「第二次世界大戦」の検索結果

宥和政策を取るイギリスなどの帝国主義諸国に対する不信感を強めていたソ連は、ドイツを利用して両陣営の戦いを煽っていく。その決定的なきっかけとなったのは、1939年にナチス＝ドイツとの間で結ばれた独ソ不可侵条約だった。...

ソ連では1937～1938年を中心に行われた大粛清で約70万人が殺害された。その大きな理由は、迫りくる戦争に向けた国内体制の整備だったともいわれている。それと同時に、赤軍の増強や日本への空襲の予行演習など、国内外で戦争に...

レーニンの遺志を引き継いだスターリンは、ソ連の成立に向けて戦略的に歩みを進めていく。「平和の旗」を掲げつつ、戦争に向けた準備のために、容赦ない方法で国内の統一を強めていく。その方法とはスターリンが警戒したスパイ...

第二次世界大戦をソ連から見る意味は大きい。なぜなら、第二次世界大戦の始まりにソ連はかなり関与しているからだ。ロシア革命後、世界戦争に向けて自覚的に準備を進めていたソ連。指導者となったレーニンは、演説の中で示した...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、2008年ごろにロシアを訪れたことがあるが、当時、プーチン大統領は「神さま」といわれるほど人気絶頂だったと言う。なぜ彼はかくも絶大な人気を誇ったのか。ソ連時代の経済低迷...

第二次世界大戦以後の歴史観の再解釈に対しては、「陰謀論」や「歴史修正主義」という指摘が後を絶たない。歴史が政治的に重要な意味を持つようになった第二次世界大戦後、「陰謀論」は負のレッテルに変わっていった。そうした...

20世紀の大ピアニスト、アルトゥール・ルービンシュタイン。彼の自伝は、『チャップリン自伝』並におもしろい。彼は若いころ遊びまくり、数多くの武勇伝を残してきた。だが、第二次世界大戦を機に、音楽の深みが増していく。そ...

２０１４年は、イスラム国成立の年として歴史に刻まれるだろう。「それ以前の中東に戻ることは考えづらい」と歴史学者の山内昌之氏は言う。２０１５年、第二次世界大戦敗戦から７０年を迎える日本は、イスラム国をどう見るべき...

日本人の第一次世界大戦に対する意識は、今も当時も希薄だ。だが、実は日本軍は陸軍・海軍ともに参戦し、地中海にも軍を派遣していた。第一次世界大戦における日本の意外な動向とその影響を、歴史学者・山内昌之氏が語る。シリ...

日本労働組合総連合会（連合）第6代会長の古賀伸明氏が日本の労働法について解説するシリーズレクチャー。今回は労働三法を中心にその歴史と制定の背景を論じる。労働者が使用者と対等・平等な関係を維持するのに必要な方法とし...

日本の産業化を支えたのは海外からの食料供給だが、その反面、生産者側に問題が起こっていたことも事実である。立命館大学食マネジメント学部教授の荒木一視氏が、日本の産業化と食料供給の歴史から、いかに食料供給のジレンマ...

山内昌之氏が執筆、編集を担当した『日本近現代史講義』に基づき、日本の現代政治の構造、日中・日韓関係についての理解を深めるシリーズ講義。山内氏は歴史とは時間が基礎的な素材であり、大きな「時間の区分」を単位として、...

2018年6月に浦環氏のチームは、若狭湾でユーボートと呼ばれた潜水艦を含む3艦を発見した。ユーボートは戦争中にどのような役割を果たしたのか。そのユーボートの残骸を発見することにどのような意味があるのか。調査の詳細な解...

歴史学者・山内昌之氏による「イスラムとアメリカ」に関する連続レクチャー第４弾。山内氏によれば、近代のイスラム移民は時代ごとに４つの波に大別されるという。そこにはその時代なりの背景があるのだが、ここ１５０年ほどの...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が、政府の負債と戦争の関係を例に、日本が抱える難題を鋭くえぐり出す。歴史的に見ても、戦争が起こると政府の負債が200パーセント近くになるというデータがあるのだが、ごく最近...

2018年の年末は、トランプ米大統領と習近平中国国家主席による米中首脳会談で幕を閉じた。高い関税を掛け合う貿易紛争は「貿易戦争」とまで呼ばれ、安全保障の面でも対立が目立つ両国。「新冷戦」ともいわれる両国関係が、2019...

政治家プーチン氏が歴史家として祖国を語るとき、そこにはロシア国民が共有するいくつもの体験や印象が投影される。ロシアの近現代は、日露戦争に次ぐ革命という負の体験からの出発である。ユーラシアの理想を掲げ、軍事行動に...

古典派経済学が一世を風靡した時代には、それに批判的な意見も登場する。それが、ドイツ歴史学派や、社会主義、マルクス主義といわれるグループだった。これらの考え方は今でも根強く残っているのだが、やはり「異端」であって...

概して、日本人の第一次世界大戦に対する見方は希薄であるが、この大戦が日本の立場を大きく変化させたのは確かである。その変化は何を日本にもたらしたのか？　また何が第二次世界大戦の悲劇につながったのか？　山内昌之氏が...

英国の経済学者、アンガス・マディソン博士は「２１世紀は、アジアの時代」であることをいち早く予測した人物だった。しかし、この予測も、「民族国家」としての覇権争いが戦争という局面を迎えなければという話であることは言...

第一次世界大戦以降、欧州は約２０年周期で通貨危機に陥るようになったという。それは欧州の凋落と、新たな覇権国家の誕生と繁栄を象徴しているのではないか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が語る「ユ...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、今ヨーロッパはその深い悩みゆえに、アベノミクスに強い関心を示している。第一次世界大戦後に欧州が掲げた理念、同じようにリーマンショックの打撃を受けながら、日本やアメリカにでき...

中国や韓国が、日本の戦争行為を批判し続けるのはなぜなのか。なぜ官民挙げて行ってきた日本の謝罪は届かないのか。歴史学者・山内昌之氏は、そこに日本と中国・韓国の間にある歴史認識の特徴があると言う。中国や韓国にとって...

第一次世界大戦中に起こったアルメニア人虐殺事件は、現在でもトルコとアルメニアの間に衝突をもたらしている。歴史認識をめぐる日本と中国・韓国の対立でも、一人歩きした数字と戦後の取り組みがすれ違っている。歴史学者・山...

「歴史から学ばぬ者は歴史を繰り返す」が、「学者も無学の者も、ともに歴史を理解することができる」のが、歴史の特徴だ。歴史学者・山内昌之氏が、歴史から学ぶ姿勢を改めて問う。シリーズ「第一次世界大戦１００年と日本」第...

これからの日米関係はいかにあるべきか。戦後１００年に当たる２０４５年の日米関係に対する提言「パシフィック・ビジョン２１」の日米政財界有識者会合メンバーでもある政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏は、２...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

米関係を決定的に悪化させた日独伊三国同盟だが、この遠因に、二・二六事件があると考えることができる。その理由とは？ 上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第四章・第１０回。

第二次世界大戦の戦勝国でもない国々があたかも戦勝国のふりをして、戦後７０年が経ついま、日本を「戦犯国」などと貶めている。思うに、相も変わらず「歴史戦争」と叫んでいるような国は、日本の敗戦によって得をした「敗戦利...

肌で感じた現地経済の実態は、どこかモヤモヤした不透明性を持っていた。あってないがごとき公定為替レート。語られない本音。外国企業にとっての数々のリスクと魅力を多面的にレポートし、ウズベキスタンの政治・経済の将来を...

戦後の国際金融のシステムや手続きを決定したブレトンウッズ会議で発足したＩＭＦ（国際通貨基金）。それもまた「戦後レジーム」の一つだということは、あまり認識されていない。安倍首相は「戦後レジームからの脱却」というが...

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、人生100年時代を迎えた日本の課題について解説する。高齢化が急速に進み、健康で長生きできるようになった現在の日本では、それまでの人生50年時代の生き方やインフラ、産業...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏がドイツ訪問を踏まえ、実際に見聞した「今のドイツ」をレポートする。東西統一を遂げたドイツは再び強い国力、経済力を獲得していくが、強力な労働組合による労働者の既得権保護が...

フランクリン・ルーズベルト大統領の3選がなければ、アメリカのヨーロッパの戦争への参加は不可能だっただろう。危急存亡のとき、イギリスはいかにしてアメリカの政治に介入する工作を行ったのか。歴史学者で京都大学名誉教授の...

世界大戦の深刻さは、近代兵器による殺傷力の高さだけでなく、国民経済や一般市民を総動員する総力戦にもよるものだ。ささいな火種が瞬く間に広がり、全ヨーロッパを巻き込んでいくのは、国際間の同盟関係がマイナスに働くため...

国際政治を見る視点として、現実主義と理想主義という二つの考え方をもとに議論していきたい。日本では、両者が対立し相容れないことは、集団的自衛権をめぐる議論でも経験したことだ。国際秩序が動揺すると、理想主義より現実...

アメリカという国を設計したのは、独立宣言と米国憲法だった。歴史を持たないアメリカは、世界史上初めて政治哲学のみに頼った人工的な政体をつくり上げた。これは一種の発明であったが、発明には限界点があり、その度にアメリ...

アメリカ外交は、歴代大統領の外交方針から4つのパターンに分類することができる。外国に対する姿勢と関心度という2つの軸によって、これまでの大統領の外交がそのいずれかに当てはまるのだが、トランプ政権の外交は、相手国に...

紀元後、古代イスラエルがローマ帝国に滅ぼされてから、ユダヤ人は20世紀まで国を持たないまま、実に二千年近く放浪生活を余儀なくされてきた。19世紀にナショナリズムの高まりの中でユダヤ人差別が激化すると、イスラエル国家...

制度サイクルとは異なる社会経済サイクルもアメリカの歴史を理解する上で重要である。社会経済サイクルは50年周期で循環するが、制度サイクル同様、2020年代は停滞期に当たる。中でも特に2020年から25年にかけては、アメリカの...

日本の歴史のなかで、天皇や皇室の姿は大きく移り変わってきた。日本が第二次世界大戦に負けた後、戦後日本的な象徴天皇の姿が確立されていったが、今、その「戦後の皇室像」の変化が求められているのではないか。その問題意識...

第一次世界大戦後、リベラリズムは社会主義に傾倒していく流れがさらに顕著となっていく。この時期、ニューリベラリズムへの異を唱えたのがミーゼスやハイエクといった自由主義経済学者たちであった。彼らはニューリベラリズム...

1929年の大恐慌で市場経済は終わったかに見えたが、「市場経済や自由主義が悪かったわけではない」という立場が現れ始める。「ネオリベラリズム（新自由主義）」の登場である。現在では、ネオリベラリズムを超自由放任主義、市...

昭和10年代のいわゆる日本の全体主義は批判されがちだが、なぜそこに向かうことになったのかを冷静に見直す必要があると片山氏は語る。当時の「西洋の没落」の流れを受け、アジアや日本が自らの独自性を見出そうとした世界の趨...

安倍総理の靖国参拝は中国、韓国のみならず欧米諸国にも波紋を広げた。各国新聞でも外交的失策と厳しい指摘を受けたこの行為は、中国、韓国の対日批判を優位にする理由を与えてしまったと言える。小泉・安倍両総理の時代背景を...

元来、国のために戦死した「英霊」を祀る機能を持った靖国神社の国家護持を巡り、戦後も議論が続いている。国会で靖国の国家護持に関する法案が提出されては否決される中、なぜ三木首相は1975年靖国を参拝したのか、かつ「私的...

「歴史は必然の流れ」とするヘーゲルやマルクスに異を唱え、「優秀な人間が徹底的な努力をすれば世の中は動く」と主張する齋藤健氏。『転落の歴史に何を見るか』の著者で、原敬を徹底的に研究し心酔する氏が、原敬が備えていた...

ウクライナ問題によりロシアと米欧が緊迫化する中、その影響は東アジアにも及ぶ可能性がある。ロシアとアメリカの動きを注視する中国。国際秩序を大きく揺るがすこの問題を歴史的見地から考察し、日本がどう向き合うべきかを提...

中国、朝鮮半島、ロシアにとって、果たして日本はどのように見えているのか。石川好氏が、一つの変わった地図を使って視聴者の視点を転換しながら、日本と大陸との宿命的な関係について解説する。※使用している地図は富山県が作...

通商交渉の歴史とは、アメリカのプレッシャーとの戦いの歴史でもある。自由民主党農林部会長で、現在ＴＰＰ交渉の渦中にもいる齋藤健氏が、通商産業省（現・経済産業省）時代に経験した日米自動車交渉におけるアメリカ合衆国通...

２０１５年は戦後７０周年にあたる節目の年。中国とロシアはこの年に合同イベントを行うとの情報がある。このことが、隣国である韓国、北朝鮮、そして日本にどんな影響を与えるのか。この「２０１５年問題」について石川好氏が...

「第一次世界大戦で敗戦国であったトルコが、その後の戦争処理において領土を増やして戻ってくるなどということは、まことに考えられないことだ」と、当時のイギリス外務大臣・カーゾン氏が述べている。国際関係史の常識を覆し...

今後の日米同盟は、果たしてどうすべきなのか。第二次世界大戦を反省し、日本の地理上の位置や日米の社会価値基盤などを踏まえて、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、日米関係の将来を提案する。

近代イスラエル史に続き、古代イスラエルの歴史を年代を追ってさらにひもとき、ユダヤ民族離散と迫害の歴史を島田晴雄氏が解説。イスラエル建国の意味を考え、イスラエルの今を知るために必見の歴史講義の前編。（全５話中第４...

国を追われたユダヤ民族は、その知識と能力を武器に各分野で活躍し、ついに念願の建国を果たす。しかし、そのイスラエル建国の思想的底流にあるものは、実は、ユダヤ人にとっての歴史的大惨事のトラウマだった！ 歴史の真実をえ...

中世の代表的な史論書として、後世の日本人の歴史観にも大きな影響を与えたと言われる『神皇正統記』。作者の北畠親房や本書の特徴、執筆の背景等について、山内昌之氏が解説する。シリーズ「日本の歴史書に学ぶ」第２弾（１／...

多くの犠牲者を出して、今なお、戦火の絶えないパレスチナ・ガザ地区。イスラエルとパレスチナの問題は、なぜ根本的解決に至らないのか？　歴史学者・山内昌之氏が三つの次元でこの問題の深層に迫る。

イスラエルの超能動的国防意識の裏側には、欧米の列強に翻弄された建国への道がある。偏見と迫害から逃れるためには自前の国土を持つしかない。しかし、パレスチナでの近代国家建設には邪魔になる先住者だけでなく、利用しよう...

歴史学とは何か。歴史家とはどのような仕事をする人なのか。歴史学を学ぶことに何の意味があるのか。分かっているようで分からない疑問に、歴史家・山内昌之氏が答えていく。シリーズ第１回。

総選挙後、民主党は７３に議席数を増やした。しかし、曽根泰教氏の評価は厳しい。曽根氏の２０１４年選挙結果総括シリーズ第２話では、「民主党はなぜ回復しなかったのか」を問う。（全３話中第２話目）

日本から見れば地球の反対側に位置するブラジル。しかし、ブラジルと日本の間には地理的なものだけではなく、いくつもの「正反対」が存在する。その中にこそ、日本の問題を打開するヒントがある！　島田晴雄氏が実際に見聞きし...

第一次世界大戦から100年、中東から黒海に至る地域で国際秩序を揺るがす事件が絶え間なく続いている。これまで第一次世界大戦に関する考察は、ヨーロッパの中心性を自明の前提とし、中東の事象は脇に追いやられる傾向があった。...

第一次世界大戦は１００年前のことでありながら、その戦中、戦後の様子には現代の日本と多くの共通点を見出すことができる。今、私たちは大戦と現代の比較に何を見出し、何を学ぶべきなのか。山内昌之氏による過去に学び現代を...

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...

「長い間、イスラム文明を学ぶ機会がなかった」と振り返る島田晴雄氏。イランについて調べるため、本を何十冊か読んでいるうちに、大きな発見をしたという。果たしてその発見とは？　かつて世界を支配した偉大なイスラム文明に...

現在、世界全体が権力政治を優位とする社会になっている。そんな中、国際協力における好材料として、環境と国際開発協力という二つの側面を提示した高橋一生氏。今回は、国際開発協力について、現在の世界状況を踏まえながら、...

２０１４年現在、ウクライナ問題をめぐり、欧米はロシアに対し「１９世紀的暴力」と批判し、経済制裁の反撃を加えている。では２１世紀初頭の「民主化ドミノ現象」は旧ソ諸国に何をもたらしたのか。そこから日本は何を学ぶべき...

「日本は中東で愛されている国」、この認識は正しく、かつ間違っている、と中東・イスラム史研究の第一人者である山内昌之氏は語る。日本人人質殺害事件から得た教訓をもとに、一歴史家の目をもって語る、「中東と日本」、「日...

米中という大国のパワーシフトの下で、日本が生き残るための戦略はどのように立案すればよいのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が、いま大きな転換点を迎えるわが国の安全保障システムを再点検しつつ、シミュ...

連日報道されるＡＩＩＢの動向は、日中のもろもろの緊張も巻き込んで緊迫している。そもそもＡＩＩＢとは何なのか。ブレトン・ウッズ体制から変動相場制への移行、そして世界各地で相次いだ通貨危機。１９４５年以降の世界金融...

今年は日本にとって戦後７０年の節目に当たる年だが、トルコとアルメニアにとっては第一次世界大戦中、両国の間に起こった大悲劇ともいうべき事件から１００年という年でもある。この事件においては両国の見方に食い違いがあり...

歴史認識とは単に過去に関わるものではなく、その時々の時代、国の情勢が複雑に反映するものだ。それゆえ、歴史認識を論ずるのは非常に難しいことだが、だからこそ、われわれはインテグリティーをもって歴史を語るべきなのだ。...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、インドのモディ政権の「メイク・イン・インディア政策」は的を射ており、推進する上で、国内外ともにいい環境になっているという。それはなぜか。（全３話中第２話目）

「売り家と唐様で書く三代目」、この江戸川柳は家運の鍵を握る３代目の難しさをよく言い表している。歴史にも多く登場する３代目の成功例と失敗例をもとに、徳川３代将軍家光のリーダーシップを考える。歴史学者・山内昌之氏に...

もしロシア革命がなかったら、大東亜戦争はなかったはずであり、共産主義政権のソ連が成立していなければ満洲は乱れなかった。そもそも満洲が平和であったなら、シナ事変も起こるはずがない。では、東アジアに戦乱を呼び込んだ...

非常に表面的に見れば、明治維新と昭和維新は、わりと似たような構図であるといえるかもしれない。だが、明治維新と昭和維新に大きな差があるとすれば、それはおそらく外圧の種類の違いである。上智大学名誉教授・渡部昇一氏に...

自らの誇りをかけて「負けてたまるか」と強烈に思うことは、とてつもなく強い「ガッツ」をもたらすものである。第二次大戦当時のアメリカの軍人に非常なガッツがあったのは、そういう人情の機微ともいうべきものに突き当たるよ...

第二次世界大戦の対日戦、すなわち太平洋戦争における最大のリビジョニストはマッカーサーである。事実、アメリカ議会での証言で自ら東京裁判をひっくり返してしまったのだから、マッカーサーほど完全なリビジョニストはいない...

歴史学者・山内昌之氏によれば、シリアをはじめとする難民問題は、今や国際社会全体で対応すべきレベルに達している。そこで、この難民問題解決に向け期待すべき国として山内氏はイランを挙げている。イランはシリアの隣国であ...

和食の世界遺産登録に日本中が沸いたのは、もう一昨年の暮れ。三度の食事が「文化遺産」に値すると認められるのは日本人のプライドをくすぐる一方、「カレーやラーメンは和食か？」の疑問も飛び交ったことは記憶に新しい。和食...

高脂肪や高タンパク質の過剰摂取は、がんや心筋梗塞の増加につながる。そのくらい、食べ物は私たちの健康に大きく関係している。そこでポイントになるのが糖だ。最近では糖質制限の健康法が流行っているが、それを続けていると...

歴史学者・山内昌之氏が、シリア情勢を「内戦」という観点から語る。山内氏は「内戦」の定義づけ、特徴検出を行い、そのいずれにおいてもシリアは「内戦」状態から外れていると指摘する。シリア情勢の特異性とは？　また、その...

シリアの内戦は、外国干渉が大きく介在し、今や泥沼化の様相を呈している。歴史学者・山内昌之氏は、そこには「内戦の文法」があると言う。その文法ゆえに多くの内戦は複雑化し、外と結び付けば戦争へという不幸なプロセスを経...

かつて松下幸之助からＰＨＰ研究所の経営を任された江口克彦氏は、実質的に経営を支えていた松下電器からの「独立」を宣言する。その試みを後押ししたのは、「自主独立の気概を持て」という松下幸之助氏の哲学だった。各人の独...

今や全国２８００万人と言われる「変形性膝関節症」。痛み止めによる対症療法が一般的とされる中、根本的な改善や回復を目指す独自の運動療法を、３０年にわたって提唱してきた医師がいる。順天堂大学医学部整形外科学特任教授...

２０１５年で結党６０年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか？　いや、むしろ便乗者だったのか？　焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...

ラオス経済の課題は、人材教育と電力問題、そして地下経済にある。ラオス経済が今後発展していくためには、メコン川流域開発計画の一翼を担う存在として、小国なりの存在意義を見出さなければならない。千葉商科大学学長・島田...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。２０１６年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...

ＥＵは元来、歴史的に反目し合ってきたドイツとフランスが再び争わないために設立された壮大な試みだ。しかしそのＥＵが今、大きくきしみ始めていると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は指摘する。その背景には、ギリシャやイギ...

アベノミクスは、日本経済にいかなる影響を与えたのか。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は以下の点を指摘する。金融政策は一応の成果を出した。財政政策は効果薄で、今後の見通しが立たない。成長戦略は一時よかったものの、現在...

松下幸之助と言えば昭和の大経営者。彼が残した珠玉の言葉は、平成生まれの若者にも響き、胸を揺さぶるものがあると言われる。パナソニック株式会社代表取締役副社長を歴任し、５０年間松下グループで働き続けてきた公益財団法...

パナソニック株式会社の「信条・綱領・七精神」をはじめ、松下幸之助は数多くの理念を文章化している。もちろん企業としての経営理念が中心だが、個人・社会人として見ても人生哲学に通じるものがある。今回は、「経営の神様」...

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのＥＵ離脱問題「BREXIT（Britain's EXIT from EU）」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、...

２０１６年６月、国民投票の翌週にイギリスを訪れたシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏。ロンドンの金融街・シティをはじめ、現地の投資家や日系企業、金融機関と、「イギリスのＥＵ離脱問題」について会話...

アメリカでは、モハメド・アリの死が悼まれているそのとき、同時に大統領選挙が進行している。その焦点が、共和党トランプ氏の台頭にあることは言うまでもない。その彼こそは、モハメド・アリが生涯戦い抜いた人種主義と差別の...

自律型海中ロボットの権威である九州工業大学ロボット具現化センター長・浦環氏が携わる「海のジパング計画」は、調査を主体とした活動だ。しかし、調査で知見を得ることを最終とはせず、あくまでも出口に結びつくことを目標と...

東大寺長老である北河原公敬氏が、大仏造立の歴史的背景、そして発願した聖武天皇の「思い」を語る。東大寺では創建以来、修二会の行法が途切れることなく続けられてきた。今年（2016年）で1265回目を数える。修二会で祈るのは...

ユーラシア地政学における優位性を確立するため、ロシアの外交戦略は着々と成功を重ねている。勢いの止まらないプーチン大統領に対して、トランプ外交はどう出るか。日本が板挟みになる危険はないのか。歴史学者・山内昌之氏が...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、従来のアメリカの孤立主義およびトランプ氏の保護主義政策について解説する。トランプ氏は一国主義的方針から、TPPに反対し、また安全保障条約における米軍駐留費用負担等をや...