「分野」の検索結果

日本のビジョンを考える上では二つの立場と考え方が混在しており、ビジョンそのものを曖昧にさせている。本編ではその二つの考え方の相違点を挙げながら、ビジョンを考える上での方策を提示する。

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者　植田和男が解説する。

マグニチュード9.0の大地震と津波の直撃を受けた宮城県では、3年目の現在、県土の創造的復興に向けた抜本的なチャレンジが始動している。税金を使い旧態へと戻す復旧には何が足りないのか？村井知事が復興の現場から熱く語る。

国内政治の論点の一つに、「小選挙区制度罪悪論」がある。中曽根首相の靖国公式参拝以来、日本の政界を見続けてきた朝日新聞の政治記者が、小選挙区制度の成立と理念、長所・短所を明らかにし、その活用法を徹底的に解説する。

２０２０年東京オリンピックの開催が決まったが、島田晴雄氏は遡ること５０年前、学生でありながらトップ通訳として東京オリンピックを支えた体験を持つ。新たな感動の祭典への期待をこめつつ、当時の貴重な体験と豊富なエピソ...

安倍政権の成長戦略には、日本産業再興プラン、戦略市場創造プラン、国際展開戦略プランといった三つのアクションプランが描かれている。民主党政権時代には進まなかった成長戦略がなぜ安倍政権下で成果を上げているのか。その...

本編シリーズ講話第２回は、「工学の父」、山尾庸三。現在の東京大学工学部である工部大学校を設立し、近代国家の土台を技術で支える人材を輩出した教育者。明治の文明開化を「生きた機械」として助力した男は、もともと「尊王...

安倍内閣が成長戦略の要とみるＴＰＰ。昨年の交渉参加表明以来、大揺れに揺れている原因はどこにあるのか。そして、主導するアメリカの要求に日本やアジア諸国はどう歩み寄るのか。ＴＰＰの成り立ち、日本の参加や交渉プロセス...

国際競争力の資源として農業は欠かせない。その成長を阻むのが減反制度に代表される旧来の保護政策だ。産業競争力会議を核とした安倍内閣の農業改革や規制改革の進捗状況を島田晴雄氏が評価する。（島田塾第１０９回勉強会　島...

日本の女性活用がアラブ諸国並みの低さなのは「Ｍ字型サイクル」に原因がある。打開策は子育て支援の施設と施策拡充。社会福祉法人が行く手を阻む中、待機児童ゼロを達成した横浜市の挑戦を島田晴雄氏が評価する。（島田塾第１...

日本では大変権威があるノーベル賞だが、海外では非常に身近な存在である。受賞者の傾向や評価システムを紹介しながら、日本がノーベル賞受賞者数を増やすためには何が必要か、そのヒントやその方策について迫る。

今、岩盤規制にドリルの歯を立てるべき分野の一つが農林水産業である。ここでは、自給率、農業生産などに対するイメージと実態の食い違いに言及し、１３０万戸に及ぶ零細農家のための新しい農業の可能性を提示する。（島田塾第...

福島第一原発事故の影響により、深刻なエネルギーの状況下にある日本。現在、原発再開と代替エネルギー開発に向けて動き出しているが、課題は大きい。では、どうすればいいのか。その具体的方策を提示していく。（島田塾第１０...

かつて日本は、世界一医療費の低い優秀な医療国だった。しかし高齢化や技術の高度化などにより、数多くの問題を抱えることとなった日本の医療。改革のためには何をすべきか。具体的な問題点を挙げながら、方策を講じていきたい...

活用すべき潜在的な可能性を秘める資源は、情報、あそび、観光・旅行、教育の分野にも満ちている。既成の、あるいはお仕着せのやり方に温存するのではなく、バイタリティと豊かな人間性をもって日本の活路をひらく可能性を、島...

さまざまな問題を抱えている日本の教育現場だが、対症療法的に考えていては、真に刺激的な学問の場や独創的で新しい「プラチナ社会」にふさわしい人材は育たない！　前東京大学総長・小宮山宏氏が提言する、今必要な教育イノベ...

少子高齢化問題は解決策がなく、思い切った移民政策も打ち出せない状況下、日本が今後生き残っていくためには、どのような道を歩むべきなのか。カーティス氏が語る。

「ガラパゴス」に象徴される内向き国家・日本。政府周辺の言動が海外の誤解を呼ぶ事態も頻発している昨今、「外への発信力」を磨く方法はあるのか。曽根泰教氏が「戦略的国際広報」の重要性を唱える。

前原誠司氏による、ワシントン訪問記第二弾。前半の安全保障問題に加えて、いまアメリカから見た日本の問題点が広く集まった。オバマ首相４月来日に向けて、カウントダウンの今、日本は何を決断して動くべきか。

〝人間は頭が生きている限り自立できる〟という時代が遠からずやってくる。脳科学やロボット技術の目覚ましい進歩によって、可能性が大きく広がっているロボット開発分野について、小宮山宏氏が具体的な事例を挙げながら語る。

前原誠司氏はなぜ政治家を志したのか。そこには、大きな契機となった松下政経塾、そして政治の世界へと繋がる、大事な三つの出会いがあった。前原氏にとってまさに必然ともいえる、その出会いとは。

宮城県知事・村井嘉浩氏の実行力と長期的構想、そして縁を得て人を動かす力が三位一体となって、宮城県の復興計画は着実に進んでいる。宮城の３０年先、５０年先を視野に入れながら、産業構造転換を図る村井氏の政治的理念とは？

齋藤健氏曰く、欧米に比べて日本はエリートを育てる意識づけが希薄である。氏がハーバードケネディスクールで学んだエリート人材にとって最も重要なキーワードを核に、ハーバード流実践的トレーニングや日本の指導者育成につい...

政治家・前原誠司氏にとって、欠かすことができない四人の恩師がいる。国際政治を学んだ学生時代、松下政経塾の頃、そして政治家になってからと、大事な時期に前原氏を支えた恩師たち。その人物像について、前原誠司氏が熱く語る。

なぜ、かつての日本では新しいイノベーションを次々に生み出し、世界を変えていく企業がたくさん出てきたのか。今はなぜそのような企業が出てこないのか。大上二三雄氏が古河グループ、中でも富士通に注目してその理由を分析する。

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。

これまでに語ってきたソニー、富士通、ファナック、デュポンなどの具体例を踏まえて、「宮大工システム」「知足安分」などのキーワードを縦横に使い、大上二三雄氏が平均的な日本企業が現在抱える課題とその解決策を分析する。

ＧＥ、ＩＢＭ、ＢＡＳＦなどの欧米老舗企業は、自ら再生して新しい企業に生まれ変わっていく。その典型例として、大上二三雄氏は今回、２００年以上の歴史を持ち、今も革新的な企業として知られるデュポンを取り上げる。

「日本でも独自のイノベーションを起こせる可能性はまだまだ数多く見つけられる」とＬＩＮＥ株式会社代表取締役社長ＣＥＯ森川亮氏は語る。何が日本企業の強みなのか。イノベーションを起こせる組織はどのようにつくっていけば...

２０２０年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、われわれはこれからの７年間をいかに取り組んでいくか。またどう捉えるべきなのか。大竹美喜氏が語る。

魅力ある国家形成のために必要なこととは？　果敢に挑戦し、諦めずに限界を突破すれば、「進化」する。この方程式について考える。

「光合成」の細部をすべて理解している専門家は存在しない？知識の量が爆発的に増加した現代。何が起き、どう対応すべきか「知識の構造化」と「情報技術」をキーワードに考えていく。

安倍政権発足から１年と半年が過ぎた今、アベノミクスへの不安が広がっている。昨年１２月に暴落した株価や、今年４月から８パーセントに上がった消費税の影響など、果たして今後アベノミクスはどうなっていくのか。第一の矢で...

「社会保障と税の一体改革」に関する野田佳彦前総理の講演の後編。「社会保障と税の一体改革」にとって最大の意味を持つ２段階目の消費税引き上げ。来年１０月に控え、年内の決断を迫られる安倍政権に対して、野田氏がその想い...

中長期の日本経済を見据えたとき、ズバリ日本には「破壊型イノベーション」が不足していると伊藤元重氏は喝破する。破壊型イノベーションとは何か。なぜ必要なのか。日本は一体どのように変わればよいのだろうか。

安倍内閣組閣後１年半。経済とともに大きな軸として注目されるのが外交・安全保障問題だ。今回は防衛大臣の小野寺五典氏が１０ＭＴＶに登場。目前の「集団的自衛権」問題がなぜ浮上したのかを、日米関係と世界平和の枠組みの中...

プラトン、キケロの国家論およびその思想を語る言葉を豊富に例示しながら、書物を通して知識を得ることの意味、得た知識をどのような感覚をもって仕事に活かすべきなのかを考える。（全６話中第２話目）

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。

日本の社会保障制度はもうとうに破綻している。消費増税による補填は焼け石に水で、根本的な問題は何ら解決も改善もしていない。日本の財政が社会保障負担によってどれほど深刻な危機に陥っているか、何割の国民が直視している...

世界に比べて特異な日本の輸入医療機器事情。低集約性、非効率性の問題。そして保険診療のカベ――。外科手術史を変える手術ロボット「ダヴィンチ」の普及問題から見えてくる、日本の医療経済システムの実態とは。

防衛大臣・小野寺五典氏の政治家人生は決して平坦なものではなかった。その山あり谷ありの人生において、小野寺氏が大きなきっかけを得た場所として大切にしているのが松下政経塾。そこで得た小野寺氏の財産ともいうべきものと...

夜ネットで注文した本が、翌朝には自宅に届く時代。現在のこの「流通革命」を先導するのがＡｍａｚｏｎ（アマゾン）である。インターネットと物流の激変、それらを支える情報化の急進とは？　流通業の「今」を伊藤元重氏が解き...

議員を辞職し、大きな喪失感を抱えながら地元気仙沼市で政治家とは無縁の日々を送っていた小野寺五典氏。その小野寺氏を当時も、そして今も支え続けている加藤紘一氏のアドバイスとは？　人生の挫折と再生を語る。（後編）

税と社会保障の一体改革によって消費税は８パーセントに上がり、さらに来年には１０パーセントに上がる予定だ。消費税増税の必要性はどこにあるのか。私たちが支払った消費税は何にどのように使われるのか。星浩氏が、社会保障...

野党再編について考える第２回。今回のテーマは「対立軸」。対立軸がはっきりすれば、国民は選択できるという考え方があるが、果たしてそうなのか。また野党再編において野党に求められるものは何か。対立軸を手すりに考えてい...

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか？伊藤元重氏がその要因...

「世界史的立場と日本」を世に問うた京都学派。その思想について考えるうえで、ドイツの歴史学者ランケと西田幾多郎の考え方、立場を押さえておきたい。彼らがそれぞれヨーロッパとアジア、そして日本という立ち位置からどんな...

経済産業省〝日本の「稼ぐ力」創出研究会〟の座長も務める伊藤元重氏が、同会で実際に議論されている、グローバルな世界で競争する大手企業の具体的な事例について紹介する。日本の「稼ぐ力」の創出について考える上で必見の講話！

２０１４年８月３日開催「プラチナ未来人財育成塾＠会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「２０５０年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。（全１７...

「オスマン帝国とは、何か？」との質問に対し、山内昌之氏からは「いい質問です」の答えが返ってきた。それほど、この定義は一筋縄ではいかないらしい。紛争の絶えない中東で、共生を果たしたオスマン帝国。その最大の秘密につ...

「人生はアクシデンタリーに決まるものだ」と言う小宮山宏氏。 化学工学を研究する道に進んだが、そこにはいくつかの偶然が重なっていた。果たしてその偶然とは？　一般のメディアではなかなか触れることができない、小宮山氏の...

少子化の進行に伴い、大学改革をめぐる議論が続いている。しかし、大学教育の「あるべき」論は、ともすると大学生の学力等の問題に置換され、大学側すなわちサプライ・サイドの姿勢が問われることは比較的少ない。この問題につ...

ユダヤ人の悲劇の歴史は、実は古代イスラエルに端を発している。ローマ帝国に国を滅ぼされ、１９００年に及ぶ流浪の日々を送らねばならなかったユダヤ民族は、生きるために世界中で、さまざまな分野で必死の努力を続けたのだ。...

「人生はアクシデンタルに決まる」と言う小宮山宏氏。化学工学の研究者という仕事は、子どもの頃から決めていた道ではなかったという。そこにはいくつかの偶然が重なっていた。果たしてその偶然とは？　小宮山氏がアクシデンタ...

大学院を出た後、助手としてアメリカに渡った小宮山宏氏。アメリカでさまざまな経験をして日本に戻ったが、その後は決して順調ではなかったという。そんな３０代の頃の貴重な経験が代表的な著書『「課題先進国」日本』につなが...

今ではだいぶ持ち直してきたとは言え、かつて世界を席巻したソニー、シャープ、パナソニックなど、日本の家電メーカーの凋落はすさまじかった。コンシューマー・エレキといえばグローバル化の最先端。一体そこでは何が起こって...

コンシューマー・エレクトロニクス産業の凋落を受けて、化学産業はいかなる道を歩むべきなのか。“哲人経営者”と呼ばれ、日本を代表する経営者の一人である三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏が語る「２１世紀を生き...

４回にわたりイスラエルの歴史を見てきたが、現在のイスラエルの姿は決してバラ色とは言えない。何よりもパレスチナ難民問題をめぐる紛争は、２１世紀の国際的課題として筆頭に挙げられる。市街には壁がつくられ、ミサイル攻撃...

山内昌之氏は最近、『歴史とは何か』という本を書いたが、その目的は三つあるという。一体何が山内氏を動機づけしたのか。シリーズ第２回。

わが国初の国家安全保障戦略が昨年末に策定された。この戦略文書をもとに、日本の防衛計画が動いているのだ。海上自衛隊海将として日本の防衛に尽くしてきた吉田正紀氏が、戦略の基本構造、戦略策定にあたる指揮官に必要な素養...

１２月の総選挙を機に、アベノミクスのこれまでを振り返り、今後の方針を見極めてみようと、伊藤元重氏は言う。発足２年の安倍内閣が経済政策でできたこと、できなかったこと。そして、選挙後の第２期アベノミクスは何をどのよ...

今、中国で何が起こっているのか？　習近平という得体の知れない強大なリーダーはどこへ向かおうとしているのか？　北京を訪れたジェラルド・カーティス氏が“トラック２外交”から見た中国事情の最前線を語る。

先進諸国の中で最速で高齢化が進む日本にとって、医療費削減は最重要課題だ。いわゆる「西高東低」といわれる後期高齢者医療費格差の現状や、医療供給体制の見直し策を踏まえつつ、政府で今議論されている医療費抑制のための医...

日本の重要な課題の一つである地方問題。８００ほどの自治体に消滅可能性があり、地方創生の議論が高まっている。人口問題はその重要なテーマだが、「東京一極集中対地方の衰退」という問題設定は正しくないと曽根泰教氏は指摘...

長年日本の民主主義を愛し見守ってきたジェラルド・カーティス氏が、瀕死の日本民主主義に説く処方箋。５５年体制に学ぶべきこと、野党・マスコミがなすべきこと、すなわち、国民と政治家が取り戻すべき「民主主義」の本来とは...

アベノミクスによって円安が進んでも、日本の輸出は増えていない。それは、多くの企業ですでに現地生産が進んでいるためだ。しかし、イノベーションを生活の質に結びつけるプラチナ産業が国内で本格的に稼動すれば、円安メリッ...

２００年以上続く世界的大企業・デュポン。その長期間に渡る成功・成長の秘訣は何なのか。企業方針の大きな変化と企業文化について、デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏に聞いた。（全４話中第１話目、インタビュアー...

デュポングローバルに占める日本の売上比率は、わずか４パーセント。だが、日本には、売上の数字以上の価値がある。それは一体何なのか。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏が語る日本と世界。（全４話中第２話目、イ...

「移民」と聞いて、何をイメージするだろうか。工事現場の労働者？　外国人技能実習生の実態問題や違法移民？　だが実はすでに相当数の外国人が日本で働いていて、社会を構成する重要なファクターとなっているという実態がある...

ＴＯＴＯ株式会社取締役常務執行役員・成清雄一氏は、現在コーポレートグループ長だが、一方で工学博士でもある。なぜ理系の成清氏が管理部門のトップを務めているのか。そこには、実に興味深い「Ｌ字キャリア」があった。（全...

日本社会をコントロールしているのは、法律でも人でもない。では何か？　日本企業が海外へ進出するときに知っておくべき「日本の特殊性」とは？　実は海外でも稼いでいるＴＯＴＯ株式会社の北九州発グローバル戦略。その根底に...

近年、リベラルアーツへの関心が高まっている。しかし、「日本の大学では真のリベラルアーツは学べない」と島田晴雄氏は語る。大学の学長とは別に、若手経営者塾「島田村塾」を主宰する島田氏によるリベラルアーツを考えるシリ...

「長い間、イスラム文明を学ぶ機会がなかった」と振り返る島田晴雄氏。イランについて調べるため、本を何十冊か読んでいるうちに、大きな発見をしたという。果たしてその発見とは？　かつて世界を支配した偉大なイスラム文明に...

グローバル化といっても、日本人は日本人。「グローバル人」のパスポートというものを見たことがない。それぞれの国の国民であるから世界にも行ける。だから「まず日本」。「ブランドを買う」ことを目的にはしない。ＴＯＴＯ株...

勤めるもよし、専業主婦になるもよし、ＮＰＯで活動するもよし。女性に選択の自由が生まれたと、小宮山宏氏は語る。その根拠は何か。プラチナ構想ネットワーク「女性の活躍ワーキンググループ」での経験から語る。

２０１５年１月に代表選挙が行われ、岡田克也氏が新代表に就任した民主党。しかし、「民主党は、まず２０００万票まで回復しなくてはならない」と曽根泰教氏は語る。そのためにはどうしたらよいのか。今回の民主党代表選挙から...

ＯＥＣＤ（経済開発協力機構）で事務総長補佐官を８年間務めた高橋一生氏が、その仕事のエッセンスを明らかにしつつ、国際参謀として必要な資質を語る。そこから導き出された、これからの世界に必要な人材像とは？　世界情勢を...

今年前半の日本経済は、かなりのスピードで上昇していくと期待できると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。その最大の要因は「３安」にある。３安とは何か。なぜ、日本経済を後押ししているのか。

現在、世界全体が権力政治を優位とする社会になっている。そんな中、国際協力における好材料として、環境と国際開発協力という二つの側面を提示した高橋一生氏。今回は、国際開発協力について、現在の世界状況を踏まえながら、...

テロの歴史で一番凶悪な部類に入るイスラム国の事件から得られた教訓や、今後私たちがとるべき態度とはどのようなものか。イスラム研究の第一人者・山内昌之氏がイスラム国日本人殺害事件を語る。（シリーズ講話第１話目）

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは？　第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...

島田晴雄氏がアベノミクスの新成長戦略の大きなポイントとして挙げるのが、ＴＰＰである。未だ最終合意に至らないが、日米双方にとって今年はその成立に向けてのラストチャンスだ。今が正念場の日米の事情を踏まえ、ＴＰＰスタ...

これまで何度も弾道ミサイル発射を実施し、同時に核実験も進めてきた北朝鮮。それに対し、六者会合で対応してきたが、果たして北朝鮮の狙いはどこにあるのか。そして日本がとるべき対応策は。北朝鮮による弾道ミサイルの歴史を...

消費税増税先送りは、国の財政にどのような影響を与えたのか？　また歳出の大半を占める社会保障費を今後どう負担していくのか。現在の日本の重要課題である財政健全化について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が...

前半では中国の海洋進出問題の現状を見たが、後半では解決への道を探っていく。中国の海洋進出の狙いを知り、日本の国際的な立場を分析していけば、進むべき道はおのずと浮かび上がってくるだろう。前海上自衛隊佐世保地方総監...

島田晴雄氏がアベノミクス新戦略のポイントとして挙げる次なる主な項目は地方創生と社会保障だ。いずれも日本の将来の明暗を分ける最重要課題だが、その道は険しい。われわれは次世代のために、日本の未来のために今、アベノミ...

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この１０年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は２０２０年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。２０２０年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...

赤字は罪悪である。三菱ケミカルホールディングス社長として、いくつもの重大な経営改革を推進してきた小林喜光氏の方針は明確そのものだ。このぶれない方針を軸に行ってきた企業経営の核心に迫る言葉の数々を紹介する。

「日本の産業界を真にグローバルな設計にするにはまだまだ時間がかかる」と、三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏は語り、今の安定をなかなか手放したがらない業界、経営者に厳しい目を向ける。その小林氏をして、困...

１９２９年の世界恐慌の際、「一人も解雇するな、１円も給料を下げるな」と命じ、松下電器製作所の社員たちの雇用と給料を守った松下幸之助。経済の混迷が続く現在、経営者に求められる「三つの責任」とは何なのか。松下幸之助...

政治学者・曽根泰教氏によれば、私たちは「正しさの根拠」をごく表層的なところに置いているのだそうだ。つまり、教科書や新聞に書いてあることを「正しい」と信じてしまう。事が宗教に及ぶと問題の根はさらに深くなる。正しさ...

レアメタル研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏に、レアメタルを中心に、日本の資源戦略の問題についてインタビューを行った。レアメタルの重要性と可能性、そして人類にとって避けては通れない資源活用...

世界には多くのビジネススクールがある。特にアメリカを中心に発達したビジネススクールが有名で、留学をしてＭＢＡを取る人も数多く存在する。しかし、政治学者で慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授・曽根泰教氏が考...

先進国はすでに飽和の時代を迎えている。それは、１９７２年にローマクラブが報告書『成長の限界』で示していたことだが、「それを認識することでその先も見えてくる」と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。しか...

中国のレアアース禁輸に動揺させられた日本にとって、輸入依存からの脱却と、長期的かつ多角的視野に立った資源活用は必要不可欠である。レアアース問題と、これからの日本の資源戦略について、東京大学生産技術研究所教授・岡...

産官学が集う「レアメタル研究会」やＭＩＴを中心とした「リアクティブメタルワークショップ（ＲＭＷ）」等の会合を主宰する東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。そこは、世界中から多彩な人々が集まり、多様な談義が交わさ...