10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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「ドナルド・トランプ」の検索結果

(全29件)

アメリカの北朝鮮攻撃の可能性は?

2018年激動の世界と日本(13)北朝鮮有事の可能性

北朝鮮は核ミサイル開発を進めてきたが、その背景にはアメリカの北朝鮮政策の誤りがあった。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、アメリカの北朝鮮外交を振り返り、アメリカの北朝鮮攻撃の可能性について解説する。...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

世界のイノベーションの中心は中国へ移りつつある

2018年激動の世界と日本(10)中国・習近平首席の思惑

習近平国家主席は、2017年10月の共産党大会で、国家主席の任期をなくすことを求めた。中国の経済成長率は鈍化しつつあるが、他方で世界のイノベーションの中心は中国へと移りつつある。習主席の狙いはどこにあるのか、公立大学...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ大統領の最大の問題「ロシアゲート」

2018年激動の世界と日本(5)トランプのロシア疑惑

トランプ大統領が抱える最大の問題は、ロシア疑惑だ。しかしその全貌は、メディアの報道を見ていても複雑でつかみにくい。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、今現在明らかになっている様々な出来事を明快に解説す...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ大統領は経済学の基本が分かっていない

2018年激動の世界と日本(4)トランプの経済政策

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、ドナルド・トランプ大統領は経済学の基本を理解できていないと喝破する。貿易収支の不均衡を不当貿易のせいにしたり、無闇にWTOを批判してみせたりと、話題に事欠かないトランプ...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ大統領と国際社会の問題

2018年激動の世界と日本(3)トランプの外交

大統領に就任するや、即座にTPPから離脱したトランプ大統領。オバマ時代の国際協調路線から大きくかじを切りつつあるアメリカを前に、国際社会はどのように変化していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、ト...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ大統領とは一体どんな人物なのか?

2018年激動の世界と日本(2)トランプとオバマケア

ドナルド・トランプ大統領就任から1年がたった今、トランプ政権はどこへ向かっていくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、この間のトランプ政権の混乱ぶりを詳細に解説する。トランプ大統領はオバマケアを始め...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

日本の景気は中長期的に見るとかなり危険な状況

2018年激動の世界と日本(1)激変する世界を展望する

2018年はアメリカ、ヨーロッパ、そして東アジアで、大激動の年になるだろうと、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は予測する。ドナルド・トランプ大統領の政策、ブレグジットを含めたヨーロッパの状況、中国の台頭と...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

世界の大変動はレーガン政権の頃から始まった

『オンリー・イエスタデイ』のエッセンス(前編)

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、レーガン政権以降の世界情勢を、アメリカ・日本・アジアの視点から書き継いでいる。執筆中の『オンリー・イエスタデイ』のエッセンスを2回にわたり語ってい...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/16
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

東南アジアを見て感じる世界の不確実性の高まり

東アジアと世界の行方(5)不確実性の高まり

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、今後の世界情勢の見通しについて解説する。北朝鮮問題ではアメリカは軍事的なオプションを取る可能性がある。ヨーロッパや中国は小康状態だが、トランプ大...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/06
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

トランプ政権で最も厄介な人物とは?

東アジアと世界の行方(4)北朝鮮・サウジアラビア

トランプ大統領は東アジア情勢を差し置いて、北朝鮮問題に注力している。政権運営の混乱は予想されていたことだが、娘婿であるジャレッド・クシュナー大統領上級顧問の行動には要注意だろう。立命館大学特別招聘教授でジェトロ...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/05
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

トランプが日本の東アジア戦略を丸のみした意味

東アジアと世界の行方(3)トランプの東アジア戦略

ドナルド・トランプ大統領は、2017年11月のアジア歴訪の折、日本が打ち出してきたインド太平洋戦略を丸のみしてしまった。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、安全保障面で日米、欧州、インド...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/04
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

習近平の指導者として危ういところとは?

東アジアと世界の行方(2)習近平の指導者としての資質

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、習近平政権の中国が抱える今後の問題について解説する。中国社会は2035年に本格的に高齢化社会に突入する。習近平政権は社会保障費を増加せざるを得ないだ...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/03
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

アメリカ社会のリーダー層における三つどもえの構造

激変しつつある世界―その地政学的分析(6)アメリカ社会

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、アメリカ社会にはグローバリゼーションを巡って三つどもえの構造が存在する。トランプ大統領を支持したラストベルトの労働者はアンチグローバリスト、ヒラリー・クリントン氏...
収録日:2017/05/16
追加日:2018/01/12
中西輝政
京都大学名誉教授

追い込まれたアメリカは同盟国を切り捨てる可能性もある

激変しつつある世界―その地政学的分析(4)実質なき時代

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、現代は、どの国も実質のない見せかけを演じる、「パックス見せかけ」の時代である。アメリカが中国・ロシアとの関係で追い込まれる中、同盟国日本を切り捨てる可能性も出てき...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/27
中西輝政
京都大学名誉教授

今後の世界情勢は米中露の3国関係を基礎に考えるべき

激変しつつある世界―その地政学的分析(3)3つの分析軸

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は、今後の世界情勢は、米中露の3国関係を基礎として考えるべきだと主張する。予想に反して米中は対立せず、むしろ歩み寄り、中露は疑似同盟関係を続けるだろう。また米露は歩み寄らず、...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/26
中西輝政
京都大学名誉教授

トランプ政権が外交政策で錯綜している理由

激変しつつある世界―その地政学的分析(2)トランプ外交

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏の分析によれば、外交政策でトランプ政権が錯綜するのには理由がある。政権には、孤立主義派、経済ファーストの現実主義派、そして世界で強いアメリカを求めるトランプ支持者という、3つ...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/25
中西輝政
京都大学名誉教授

2017年は世界が本格的に変化し始めた年

激変しつつある世界―その地政学的分析(1)覇権の過渡期

2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。BREXITやトランプ政権の誕生は、表面的な出来事にすぎず、...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/24
中西輝政
京都大学名誉教授

日本は高負担・高福祉の北欧型社会保障を目指すべきか?

高齢化と財政危機(15)北欧型とアメリカ型の社会保障

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、社会保障のモデルとして北欧型とアメリカ型を検討し、日本のあるべき姿を解説する。日本がもし北欧型の社会保障を目指すのであれば、国民負担率を現状の倍以上にする必要がある...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/12/04
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ワシントンD.C.で実際に見聞きしたトランプ政権の現状

トランプ政権の現状(1)アメリカ政治の基本構図の変化

元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を務める吉田正紀氏が、ワシントンD.C.から見たトランプ政権の現状について解説する。現在のアメリカ政治は、従来の対立構図である共和党対民主...
収録日:2017/06/09
追加日:2017/08/28
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

ロシアは米大統領選挙でどのような情報工作を行ったのか?

トランプ政権とソーシャルメディア(3)ロシアの情報工作

元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を務める吉田正紀氏のワシントンでの活動における同志で、ロシアの若手研究家であるAmerican Security Project エネルギー安全保障プログラム・...
収録日:2017/02/24
追加日:2017/08/23
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

ネットと現実―グローバル化時代の国境問題とは?

サイバースペースの国境とは何か

現代はグローバル化が進み、インターネット全盛の時代になったにもかかわらず、国境問題が再燃している。政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏は、経済やサイバースペース上においても、国境や主権、国家を前提とした...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/08/21
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

ソーシャルメディアの負の側面を活用したトランプ陣営

トランプ政権とソーシャルメディア(2)負の側面の利用

政治経験がなく、誰にも期待されていなかったトランプ氏が、大統領選挙に勝利できた大きな要因は、ソーシャルメディア戦略にある。元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を務める吉田...
収録日:2017/02/24
追加日:2017/08/18
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

日本の将来で最も懸念するのは「日米安保体制」

日本 呪縛の構図(5) 憲法改正と安全保障問題(通訳版)

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が日本の将来に対して最も懸念するのは、日米安保体制だ。トランプ氏が新大統領となり、もはや世界のリーダーを担いきれないことをアメリカ自身が自覚し始めた現在、日米安保体制見...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/03/02
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本の将来で最も懸念するのは「日米安保体制」

日本 呪縛の構図(5) 憲法改正と安全保障問題(英語版)

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が日本の将来に対して最も懸念するのは、日米安保体制だ。トランプ氏が新大統領となり、もはや世界のリーダーを担いきれないことをアメリカ自身が自覚し始めた現在、日米安保体制見...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/03/02
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

「post-truth」はトランプ現象で2016年最も注目された言葉

Post-Truth Politics―トランプの政治とメディアの敗北

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、“Post-Truth Politics”に注目。裏付けのない言説(post-truth)がネットを通じて独り歩きしてしまう現代は、メディアそして民主主義の敗北の様相を呈している。アメリカ大統領...
収録日:2016/12/15
追加日:2017/01/11
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

トランプ・ショックで為替相場がドル高・円安に進んだ理由

トランプ時代の米ドル相場(1)米大統領選挙と為替相場

米大統領選挙は共和党のトランプ候補の勝利となり、為替相場ではドル高・円安が進んでいる。事前予想は「クリントンでドル高、トランプでドル安」のはずだったが、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、もっ...
収録日:2016/11/17
追加日:2016/11/25
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

「リムジン・リベラル」とクリントンが揶揄された理由とは

トランプのアメリカと日本の課題(1)トランプ・ショック

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/11/23
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

実は建国期から間接選挙!アメリカ大統領選の制度的欠陥

アメリカの凋落と大統領選の制度的欠陥

予測が非常に難しいといわれるアメリカ大統領選で、共和党はトランプ氏、民主党はサンダース氏といった候補者が予想外の支持を得ている。この事実に、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は「アメリカの凋落」の影を...
収録日:2016/04/27
追加日:2016/06/13
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

エンターテイナーのトランプが最後まで残ってしまうのか

2016アメリカ大統領選の行方―予備選挙とトランプ現象

今回のアメリカ大統領選の行方は非常に読みにくくなっていると、政治学者で慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授・曽根泰教氏は語る。最大の要因は、ドナルド・トランプ氏の存在だ。大統領選の制度自体が、トランプ氏を...
収録日:2016/01/25
追加日:2016/02/22
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授