「貨幣」の検索結果

江戸時代、化政文化期の文化人を生んだのは、経済や文化の発展が積極的に促された田沼時代だった。そんな田沼時代の政策を、享保の改革、田沼時代、寛政の改革という3つの時期で比較しながら改めて振り返る。そこから、その後の...

田沼意次は、大岡越前の金融緩和策を受け継ぎつつ、さらに東西貨幣の統一などの積極的な経済・金融政策に打って出る。その政策は、やはり気配りが行き届き、実効性が高いものであった。さらに田沼意次は、国家歳入を拡大させる...

田沼意次は、全方位に向けた気配り、心配りを重んじ、また、金融や財政の大切さを強調していた。そんな田沼意次が、さまざまなブレインの声を集めつつ、進めていこうとした政策とは何だろうか。そのことを見ていきつつ、田沼時...

江戸経済の発展に伴い、貨幣供給の調整や産業振興が求められる中、田沼意次はどのような施策を打ち出し、実行していったのか。「幕府税収をいかに増やすか」に焦点化した意次の5つの政策を解説する。また、彼の人物像や評価につ...

田沼時代、耕作面積が頭打ちとなる中で生産性向上が進み、経済圏が多極化した。そうした中、大坂一極集中の物流網からやがて地方同士で流通させるネットワークが生まれ、江戸地回り経済圏へと発展する。今回は、そうした農業生...

田沼意次の人物像と政策を通して、江戸時代の転換期を振り返る今シリーズ。農産物・工産物の流通・発展、また貨幣経済の拡大など、田沼時代の特徴を振り返る。まずは、田沼意次の生涯である。田沼意次の父は一説には浪人だった...

フリードマンの研究によって次第に金融政策の重要性への認識は高まってきたものの、いまだケインズ政策への支持は強かった。だが、ケインズ政策がうまくいかない局面が多くなっていく。ここでは、サッチャー政権時のイギリスや...

よく知られているように、1929年から大恐慌が始まってしまう。はたして、大恐慌はどうして起こったのだろうか。その原因を知るためには、まず、貨幣数量説を知っておいたほうが良い。そして貨幣数量説を理解するためには、「長...

古典派経済学の7つの特徴として、自由貿易をはじめ、貨幣数量説、労働価値説、人口論などを挙げることができる。中でも現代でも通用する2つの柱は「自由貿易」と「貨幣数量説」だというが、それはなぜか。また、その他の特徴に...

民間企業が発行するデジタル通貨が国の脅威になるといっても、通貨単位を変えないシステムの場合は、中央銀行のコントロール下に置くことができる。しかし、独自の通貨が発行されるとなると、それに伴って独自の経済圏が形成さ...

2020年にはバハマとカンボジアでデジタル通貨が発行された。2021年4月に中国が実証実験を開始したが、世界の中央銀行がデジタル通貨の開発に注力していることは間違いない。その裏には、海外送金の利便性向上とともに、マネーロ...

給与振込を直接、電子マネーにしようという話がある。これは金融の世界にかなり大きなインパクトを与える可能性がある。もしも日銀券が使われないとすると、モノの取引、支払いの形が根本から変わってくるからだ。いったいどう...

日銀が直接電子マネーを発行するとなると、個人口座の管理が日銀の仕事になる。これは金融機関や間接金融のあり方を根幹から変える可能性があり、「それでいいのか」という話になる。そこで現実的な方向性として一番有力なのは...

日本銀行は、2020年10月に「中央銀行デジタル通貨（CBDC）に関する取り組み方針」を公表した。翌21年4月からは実証実験も開始されている。現時点（2021年6月）では日本銀行がデジタル通貨を発行する計画はないというが、今後の...

急速に変化し続ける現代の経済システムの中で、かつて良いものとされてきたさまざまな価値は姿を消しつつある。そうした「hidden value（隠れた価値）」の問題をなんとか解決したいが、その中には市場経済になじまないものもあ...

Amazonなど便利な物流の登場で、町の小さな本屋などで行われてきた対面のコミュニケーションなどの、商品化されない効用は姿を消しつつある。小宮山宏氏は、新たな貨幣体系を創設することで、こうした既存の経済システムでは賄...

時はさらに進み、貨幣や帝国、世界宗教といった装置が生み出されることで、遠く隔たった場所に住む人類は、相互に集団として認識できるようになった。また、「知らないという事実を知る」ことで「知りたい」という強い欲求が生...

現代人はローマ史から何を学ぶことができるのか。早稲田大学国際教養学部特任教授・本村凌二氏が、「人類の経験の全てが潜む」といわれるローマ史の中から名だたる人物を選び、その偉業に見える戦略思考を語る。人類史の8割は古...

「中長期的には、フィンテック技術が貨幣の在り方、ひいては政府や司法システムの在り方を変えるかもしれません」と、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は言う。将来、技術はどのように貨幣を、金融システ...

山田宏氏は、１年半で５パーセントから１０パーセントへ倍増する日本の消費増税を批判する。増税の何が、どのように、なぜいけないのか。貨幣と自由の歴史的関係をひもときながら、山田氏が鮮やかに問題点を映し出す。