07/06
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

ワシントン会議から10年、こんなに日本が不利になるとは

第三章 社稷を念ふ心なし――五・一五事件への道(11)ロンドン軍縮会議をめぐる大問題

1922年、日本海軍はワシントン会議で主力艦を制限され、1930年のロンドン海軍軍縮会議では、補助艦にまで大幅な軍備削減を求められ、合意するに至った。条約でこうした劣勢を押し付けられたことに、海軍軍令部を中心に...
収録日:2014/12/22
追加日:2015/08/27
渡部昇一
上智大学名誉教授

独再軍備やソ連の極東軍備拡張に加え米ソの反日扇動

第四章 二・二六事件と国民大衆雑誌『キング』(11)事件の背景にある国際的な軍拡競争

二・二六事件と前後して、国際情勢も急速に変わりつつあった。ドイツではナチスは第一党になり、総統ヒトラーのもとロカルノ条約破棄を宣言し、ラインラントに進駐。ソ連は五カ年計画で工業化と近代化を推し進め、極東での軍備...
収録日:2015/01/19
追加日:2015/09/03
渡部昇一
上智大学名誉教授

なぜ山本五十六は真珠湾への「奇襲攻撃」を選択したのか?

戦史に見る意思決定プロセス(2)真珠湾攻撃・山本五十六

当時の日本海軍にとって画期的な作戦だった昭和16(1941)年12月8日の真珠湾奇襲攻撃は、連合艦隊司令長官・山本五十六の卓抜な決断によって可能となったものだった。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現代の意思...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/09/24
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

中国が欲しいのは不沈空母と新たなシルクロードだ!

激動する世界情勢と日本(4)習近平政権の世界戦略

中国の習近平政権は、アメリカに代わって世界の覇権を握ろうとしている。その「中国の夢」実現のため、南シナ海での軍事展開や21世紀のシルクロード計画、AIIB設立など、覇権獲得の目論見は確実に進行しつつある。千葉商...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/02
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

課題は、高齢化しているタイの政治的エリート層の世代交代

「TPP」か「一帯一路」か(5)タイと台湾の情勢

軍事クーデターが続くタイと、2016年に政権交代を実現した台湾の情勢について、政策研究大学院大学(GRIPS)学長・白石隆氏が分析する。タイは、高齢化した指導者層の世代交代が望まれるが、そこでは王位継承の動向が...
収録日:2016/03/09
追加日:2016/05/30
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

エベレスト、マリアナ海溝、月――到達した人類は何人?

自律型海中ロボット(3)海中はなぜ危険なのか

海中でロボットを動かすときに必要なのは、待ち受ける困難を予想する力である。しかし、人類はあまりにも海中の状況に不案内だ。試みに「エベレスト、マリアナ海溝、月」という三つのフロンティアに到達した人類の人数を確かめ...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/06/06
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

メキシコ湾原油流出事故でも活躍した海中ロボットたち

自律型海中ロボット(5)活躍するROV

人からロボットへ、海中探査の主役はすでに交替している。海底油田の開発にも事故処理にも、人の届かない場所で遠隔操縦機が実績を重ねているのだ。しかし、超深海の探査には無人であってもなお危険が伴う。海中ロボットの現在...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/06/20
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

地球上の海水の塩分をトラックに積むと一体どこまで並ぶ?

自律型海中ロボットは何を目指すか(1)知ってから語る

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が語る「自律型海中ロボットは何を目指すか」。今回、浦氏がこのテーマを考えるにあたり問うたのは、まず前提となるわれわれの海に対する考え方だ。さて、科学する姿勢を問う...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/06/27
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

海底油田開発と共に進歩してきたROVの活躍

遠隔操縦機~重作業ROV(2)世界各地での活用事例

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が、海底油田開発と共に進歩してきたROVが行った、世界各地のさまざまな事例を紹介する。日本の場合は、世界で最も深くまで潜った「かいこう」がH-Ⅱロケットのエンジンを回収...
収録日:2016/06/15
追加日:2016/11/28
浦環
九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特別教授

進化を遂げる中国と日本はどのように付き合うべきか?

2017年世界と日本(4)中国経済高度化と拡張主義(後編)

中国は、国を挙げて「中国夢」に向かう習近平体制の下、ニュー・エコノミーの進展、人材育成などで目覚ましい成果を挙げている。その一方で、中国の軍事拡張主義は決して油断できない。われわれは、これからどうやって中国と付...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/09
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ドゥーリトル空襲は日米の心理を揺さぶった

敗戦から日本再生へ(4)ドゥーリトルに始まる米軍の反撃

太平洋戦争の緒戦は日本軍の目覚ましい進撃が続いたが、やがて米軍の装備も整い、戦局は転換期を迎える。ここではドゥーリトル東京爆撃からミッドウェー海戦にいたる米軍の反撃、日米形勢逆転の様子を、公立大学法人首都大学東...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/07/19
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

広島・長崎への原爆投下の目的は何だったのか?

敗戦から日本再生へ(7)原爆投下の真の目的

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズ第7話。日本軍は、当初の勢いを失い、敗戦の色を次第に色濃くしていた。硫黄島、沖縄戦、そして東京大空襲、原爆投下の史実とその背景を知る。実は、日...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/07/26
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

北朝鮮の核ミサイルが実装段階に入るのは時間の問題

2018年激動の世界と日本(12)北朝鮮の核問題

2017年11月、北朝鮮は火星15型弾道ミサイルを発射した。アメリカの東海岸全域を射程に収めるミサイルだ。核ミサイルが実装段階に入るのはもはや時間の問題である。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄が、北朝鮮の核ミサ...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

今後の生命科学と次世代へのメッセージ

生命科学の現状と課題(5)自然や生き物から学ぶ

多くの生物はヒトよりも長い歴史を持ち、ヒトの限界を超えた能力を持つ。人為的なものがさまざまな問題を引き起こしている現状では、自然や生物から学ぶことが重要である。今回は、自然や生物の歴史と多様性について語る。(全6...
収録日:2018/07/30
追加日:2019/01/27
浅島誠
東京大学名誉教授

2020年にトランプ大統領が再選したら「習近平」は終焉する

米中対立の今後を読む~覇権国家の条件とは何か~

『2020年「習近平」の終焉』の著書である日高義樹氏は、習近平率いる中国が世界の覇権国家となる可能性は極めて低いと見ている。その要因として、中国経済の縮小、人口の減少、技術に欠ける軍事力の弱さを挙げている。一方、ア...
収録日:2019/04/26
追加日:2019/06/28
日高義樹
ハドソン研究所首席研究員

二つの世界大戦が物語る各国のパワーの差と国益の意味

国家の利益(7)パワーと国益が支配した二つの世界大戦

世界大戦の深刻さは、近代兵器による殺傷力の高さだけでなく、国民経済や一般市民を総動員する総力戦にもよるものだ。ささいな火種が瞬く間に広がり、全ヨーロッパを巻き込んでいくのは、国際間の同盟関係がマイナスに働くため...
収録日:2019/03/28
追加日:2019/07/14
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

「朝鮮半島の非核化」とは北朝鮮のことだけではない

北朝鮮の脅威と日本の国益(2)朝鮮半島の非核化

目指すべきなのは「朝鮮半島の非核化」だが、この言葉はよく吟味する必要がある。まず、北朝鮮だけでなく在韓米軍が有する核もまた、一挙に廃棄しなければならない。さらに、非核化といった際には、核爆弾だけでなく開発プログ...
収録日:2019/08/21
追加日:2019/10/18
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

日米韓のデカップリングは「核の連鎖」を招きかねない

北朝鮮の脅威と日本の国益(5)デカップリングの可能性

「悪人の論理」と「弱者の論理」をどのように駆使し交渉するかは、非常に難しい問題である。しかしその中で、北朝鮮は日米韓の安全保障上の国益の違いを突き、分離工作を画策する可能性がある。それゆえ北朝鮮との交渉は、より...
収録日:2019/08/21
追加日:2019/10/25
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授