「株」の検索結果

ChatGPTを生みだしたOpenAI創業者のサム・アルトマン。AIの進化・発展によって急速に変化している世界の情報環境だが、今その中心にいる人物といっていいだろう。今回のシリーズでは、サム・アルトマンの才能や彼をとりまくアメ...

私たちの生活を取り巻くモノやサービスには必ず値段が付いている。しかし、その価格はどのように決まっているのか。書籍や映画、携帯料金など、身の回りにあるさまざまな差別価格の事例から、ダイナミックプライシングについて...

日本がかつて重視してきた「ステークホルダー資本主義」と、今の「ステークホルダー資本主義」には大きな違いがある。それは、技術革新によるデータの「見える化」で、ステークホルダー全体を見渡せた経営ができるようになって...

共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金融の教科書とも...

大手の総合化学メーカーがパタハラでSNS対応を誤った事案から、危機管理の問題点を考える最終話。2019年6月に起こったこの事案は当時、SNSで大炎上し、株価がその年の初来最安値まで下落したのだが、なぜそこまで大きな問題とな...

自動運転の実用化は既定路線だが、加藤真平氏によると、その目安は2020年の東京オリンピック前後になるだろう。では実際に実用化されると、そのような社会になるのだろうか。そのポイントについて解説する。

日本において健康経営ブランディングに取り組む企業の一つとして有名なのが、製薬会社のエーザイである。ヒューマン・ヘルスケアを企業理念として掲げ、グローバル企業として躍進している。健康経営を成功させるためには、こう...

志ネットワーク代表、「青年塾」主宰者として、日本の若者の志を育てる人間教育を生涯のテーマとする上甲晃氏。その教育の実践には、隅々に至るまで松下幸之助氏の言葉、そしてその言葉を受けて上甲氏が考え実行してきたことが...

日本社会をコントロールしているのは、法律でも人でもない。では何か？　日本企業が海外へ進出するときに知っておくべき「日本の特殊性」とは？　実は海外でも稼いでいるＴＯＴＯ株式会社の北九州発グローバル戦略。その根底に...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...

働く理由はさまざまあるが、「お金持ち大家さん」道を指南する株式会社三光ソフランホールディングス代表取締役社長・高橋誠一氏の回答は「お金儲け」と、すこぶる明快だ。お金があれば何でもできる。だから、扱う商品は高いほ...

これまでは「宇宙への進出」といえば、国を挙げての一大プロジェクトという印象が強かったが、ここにきて民間企業の「宇宙ビジネス」への投資が加速している。人工流れ星の実現を目指す宇宙ベンチャー・ALEの代表取締役社長であ...

2016年に女性活躍推進法が施行され、女性役員を大幅に増やしている企業もあるという。企業が人材をふるい落としていた時代は終了し、優秀な人材に選ばれる企業と選ばれない企業が二分化していくと考えられるからだ。株式会社ワ...

人工知能（AI）やロボットなど、イノベーションの重要性が増しているが、イノベーションはどうすれば起こせるのだろうか。TomyK Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏は、スタートアップ支援を通じて、イノベーショ...

「社会的インパクト投資」をご存じだろうか。イギリス、アメリカなどでいま盛んに行われている新たな形の投資である。一体どのようなものなのか。日本ではどの程度進んでいるのか。日本財団社会的投資推進室室長・工藤七子氏が...

日本は世界的に見ても人気のある国だが、こと「女性活躍」となると評価がぐんと下がる傾向にあり、「上場企業の6割には女性役員がいない」など不名誉なニュースも多い。そんななかにあって、支配人の97パーセントが女性というホ...

参勤交代によって人材循環による国の活性化が起こった江戸時代。時代は下り、令和の日本では、「逆参勤交代」なるプロジェクトがその実装に向けて動き始めている。逆参勤交代は個人・地域・企業の「三方よし」ということだが、...

グローバル企業・デュポンから見て、中国、韓国、日本の各企業には果たしてどのような違いがあるのか。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏が、実体験から自身の見方を語る。（全４話中第３話目、インタビュアー：大上...

ＯＥＣＤ（経済開発協力機構）で事務総長補佐官を８年間務めた高橋一生氏が、その仕事のエッセンスを明らかにしつつ、国際参謀として必要な資質を語る。そこから導き出された、これからの世界に必要な人材像とは？　世界情勢を...

個性的な形で進む日本企業のグローバル化について、企業コンサルタントとして豊富な経験を持つエム・アイ・コンサルティンググループ株式会社代表取締役・大上二三雄氏が解説するシリーズ。企業紹介の最後は、グローバルな総合...

「Ｐｅｐｐｅｒ」はヒト型ロボットなのに脚がない。また、色が白く、見ただけではどんなロボットなのかよく分からない。それはなぜか。ソフトバンクロボティクス株式会社プロダクト本部取締役本部長・蓮実一隆氏が、Ｐｅｐｐｅ...

藤井達人氏が、フィンテックとは何か、そのサービスの進展について解説する。フィンテックはもはやスタートアップ企業だけのものではない。従来の金融機関もフィンテックへの積極的な取り組みを始めている。（全3話中第1話）

安倍政権発足から1年。アベノミクス第一の矢・金融緩和政策の意味とは。黒田日銀総裁の異次元的な金融緩和宣言に反応した市場。今後の動向と合わせてリスクにも迫っていく。（島田塾第109回勉強会　島田晴雄氏講演『日本経済は...

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。

実体経済から金融経済へと移行した米国経済のなかで、いま何が起きているのか。社会貢献、人生観、経済システムから日米の違いを読み解く。

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者　植田和男が解説する。

株価上昇など、日本の復活を印象づけたことで、安倍政権１年目を評価するカーティス氏。しかし今年に入り、外国からの反応は一転、アベノミクスへの期待感が失望感に変わりつつある。果たしてその理由とは。そして今後の課題は。

巷に溢れる金融緩和論。では、無制限にお金を供給すればインフレは起こり、実体経済は本当に回復するのか？従来型の金融政策の限界点やインフレターゲット論の問題点を論じつつ、中央銀行がとるべき姿勢と役割を示唆する。

安倍内閣で集中的に議論が進んでいる「対内直接投資」。海外から日本への直接投資を増やすことの重要性は、先進国での直接投資への伸びを見ても明らかである。日本経済活性化への鍵をなる「対内直接投資」について伊藤元重氏が...

巨額資産を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の基本ポートフォリオ見直し作業に注目が集まっている。より高い運用成績を求める声もある中、そのあるべき姿と現状について解説する。「植田和男の金融経済シリ...

なぜ、かつての日本では新しいイノベーションを次々に生み出し、世界を変えていく企業がたくさん出てきたのか。今はなぜそのような企業が出てこないのか。大上二三雄氏が古河グループ、中でも富士通に注目してその理由を分析する。

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。

これまでに語ってきたソニー、富士通、ファナック、デュポンなどの具体例を踏まえて、「宮大工システム」「知足安分」などのキーワードを縦横に使い、大上二三雄氏が平均的な日本企業が現在抱える課題とその解決策を分析する。

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。

２パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係...

白熱のパネルディスカッションや心温まるパーティー、そしてここでも実感した日本企業の地元貢献の力。目立たずとも、深く静かに根を下ろしている日本の姿を語る、島田晴雄氏のケンタッキー訪問レポート後半。（全５話中第３話目）

２０１２年１２月の安倍政権発足以来、２０カ月を経過し、内閣改造も経た今、これまでのアベノミクスを総括する動きが各所で出始めている。アベノミクスの特徴やこれまでの成果、そして今後の課題について、伊藤元重氏が大いに...

地方創生や女性の登用を目玉として打ち出した２０１４年９月の安倍政権の内閣改造。曽根泰教氏が安倍政権の特徴を明らかにしつつ、今回の内閣改造を分析・評価し、内閣改造の本質を浮き彫りにする。

経済産業省〝日本の「稼ぐ力」創出研究会〟の座長も務める伊藤元重氏が、同会で実際に議論されている、グローバルな世界で競争する大手企業の具体的な事例について紹介する。日本の「稼ぐ力」の創出について考える上で必見の講話！

「人生はアクシデンタリーに決まるものだ」と言う小宮山宏氏。 化学工学を研究する道に進んだが、そこにはいくつかの偶然が重なっていた。果たしてその偶然とは？　一般のメディアではなかなか触れることができない、小宮山氏の...

２０１４年１０月第２週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...

徳川２代将軍・秀忠の庶子として生まれた保科正之。兄で３代将軍・家光からの信を受け、４代将軍・家綱の後見人として手腕を発揮していく。保科正之の生き方には、政治家としてだけでなく、一己の人間として、私たちに教えてく...

ここに来て、安倍晋三首相が消費税率１０パーセントへの再引き上げを先送りすると判断した場合、直ちに衆議院を解散し、年内の総選挙に踏み切るとの見方が広がっている。この解散を成り立たせているいつかの要素やそのロジック...

２０１４年１１月１８日、安倍晋三首相が衆院の解散を表明した。１２月２日公示・１４日投開票で総選挙が行われる。この解散総選挙の理由や、安倍首相にとってのリスク要因を、日本の政治に精通するジェラルド・カーティス氏が...

１２月の総選挙を機に、アベノミクスのこれまでを振り返り、今後の方針を見極めてみようと、伊藤元重氏は言う。発足２年の安倍内閣が経済政策でできたこと、できなかったこと。そして、選挙後の第２期アベノミクスは何をどのよ...

第一次世界大戦は１００年前のことでありながら、その戦中、戦後の様子には現代の日本と多くの共通点を見出すことができる。今、私たちは大戦と現代の比較に何を見出し、何を学ぶべきなのか。山内昌之氏による過去に学び現代を...

円安が進行した過去２年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。

今後１０年、２０年を見据えたとき、日本企業は一体何を目指すべきなのか？強いビジネスを実現するための戦略と、そこでキーパーソンとなる新たな人材像とは。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏に聞いた。（全４話中...

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。（全...

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が解説する。（全４話...

１９９０年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、１９９８年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...

ＴＯＴＯ株式会社取締役常務執行役員・成清雄一氏は、現在コーポレートグループ長だが、一方で工学博士でもある。なぜ理系の成清氏が管理部門のトップを務めているのか。そこには、実に興味深い「Ｌ字キャリア」があった。（全...

TOTO株式会社は、今も北九州市に本社を置き、そこから本社を移さないと公言している。それはなぜなのか。東京一極集中の時代に不便ではないのか。同社取締役常務執行役員・成清雄一氏が語る北九州市のメリットとは。（全5話中第...

ＴＯＴＯは、あることをきっかけにして、アメリカで有名になったという。これがターニングポイントとなって、今や海外で成功を収めている。それは何か。なぜだったのか。ＴＯＴＯ株式会社のコアバリューや先人の言葉と併せて、...

グローバル化といっても、日本人は日本人。「グローバル人」のパスポートというものを見たことがない。それぞれの国の国民であるから世界にも行ける。だから「まず日本」。「ブランドを買う」ことを目的にはしない。ＴＯＴＯ株...

本シリーズ最終回は、スイスショックが為替相場に及ぼす影響についてである。まだまだ不確定要素は大きいが、日本の投資家が気にすべきポイントについても、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏に伺ってみた...

今年前半の日本経済は、かなりのスピードで上昇していくと期待できると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。その最大の要因は「３安」にある。３安とは何か。なぜ、日本経済を後押ししているのか。

先の衆院選で、日本はこれから４年間、安倍政権に命運を委ねることを選択した。島田晴雄氏は、だからこそ今、「アベノミクス」とは何なのか、その課題はどこにあるのかを、しっかりと考え理解しなければならないと語る。アベノ...

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは？　第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...

「この４月以降は実質賃金の上昇が期待できる」と、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。その根拠はどこにあるのか。ＧＤＰなどの数値からアベノミクスの過去を評価し、未来を展望する。

第一次世界大戦以降、欧州は約２０年周期で通貨危機に陥るようになったという。それは欧州の凋落と、新たな覇権国家の誕生と繁栄を象徴しているのではないか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が語る「ユ...

日本の経済動向は決して楽観できる状態ではない。円安でも輸出が伸びず、その他さまざまな要因のため、経済成長に点火しない状況なのだ。消費税引き上げを延期し、急きょ総選挙に踏み切った安倍首相の本音はいかなるものか。物...

中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いていくのか、その見...

時代は「飽和型需要」から「創造型需要」に向かうべきだ、と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。飽和社会において、その「創造型需要」の鍵になるのが再生可能エネルギーなのだが、中でも小宮山氏が注目するのが...

「日本円のピークは実は１９９５年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この２０年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では２...

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...

２０１５年１月、ヨーロッパ中央銀行（ＥＣＢ）が金融緩和政策を発表したが、その前から多くの国で中央銀行による金融緩和政策が実施され、予想以上の効果を発揮している。その理由は、マイナス金利が広がりつつあることだとい...

松下政経塾の理事・塾頭、常務理事・副塾長を歴任し、現在は志ネットワークの代表として、次代を担う人材の育成に注力する上甲晃氏は、「松下幸之助の晩年の１０年間に仕えるのは、非常に得難い機会だった」と振り返る。松下幸...

松下政経塾で１４年間、塾頭などを務め人材を育成してきた上甲晃氏が言いたかったのは、たった一言「己の損得を超えろ」だという。これは、政経塾の卒業生だけでなく、自身に向けた言葉でもあった。現在、志ネットワーク代表で...

従業員数１０万人の松下電器産業から、妻と二人だけの“志ネットワーク”を創業した上甲晃氏。松下電器産業を辞める時、ショックなことがあったという。それは、それまで「人生のテーマ」がなかったことだった。上甲氏は“志ネット...

志ネットワーク代表として「青年塾」を運営する上甲晃氏は、塾生に自分の方から三つの約束を手渡しているという。日本中の若者に志を植えつけることを人生のテーマに据えた上甲氏が差し出す「三つの約束」とは？　松下幸之助氏...

産官学が集う「レアメタル研究会」やＭＩＴを中心とした「リアクティブメタルワークショップ（ＲＭＷ）」等の会合を主宰する東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。そこは、世界中から多彩な人々が集まり、多様な談義が交わさ...

ＧＰＩＦの運用変更、国内外株式の大幅引き上げは、市場にどう影響するのか。２０１４年１０月の発表以降の動きと現状を分析し、今後の動向を見通す。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が語るシリーズ・年...

ＧＰＩＦの資産運用方針は、アベノミクスによって大きく変化した。それはなぜか。一体どのように変わったのか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が語るシリーズ・年金改革、第２回。

日本では、個人投資家が比較的リスクを取ることに熱心という特徴があるという。それは一体なぜなのか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が語るシリーズ・年金改革、第１回。

第一次世界大戦後の不況と現在の不況は似ている、と歴史学者・山内昌之氏は指摘する。一体どこがどのように似ているのだろうか。シリーズ「第一次世界大戦１００年と日本」第４回（全５回）。

東京大学生産技術研究所を「空母」、自らを「パイロット」に例え、一研究者として世界中で活動できるありがたさを実感する岡部徹氏。研究対象として注目するレアメタルはチタンで、実はチタンには岡部氏の夢とロマンが詰まって...

「紛争鉱物」と呼ばれるレアメタルがある。その代表格の一つはタンタルであるが、なぜタンタルは紛争鉱物と呼ばれているのか。東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏が、紛争鉱物に関する問題点を指摘しながら、世界の流通の現...

ウクライナの政情不安によって心配されるのは、パラジウムの供給不安だと話す東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。パラジウムは白金族金属と呼ばれるレアメタルであるが、なぜ中東情勢と関係があるのか。その理由と対策、そ...

ハイテクに支えられた現代生活は、もはやレアメタル抜きには成り立たない。電子機器類の原材料であるレアメタルのほとんど全てを輸入に頼る日本では、世界情勢による資源調達の波は死活問題だ。そこで、レアメタルの第一人者で...

レアメタルの重要性や将来性は、これまで一部の専門家しか認識していなかった。しかし十年来のブームを受け、「元素記号も周期表も知らない」化学オンチにレアメタルを説明する困難を東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏は振...

水、食品、美容・健康器具やスポーツ用品でレアメタルの名を付した商品が数多く市場に出回っている。果たしてレアメタルは本当に体に良いのか？　何を基準に「良い」商品と判断すべきなのか？　東京大学生産技術研究所教授・岡...

レアメタル研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏は、現場の実情を把握するために世界中の鉱山、精錬所を見て回っている。「それが仕事であり趣味でもある」と岡部氏は語るが、多くの危険や制約など、問題...

世界の四大文明は、なぜ大河の河口付近、比較的乾燥した地域に生まれたのか。そこには水が大きく関係している。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏が語る「シリ...

水リスクマネジメントが、民間主導でグローバルスタンダードになりつつあるという。水リスクマネジメントとは何か。なぜ急激に広まっているのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術...

続落するインドルピー安。一体どう見ればいいのか？　今後どうなるのか？　手掛かりは２０１３年春からのインドルピー下落とそこからの復活劇にある。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が過去の類似ケース...

ここ半年で２倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権...

「実質実効円相場がかなり円安になっていて、これ以上の実質円安はありそうにない」、２０１５年６月１０日、日銀の黒田東彦総裁はこう発言した。この発言を受け、為替マーケットが動いたこともあり、今シリーズは実質実効相場...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、均衡為替レートと実質実効円相場の関係について解説。ここ数年、日本市場は円安傾向にあるが、果たしてデフレマインドを払拭するほど、景気は回復していると見てよい...

ここ３年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをＩＭＦやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は言う。では、...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

世界の金融市場を揺るがしているギリシャの経済危機を、歴史学者・山内昌之氏が歴史家の視点を交えて解説する。ＥＵが巨額の金融支援をするにもかかわらず、それは抜本的解決にはならないほどギリシャの債務は膨れ上がっている...

岡部徹氏によれば、レアメタルに対する世間の関心度は１０年前とは雲泥の差だという。その契機は中国のレアアース輸出規制だった。自動車、太陽電池など身近なところで使われるようになったレアメタルだが、メリットばかりでは...

メディアで頻繁に目にするようになったレアメタルの情報だが、その多くは誤解を招きかねないものばかりだ、と岡部徹氏は指摘する。レアメタルの製錬からリサイクルまで、その実態を知り尽くした専門家の目で、報道の真偽を問い...

レアアースをはじめとするレアメタルに関して最大の問題は、“鉱石の本来の価値”があまりに低く評価され、タダ同然に扱われていることだ。岡部徹氏は、「バリュー・オブ・ネイチャー」についてもっと真剣に考えてほしいと訴え、...

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。

２０１５年８月１１日、なぜ中国人民元は突如切り下げられたのか。そこには、景気対策以外にもいくつかの理由があったと、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は語る。その理由とは何か。（全３話中第１話目）

２０１５年８月に中国が行った「人民元切り下げ」は、円相場・為替相場にどう影響するのか。２００５年の「元の切り上げ」を教訓に、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は「原因と結果を間違えてはいけない...

日本人からすると、一見迂遠な手続きに見える意思決定プロセスは、多様な出自を持つ人が出すさまざまなアイデアをまとめ上げていくためのアートだ。アメリカ人の身体に染み付いている意思決定プロセスから、日本人の決断思考に...

ユニセフ職員として働いたフィリピンが二つ目の「原体験」の舞台だと言うインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）代表理事・小林りん氏。そこでの教育の現状や圧倒的な格差、政治的腐敗を目の当たりにした...