「日中」の検索結果

東京女子大学名誉教授の大久保喬樹氏が明治の美術運動家・岡倉天心の世界観、自然観を『茶の本』を通して解説する。天心は、幼少期より外国文化をたしなむ一方で、日本の伝統文化の重要性を説き、欧米の近代文化一辺倒であった...

睡眠不足が昼間のパフォーマンスに影響するのは、誰もが経験することだが、脳科学により、そのメカニズムが解明されつつある。シリーズ第3話では、睡眠の国際比較や長時間労働との関係を通じて、睡眠不足による病気のリスクを考...

2021年NHK大河ドラマ「青天を衝け」の主人公は、2024年から流通が始まる新一万円札の顔としても注目されている渋沢栄一。栄一は生涯に数百もの企業を設立・育成する一方、社会公共事業に数多く関わっている。本シリーズ講義では...

当時の日本海軍にとって画期的な作戦だった昭和１６（１９４１）年１２月８日の真珠湾奇襲攻撃は、連合艦隊司令長官・山本五十六の卓抜な決断によって可能となったものだった。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現代の意思...

かつて中国の制度を取り入れて始まったのが日本の元号だが、今や元号を使用する国は世界中で日本だけとなっている。第二次世界大戦後、連合国の占領時代には元号廃止論を唱える動きもあった。シリーズ最終話では、元号の本質を...

小澤開作は戦争中から「東大をぶっこわせ」と言いつづけ、戦後の東大紛争のときには、徹底して学生側の味方だったという。「日本の国を滅ぼすのは官僚と軍人だ」と考えていたからこそ、官僚を数多く輩出してきた東大に批判的な...

太平洋戦争敗戦から来年は早くも７０年。「あの敗戦に学ぶべき教訓とは？」…。“徴兵検査”を受けた最後の世代である野田一夫氏が、自身の経験と知見に基づき、明治、昭和、平成、三つの時代を回顧しつつ、“戦後民主主義の劣化”に...

ＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）に参加するため中国・北京を訪問した安倍晋三首相は、２０１４年１１月１０日昼、中国の習近平国家主席と会談を行った。２０１２年５月以来約２年半ぶりで、第２次安倍内閣では初めてとな...

日本と中国には長期的に戦略的な競争関係にあり、この関係をいかにマネジメントできるかが日本にとっての課題である。２０１４年１１月１０日に行われた日中首脳会談を受けて、ジェラルド・カーティス氏がそのために必要となる...

概して、日本人の第一次世界大戦に対する見方は希薄であるが、この大戦が日本の立場を大きく変化させたのは確かである。その変化は何を日本にもたらしたのか？　また何が第二次世界大戦の悲劇につながったのか？　山内昌之氏が...

日本は今、歴史認識問題で中韓と非常に冷たい時代になっている。それは、経緯をたどればすでに片付いている話だが、実は、日本側に大きな問題が一つある、と島田晴雄氏は語る。日中に横たわる歴史を手すりに、日本が抱えている...

リベラルアーツの仕上げは、やはり自国の歴史・宗教・文化を知ることにある。外から見た日本がいまだに「獰猛な軍国主義国家」の残像を残していることは、何にもまして知る必要がある。その上で、日本人の精神と生活を支える宗...

前海上自衛隊佐世保地方総監吉田正紀氏が語る、現場から見たわが国の安全保障最前線。今回は中国の海洋進出問題に焦点を当てる。アジア太平洋地域内のリスクとして、わが国の安全保障に影を落とす「尖閣問題」の経緯と実情から...

「イスラム国」の考え方は明らかにおかしいと、イスラム研究の第一人者・山内昌之氏は言う。「複合的な見方」がないからだ。それは一体何か。『歴史とは何か』を語るシリーズ・第５回。

２００６年のＢＣＴパイプライン完成以来、３倍の経済発展を成し遂げたアゼルバイジャンは世界有数の資源国である。ヨーロッパとアジア、中東とロシアの十字路として、地政学的に古くから高い意味を持つ土地柄とともに、島国日...

中国の経済動向は、日本のみならず世界中の注目の的だ。しかし、自由主義市場の各国とは事情も大きく異なる上、大変動を続けるその実態はなかなかポイントがつかみがたい。日銀北京事務所長などを経て、中国経済に精通したキヤ...

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。２０２０年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...

２０１０年代の中国は、日本企業にとって二度と来ない「黄金時代」だとキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は明言している。中間所得層が増え、「１人当たりＧＤＰ１万ドル超」になると、中国人の消費行動は、こ...

２０１０年代の中国市場は、千載一遇のビッグ・チャンス。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の解説と数字により、展望は十分理解いただけたと思う。しかし、日本企業にとって中国はなかなか攻略しにくいことも...

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...

歴史認識問題は、国際社会で非常に重視されており、日中、日韓だけでなく、グローバルな視点から考えなくてはいけない問題である。その認識を日本の中で広く共有するため、本質的な歴史教育の見直しの必要性を説くキヤノングロ...

これまで中国の緩衝国だった周辺国で民主化への動きが起こっている。この動きは中国の将来にどのような影響を与えるのだろうか。政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏に、習近平政権の国際感覚とともに伺った。（全...

中国や韓国が、日本の戦争行為を批判し続けるのはなぜなのか。なぜ官民挙げて行ってきた日本の謝罪は届かないのか。歴史学者・山内昌之氏は、そこに日本と中国・韓国の間にある歴史認識の特徴があると言う。中国や韓国にとって...

第一次世界大戦中に起こったアルメニア人虐殺事件は、現在でもトルコとアルメニアの間に衝突をもたらしている。歴史認識をめぐる日本と中国・韓国の対立でも、一人歩きした数字と戦後の取り組みがすれ違っている。歴史学者・山...

日本人の第一次世界大戦に対する意識は、今も当時も希薄だ。だが、実は日本軍は陸軍・海軍ともに参戦し、地中海にも軍を派遣していた。第一次世界大戦における日本の意外な動向とその影響を、歴史学者・山内昌之氏が語る。シリ...

２０１５年の夏に予定されている安倍晋三総理大臣の戦後７０年談話発表に向け、有識者による「２１世紀構想懇談会」が発足。山内昌之氏は、そのメンバーとしてこれまで会合を重ねてきたが、この懇談会に関して一部誤解があるよ...

日本はさまざまな立場から歴史を考え表明する自由を保障されている国である。しかし、中国や韓国では政府の政治的判断が歴史認識に大きく影響するという現実がある。歴史を通して人はどうあるべきか、真実とはどこにあるのかを...

尖閣諸島を巡る「軍事的な緊張状態」は現在もあると、前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は言う。わが国の安全保障の最前線である現場の視点から吉田氏が尖閣諸島問題を語る。（２０１４年１２月１日開催日本ビジネス協会...

安倍首相が２０１５年夏に発表を予定している「戦後７０年首相談話」に向けて、韓国の高官からの反応や要求が相次いでいる。安倍首相の発言が世界からも注目を浴びる今、１６人からなる有識者会議にも連なる歴史学者・山内昌之...

今年は日本にとって戦後７０年の節目に当たる年だが、トルコとアルメニアにとっては第一次世界大戦中、両国の間に起こった大悲劇ともいうべき事件から１００年という年でもある。この事件においては両国の見方に食い違いがあり...

歴史認識とは単に過去に関わるものではなく、その時々の時代、国の情勢が複雑に反映するものだ。それゆえ、歴史認識を論ずるのは非常に難しいことだが、だからこそ、われわれはインテグリティーをもって歴史を語るべきなのだ。...

１００年前に起こったトルコの「カタストロフィー」問題について、議論が再燃している。トルコ人の中には「死体は衣装箪笥にしまうには重すぎる」の名言を吐いたＥＵ加盟論者もいたという。この議論は単なる歴史認識のために行...

第１次大戦中の１９１５年に発生したアルメニア人大虐殺から１００年目に当たる２０１５年４月２４日に追悼式典が行われたが、その翌日、ガリポリ半島でもう一つの大規模な追悼行事が開催された。現在、トルコ政府はアルメニア...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

軽井沢で全寮制の高校であるインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）を立ち上げた代表理事の小林りん氏。その「原体験」は、高校時代、海外留学で目の当たりにしたメキシコでの衝撃的な現実にあった。自ら...

１０年後、２０年後、アジアに「大交流時代」が訪れると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。大交流時代に向けた「新たな観光戦略」を考える。

アベノミクスは、日本経済にいかなる影響を与えたのか。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は以下の点を指摘する。金融政策は一応の成果を出した。財政政策は効果薄で、今後の見通しが立たない。成長戦略は一時よかったものの、現在...

パナソニック株式会社の「信条・綱領・七精神」をはじめ、松下幸之助は数多くの理念を文章化している。もちろん企業としての経営理念が中心だが、個人・社会人として見ても人生哲学に通じるものがある。今回は、「経営の神様」...

　東京一極集中を是正に向ける議論が活発だが、それが諸悪の根源だとするのは問題設定の誤りだろう、と政治学者で慶応義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は言う。例えば大学の世界で、東大の地位を引きずり降ろしたところで、他大...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏が率いる「島田村塾」は、湖南省を訪問した。そこで島田氏は「中国の大矛盾」「５０年前のシカゴ」「親切な中国」を見たという。いったい何を見たのだろうか。（２０１６年６月２８日開催島田塾第...

名門・湖南大学で２００人の中国人学生を相手に中国語で講演をした千葉商科大学学長・島田晴雄氏。その後の質問のやりとりに、島田氏が感じた中国の「底力」とは？（２０１６年６月２８日開催島田塾第１３６回勉強会島田晴雄会...

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...

トランプ次期大統領が投げかけたもう一つの大きな課題は、日米安保体制の見直しだ。戦後60年間の日本の基礎は、日米安保と共にあり、それ抜きに現体制を維持することはできない。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏は、今こそ日...

コンピュータが囲碁のプロ棋士を破るなど、近年のAI(人工知能)の発達はめざましく、ニュースに事欠かない。しかし、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏は、過度な期待をすべきではないと言う。昨今のAIの進化を支...

目の健康は、私たちの生活を大きく左右する、一大関心事である。筑波大学眼科教授・大鹿哲郎氏が、最新の研究成果を踏まえ、目の健康に関する最前線の情報をお伝えする。第1回目の今回はブルーライトが与える目への影響について...

トランプ大統領の登場は、当初思われたほど米中関係を緊張させていない。また南シナ海問題も、現状凍結で推移している。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、アジアにおける中国の脅威はしばら...

中国は、国を挙げて「中国夢」に向かう習近平体制の下、ニュー・エコノミーの進展、人材育成などで目覚ましい成果を挙げている。その一方で、中国の軍事拡張主義は決して油断できない。われわれは、これからどうやって中国と付...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が今後のトランプ政権の方向性を予測し、日本の取るべき針路について2つのプランを提示する。これらのプランの根底にあるのは、日本は長いこと日米安保体制に安住し、そのことに何も...

欧米人からすると意外なのは、日本人のモラルの高さだ。早稲田大学国際教養学部特任教授・本村凌二氏によれば、その一つの解答が、新渡戸稲造の『武士道』である。誠実で実直な日本人は、陰謀や罠よりも正攻法で闘うことを選ん...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、日本経済のパイを増やしていくために、もっと本格的な人材活用を進めるべきだと主張する。外国人や高齢者だけでなく、若者の海外留学やベンチャーの起業を支援しなければ、日本...

中国では70年間選挙が行われておらず、開明的な学者は抑圧される。一方、アジアインフラ投資銀行の発展に象徴されるように、「一帯一路」政策は成功を収めている。日本も中国を嫌っている場合ではなく、戦略的な互恵関係を築く...

戦後日本はなぜインテリジェンスを軽視してきたのか。そこには左翼勢力の反発、霞が関の権力争い、そしてアメリカという、情報を軽視せざるをえない構造があった。歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、昭和初期から戦後...

資産価値2兆円にも上る半導体事業の売却が話題となった東芝。その半導体事業の内実については、これまでメディアで詳しく報じられてこなかった。その中核である「フラッシュメモリ」は、個性的な開発者による“人類史上、最も重...

睡眠薬の効果のメカニズムに関わる睡眠のメカニズムはどうなっているのだろう。そもそもわれわれはどのぐらい眠ればいいのか。シリーズ第2話では、睡眠と覚醒のメカニズムにフォーカスして、最新の研究成果を解説する。（全8話...

　人間の睡眠覚醒周期は24時間ではなく本来25時間以上。従って自然にまかせれば毎日1～2時間、睡眠時間が後ろにずれてくるが、人間はさまざまな努力により、睡眠と覚醒のバランスを取り24時間にしている。シリーズ第4話では、睡...

明治維新を出発点にすると、日本は約40年ごとに繁栄と衰退を繰り返し、2025年は次の「谷」に当たる。敗戦からの復興は前の時代を否定するパワーにより成功したが、バブル以降の失われた20年では既得権死守による再生産不能が引...

現在、中国が世界における影響力や存在感を強めている。大国となった中国の外交は、どのような変化を経て、何を目指しているのだろうか。中国外交の特徴と変化を5つの四字熟語から解き明かす。（全4話中第1話）

長期化する安倍政権の政策にどんな点数を付ければいいのか。問題はあるもののアベノミクスはおおむね悪くないと語る島田晴雄氏。対米、対中など対外面を含め、これまでの安倍政権を評価する。（2019年1月28日開催島田塾会長講演...

前回に引き続き、中国外交の特徴とその変化を、四字熟語から解き明かす。今回は、「核心利益」と「奮発有為」という2つから、大国となった中国の外交姿勢を明らかにする。（全4話中第2話）

中国外交の将来を占うためには、中国が掲げる「中国の夢」について理解する必要がある。個人の夢である「アメリカン・ドリーム」と異なり、「中国の夢」は1つの運命共同体として捉えられた国家・民族・個人の夢である。それは、...

アメリカには、第一次世界大戦以降、金融戦略を駆使してイギリスの足場を崩し、覇権を奪取した歴史がある。中国に対しても、その力を使おうとするだろう。米中関係は今後も緊張が続く。日本は双方と交流しつつ、自立していかな...

1989年、ベルリンの壁の崩壊が冷戦終了を告げ、ヨーロッパはEUを拡大・進化させる。一方、湾岸戦争の勝利で国際正義を実現したアメリカが経済的にも世界の覇者となる。しかし、冷戦下に進行した世界の軍事化・暴力化は、2001年...

日本の国益とは？　その答えはイデオロギー的にならざるを得ない。国益追求を強硬外交につながる排他的で危険な概念とする流れがある一方、国際協調を弱腰と批判し、国益を強く主張する流れもある。しかし、国益と国際協調は二...

前回の講義では「国家理性」と「権力政治」の関係から「国益」とは何かを探った。今回は、国家の3要素（国民、領土、主権）と「国際益」「人類益」から国益を考えてみる。人類共通の利益であるはずの国際益（世界益）を追求する...

ローマはなぜ強大な国家になり、覇権を握ることができたのか。その理由に関してはいろいろな意見が出されている。本村凌二氏は特に、ローマ人の敬虔さおよび慎み深さ、ものごとを洗練させていく能力、そして寛容の精神に、その...

国益を確定するのに大事なのは「バランス」、そして国内における「適切な制限」と「全体性」だとされる。国家・国民の生存と安全、そのために必要なパワーの追求、国家の主要目標である死活的国益がバランスを失した例は戦時中...

これから米中関係はどうなっていくのか。前提として確認する必要があるのは、米中関係は短期的な視座では決して理解することはできないということである。なぜならアメリカの強硬な姿勢に対し、中国は「長期抗戦」の構えで対米...

現在のアメリカ対中政策は、中国の長期抗戦に引きずり込まれる形になっている。かといってアメリカは、トランプ政権や一部の学者たちの思惑通り、簡単に対中経済依存から脱出することもできない。だとすれば、アメリカの対中戦...

中国の「永遠の隣国」である日本は、米中のせめぎ合いの中で、一定の自立性を確保しながら、新たな理想を掲げることで、自らの生きる道を確保していくべきであろう。日本が自立性を保つためには、国力の再生が必要である。それ...

中国といえば、昨今「富裕層」や「爆買い」のイメージが定着しているが、一方で中国の情報技術がどれほど急速に革新されてきたか、日本のなかでどれくらい認識があるだろうか。2012年尖閣列島の騒動以来、私たちは中国を直視し...

19世紀の音楽は、パリのオペラ座で始まる。当時のパリはロンドンと並び世界の富が集中する世界の都だった。オペラ座のグランド・オペラ見物は、ちょうど江戸の歌舞伎見物と同様に、市民のステータス・シンボルとして発展してい...

20世紀の大衆の時代を迎え、音楽は国民を総動員するため、一層の分かりやすさを求められるようになる。また一方では、進歩の時代を体現するように、「新しさ」が最大のテーマにもなる。第二次大戦後の冷戦時代、東西の音楽はど...

2019年5月以降も、米中の経済関係は予断を許さない状況が続いている。断続的に合意はなされるが、双方が態度を硬化しているために抜本的な解決策はいまだ見いだせない。中国政府は、トランプ大統領が再選に向けて動いていること...

山内昌之氏が執筆、編集を担当した『日本近現代史講義』に基づき、日本の現代政治の構造、日中・日韓関係についての理解を深めるシリーズ講義。山内氏は歴史とは時間が基礎的な素材であり、大きな「時間の区分」を単位として、...

歴史認識問題について、第一次世界大戦中のアルメニア人虐殺に関するトルコとアルメニア間の歴史認識のずれを例に解説し、日韓関係についても言及する。歴史があって歴史認識が存在するのではない。重要なのは、視角によって歴...

日中歴史共同研究に参加した山内昌之氏は、南京事件の死者数に関する日中の見方の食い違いを取り上げ、歴史認識というランプの当て方で歴史の見方が変わってしまうこと、またそうした見方を政治外交の手段としてしまうことに苦...

外交に大きな影響を与える要素として、人間の感情を忘れてはならない。今回は人々の感情に大きく訴えかけることで国際政治を動かし、あるいは歴史を変えたかもしれない写真をいくつか紹介。さらに、日中首脳会談における握手の...

一枚の写真が世界を動かすように、国家や指導者のイメージや事件に対する認識の問題も、国際政治にとっては極めて重要である。例えば、中国に対する日本の国民感情はこの40年で悪化しているが、中国の対日感情はその逆で改善し...

米中ハイテク覇権戦争は今後どうなっていくのか。その展開と行方に関して、シリーズ最終話で島田晴雄氏が独自の視点から4つ問題提起をする。なかでもその最後で、「日本への警告と課題」として、この米中覇権戦争に直面して、日...

2012年から政権を率いている安倍晋三首相は、2019年には日本の憲政史上最長の在位期間となった。安倍一強体制は強固なものとなっているが、反面後継者が誰になるのかいまだに不透明である。安倍首相が後継者を育てようとしない...

コロナウイルスがもたらした世界経済への悪影響として、グローバルなサプライチェーンに対する打撃がある。世界中で部品が製造されている以上、どこかで生産が止まると製品の供給が止まってしまう。さらに、そこに2つの大きな悪...

明治憲法下で確立した天皇を中心とする分権システムはある程度有効だったが、戦争時のような緊急事態で、ついに機能不全に陥った。東条英機は開戦後に明治憲法の欠陥に気がつき、内閣総理大臣と参謀総長を兼務するようになるの...

戦前日本の運命を考える上で、皇道派と統制派の対立は重要である。特に強国の経済力を目の当たりにした皇道派のビジョンが失敗に終わったことは、その後の日本の運命を決めることになる。（2020年2月26日開催・日本ビジネス協会...

日本の陸軍は第二次世界大戦を「100年戦争」であると見なした。勝てる見込みは少なかったにもかかわらず、天皇と国民の一体性という精神主義によって、総力戦になだれこんでいった。石原莞爾が満州事変を起こした時に描いたスト...

小澤開作は、彫刻家の小澤克己氏、口承文芸学者の小澤俊夫氏、指揮者の小澤征爾氏、俳優でエッセイストの小澤幹雄氏の四兄弟の父だが、実は満洲事変当時、満洲在住の日本人として「五族協和」の実現のために奮闘し、さらに日中...

満洲事変の直前、満洲では日本人排斥が猛威を振るっていた。張学良政権は「盗売国土懲罰令」を制定するが、これは日本人や朝鮮人に土地を貸したり売ったりした者を処罰するもので、まったく国際法を無視したものであった。これ...

遂に、満洲事変が勃発する。このとき小澤開作は、なんと自らの財産をなげうって、長春に飛行場を建設してみせるのだった。その後、鉄道を管轄する「東北交通委員会」で活動して若き中国人職員たちに満州建国の理想を熱く語りか...

満洲を去った小澤開作は、北京で新たな活動を始める。再び北支（華北）の地で「民族協和」「日中友好提携」の夢を実現しようとしたのだ。だが盧溝橋事件が勃発し、日中戦争が始まる。そんななかで小澤開作が立ち上げたのが「新...

果敢に中国の民衆への働きかけを行っていく小澤開作には、敵から懸賞金すらかかっていた。しかし、小澤開作は腹が据わっていて、恐れを知らぬ人だった。「運転手を夜遅く働かせたらかわいそう」と呑んだ帰りは1人で人力車で帰り...

前話で見たように「この戦争には勝てない」と平気で言い放つ小澤開作の家には、憲兵が監視に来ていた。しかし、その憲兵さんは、小澤家の女中とやがて結婚する。それほど、小澤家は明るい家庭だったのだ。だが、一方で小澤開作...

北京の小澤公館には、中国の大きな壷が置いてあった。従軍記者として来ていた小林秀雄は、酒を酌み交わしながらその壷を見て、「これは偽物だ、駄作だ」と評した。小澤開作は「偽物であっても、これを作った人にとってはかけが...

終戦の数カ月前、「新民会」で共に活動していた繆斌（みょうひん）が、日本を訪れる。彼は自分は蒋介石の特使だと語り、日本に和平を打診する。小磯國昭（首相・陸軍大将）や緒方竹虎（大臣・情報局総裁）、東久邇宮稔彦王はこ...

「単刀直入」で「陰日向ない」、そして「情にもろい」。それが小澤俊夫氏が見るところの小澤開作のタイプだった。指揮者として成功した小澤征爾氏に、折にふれて投げかけた言葉から、そんな小澤開作の人柄が浮かび上がってくる...

アメリカと中国の関係は、ある意味アメリカと日本よりも親密である。アメリカは独立以前から、中国と貿易関係にあった。またアヘン戦争後はアメリカも中国にアヘンを売っていた。さらに辛亥革命で清朝が倒れると、中華民国を民...

第二次世界大戦での国民党の態度に幻滅したアメリカは、清廉潔白な共産党こそ民主主義の担い手という新たな夢を見る。ところが国民党との戦いに勝利した共産党政権はソ連に接近し、アメリカは中国を徹底的に敵対視する。その後...

米中関係を考える上で、経済摩擦は主要トピックとなっている。アメリカは明確に反中的態度を表明したが、その背後にはアメリカから中国への先端技術流出がある。こうした対立に際し、日本はどのようなスタンスを取っていくべき...

日本にとって現実的な選択肢は、リベラリストとリアリストの間を進むということである。そこにおいて、日本は新しいグローバルスタンダードをつくることが求められている。そのための競争にどう立ち向かうべきか。今、競争は国...