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「株価」の検索結果

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コロナ禍での世界的な株価高騰、その背景と今後の課題

2021年激変する世界と日本の針路(8)世界経済の動向

コロナ禍の世界経済はどうなっているのか。世界的な株価高騰の背景には、アメリカの政権交代、コロナワクチンの開発、またコロナ対策としての金融緩和などが挙げられるが、実体経済と大きく乖離していることは事実。バイデン政...
収録日:2021/02/02
追加日:2021/03/13
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

新型コロナウイルスによる株価の暴落が大統領選挙にも影響

新型コロナウイルスによる世界変動(4)各国政府の対応

新型コロナウイルスは株式市場にも混乱をもたらしたが、これは世界経済がますます不確実になっていくことを示している。この問題を解決し、早く正常化させるためにも、各国の政府はどんな対策が必要となるのか。ワクチン開発だ...
収録日:2020/04/03
追加日:2020/04/25
小原雅博
東京大学名誉教授

株価急上昇を正当化できるほど中国経済は良い状態にはない

半年で2倍に急上昇した中国株~バブル到来か~

ここ半年で2倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権...
収録日:2015/06/16
追加日:2015/06/25
植田和男
共立女子大学国際学部教授

日本の市場に大きな影響を及ぼす米国の金融政策

FEDの金融政策、米国株価から見る日本経済の今後

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者 植田和男が解説する。
収録日:2014/02/13
追加日:2014/02/24
植田和男
共立女子大学国際学部教授

日本銀行としては金利を引き上げる決断は難しい

2018年の経済動向~インフレ率と金利~

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...
収録日:2017/12/22
追加日:2018/01/02
植田和男
共立女子大学国際学部教授

なぜバブルが起こるのか…行動経済学で読む市場の二面性

ビジネス・エコノミクス(5)行動経済学の活用<後編>

行動経済学の知見を踏まえると、株式市場の理解も深めることができる。人間は必ずしも合理的ではないため、株式市場も効率的に動いているわけではない。合理的でない人間の「癖」を見抜くことで、マーケティングへの応用が可能...
収録日:2021/12/09
追加日:2022/03/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

リバウンドとリカバリー―コロナ禍の経済を考えるポイント

コロナ禍の世界経済とその行方(2)真のリカバリーのために

これからのマクロ経済を見るうえのポイントとして、現時点では起きていない金融危機に対して、今後も警戒をゆるめることはできないだろうと伊藤氏は言う。非常に不安定な金融状況にあることは事実だからだ。また、コロナ以前か...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/12/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

「投資と投機は違う」、バフェットの投資原則とは

ウォーレン・バフェットの成功哲学(4)バフェットの投資原則〈上〉

ウォーレン・バフェットは、さまざまな経験によって得られた知見から、投資における原則を編み出している。目先の利益に左右されずに、長期的な視点を持つことや、素晴らしいと思えるビジネスに投資することなど、そこにはお金...
収録日:2021/09/15
追加日:2021/12/07
桑原晃弥
経済・経営ジャーナリスト

「失われた20年」問題を政治家との関係から考える

平成という時代を考える(2)「失われた20年」と政治家

平成はバブル崩壊後のいわゆる「失われた20年」と重なっている。なぜ日本はこれほどまでに不良債権問題、バブル崩壊からの回復に時間を有したのか。平成という時代を政治と経済の側面から振り返るシリーズレクチャー第2話の今回...
収録日:2019/04/02
追加日:2019/04/30
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

コロナ発生から半年以上、良いニュースと悪いニュースとは

コロナ禍の世界経済とその行方(1)コロナ危機と二つのニュース

コロナ禍において世界の中央銀行や各国政府は、人々の生活を支えるため必死の努力をしてきた。こうした状況が続く中、世界経済にとって良いニュースと悪いニュースが1つずつあると伊藤氏は言う。それぞれどのようなことなのか。...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/12/07
伊藤元重
東京大学名誉教授

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策

最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
共立女子大学国際学部教授

創業時を思い出せ!巨額損失を公表した会社の決断

「ものがたり」のあるコンプライアンス(5)損失の公表

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、バブル崩壊後の巨額の損失を公表することに決めた会社を取り上げ、コンプライアンスの成功例として紹介する。危機的な状況を恐れず、創業時の思いに立ち返って損失の公表を...
収録日:2017/08/24
追加日:2017/10/16
國廣正
弁護士・国広総合法律事務所パートナー

アベノミクス第一の矢「金融緩和政策」の意味とは

アベノミクスの成果とリスク(1)第一の矢:金融緩和の効果とリスク

安倍政権発足から1年。アベノミクス第一の矢・金融緩和政策の意味とは。黒田日銀総裁の異次元的な金融緩和宣言に反応した市場。今後の動向と合わせてリスクにも迫っていく。(島田塾第109回勉強会 島田晴雄氏講演『日本経済は...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/02/24
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

安倍・菅体制で官邸からのコントロールが相当利いている

内閣改造とは何か~安倍政権の内閣改造を分析・評価する~

地方創生や女性の登用を目玉として打ち出した2014年9月の安倍政権の内閣改造。曽根泰教氏が安倍政権の特徴を明らかにしつつ、今回の内閣改造を分析・評価し、内閣改造の本質を浮き彫りにする。
収録日:2014/09/11
追加日:2014/09/21
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

輸出が伸びない理由は日本企業の生産体制

円安が日本経済に与える影響

円安が進行した過去2年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。
収録日:2014/12/22
追加日:2014/12/25
植田和男
共立女子大学国際学部教授

対米ドル・対円ともに最安値圏に下落したブラジルレアル

ブラジルレアル安の行方(1)レアル売り・五つの理由

2011年以来、ブラジルレアルが長らく下落を続けている。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、そこに「五つの理由」があるという。いったいどのような理由なのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

デフレ脱却のカギの一つは雇用と賃金

脱デフレのポイント(1)労働市場~賃金と産業調整~

今後、生産性、付加価値を上げた企業だけが生き残る時代がやって来ると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。それはなぜか。脱デフレをテーマに、伊藤氏が日本経済の現在を大胆に分析するシリーズ「脱デフレの...
収録日:2015/12/02
追加日:2015/12/28
伊藤元重
東京大学名誉教授

マイナス金利に至った経緯と懸念される影響

世界金融経済情勢と日銀のマイナス金利

2016年2月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融...
収録日:2016/02/10
追加日:2016/02/15
植田和男
共立女子大学国際学部教授

第三次成長戦略は選挙対策? 政治的思いが感じられない

激動する世界情勢と日本(8)アベノミクスの功罪

アベノミクスは、日本経済にいかなる影響を与えたのか。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は以下の点を指摘する。金融政策は一応の成果を出した。財政政策は効果薄で、今後の見通しが立たない。成長戦略は一時よかったものの、現在...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/16
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

オリンピック後に日本経済は崩壊する可能性がある

2019年激変する世界と日本の針路(14)世界恐慌のリスク要因

世界経済は成熟して、今後景気は下降していくという。日本経済も東京オリンピック以降、下降していくことは間違いないだろう。今、世界には世界恐慌のトリガーが5つある。現在ではリーマンショックの時と異なり国際協調の動きが...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本経済に決定的な変化をもたらした2回の危機とは

危機は経済を大きく変える(1)アベノミクスと日本の変化

「1回の危機は経済を変えるけれども、2回の危機はもっと変える」。したがって、コロナ危機によって、リーマンショック以降の変化がさらに加速する時期だと伊藤元重氏は見ている。こうした変化の時代を読むに当たり、まずアベノ...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/11/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

なぜGAFAはバフェットの考え方を経営に生かしているのか

ウォーレン・バフェットの成功哲学(6)IT業界の巨人たちに与えた影響

「自分が分からない分野には投資しない」をモットーにしているウォーレン・バフェット。IT企業にはほとんど投資していないのだが、それにもかかわらず、IT業界にも絶大な影響力を持っている。GAFAを例に、彼がIT業界の巨人たち...
収録日:2021/09/15
追加日:2021/12/21
桑原晃弥
経済・経営ジャーナリスト

成長戦略に注目する声もあるが市場の本心は再度の量的緩和

アベノミクスの行方を読む~量的緩和とインフレ期待~

安倍政権発足から1年と半年が過ぎた今、アベノミクスへの不安が広がっている。昨年12月に暴落した株価や、今年4月から8パーセントに上がった消費税の影響など、果たして今後アベノミクスはどうなっていくのか。第一の矢で...
収録日:2014/05/28
追加日:2014/07/03
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

総選挙後のアベノミクス第2ステージはどうなるのか?

今回の解散総選挙が経済に与える影響

12月の総選挙を機に、アベノミクスのこれまでを振り返り、今後の方針を見極めてみようと、伊藤元重氏は言う。発足2年の安倍内閣が経済政策でできたこと、できなかったこと。そして、選挙後の第2期アベノミクスは何をどのよ...
収録日:2014/12/09
追加日:2014/12/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

米国金融市場にも悪影響―投資しにくくなっている原因

原油安と為替相場への影響(2)原油安の影響

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。(全...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

恐慌は資本主義の必然―マルクスの予言が的中、評価急上昇

本当のことがわかる昭和史《3》社稷を念ふ心なし――五・一五事件への道(5)保護貿易と金解禁がもたらした昭和恐慌

1929年の世界恐慌により悪影響を与えたのは、その翌年に成立したアメリカのホーリー・スムート法だった。この法により、世界貿易は1年で半分になったといわれる。そして当時、奇しくもマルクスが「資本主義は必然的に恐慌...
収録日:2014/12/22
追加日:2015/08/24
渡部昇一
上智大学名誉教授

悲願のSDR加入も元国際化面からの切り下げ要因

中国人民元切り下げの背景

2015年8月11日、なぜ中国人民元は突如切り下げられたのか。そこには、景気対策以外にもいくつかの理由があったと、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。その理由とは何か。(全3話中第1話目)
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トランプ効果で円安株高の日本に対し新興国の反応は正反対

2017年トランプ新政権を考える(1)二つの顔と日本経済

「アメリカ第一主義」をはじめ数々の発言で世界を騒がせたトランプ大統領の当選は、就任前から想定外の動きをいろいろとつくり出している。差し当たって「円安株高」は日本のマーケットにはうれしい動きだが、この先はどうなる...
収録日:2016/11/30
追加日:2016/12/18
伊藤元重
東京大学名誉教授

なぜ企業はコンプライアンスの本質から外れてしまうのか?

「ものがたり」のあるコンプライアンス(1)その本質とは

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、コンプライアンスの本質にある「ものがたり」について解説する。一般的に、コンプライアンスは「やらされ感」のあるもので、「元気の出る」ものではないと考えられている。...
収録日:2017/08/24
追加日:2017/10/12
國廣正
弁護士・国広総合法律事務所パートナー

日本企業は、哲学がないまま生き残ってしまった

真山仁の経営論(1)日本企業が成長力を失った理由

日本は、企業としての新陳代謝が30年ほど止まっているという。それはいったいどういうことなのか。また、なぜそうなってしまったのか。小説家・真山仁氏が、日本企業の問題点について語る。(全3話中第1話)
収録日:2018/04/10
追加日:2018/08/13
真山仁
小説家

代替が難しい経営者の「直感力」はAIにとって重要なテーマ

社会はAIでいかに読み解けるのか(7)経営者的嗅覚

金融市場の面白さは、ずっと勝ち続けるのは難しいということだ。2、3年ほどで潮目が変わってしまうため、過去データが使えなくなってしまうからだ。そうした中、優れた経営者は表面的な現象だけでなく、その背後にあることも捉...
収録日:2020/03/03
追加日:2020/06/02
対談 | 柳川範之松尾豊

不況を深化させないために打つべき三つの経済政策

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(2)経済政策と金融市場

コロナ不況においては、「感染抑制」と「市場経済の維持」のトレードオフ関係がジレンマとなっている。より経済学的にいうなら、経済循環の活動を阻害するディスラプションとして、新型コロナのウイルスは働いているのだ。今回...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/08
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

セキュラースタグネーションの背景にある先進国の成熟化

アベノミクス~第3の矢は如何に投資を引き出すかがポイント

政府の経済財政諮問会議の議員も務める経済学者 伊藤元重がアベノミクスとその効果、今後の重要ポイントを解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

「選択と集中」―欧州と日本の事例

日本企業の「稼ぐ力」を創出するために(2)「選択と集中」の具体的事例

経済産業省〝日本の「稼ぐ力」創出研究会〟の座長も務める伊藤元重氏が、同会で実際に議論されている、グローバルな世界で競争する大手企業の具体的な事例について紹介する。日本の「稼ぐ力」の創出について考える上で必見の講話!
収録日:2014/09/08
追加日:2014/09/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

何十年に1度しか起こらない現象が起こっている

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マイナス実質金利の中で企業ができることは4つ!

日本経済の展望~「3安」の金利・為替・原油

今年前半の日本経済は、かなりのスピードで上昇していくと期待できると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。その最大の要因は「3安」にある。3安とは何か。なぜ、日本経済を後押ししているのか。
収録日:2015/02/02
追加日:2015/02/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

アベノミクスの総合評価―第一の矢と第二の矢

アベノミクス2年の評価~第一の矢と第二の矢

先の衆院選で、日本はこれから4年間、安倍政権に命運を委ねることを選択した。島田晴雄氏は、だからこそ今、「アベノミクス」とは何なのか、その課題はどこにあるのかを、しっかりと考え理解しなければならないと語る。アベノ...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アベノミクス第三の矢―日本再興戦略と新成長戦略とは?

アベノミクス第三の矢・日本再興戦略と新成長戦略

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは? 第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/13
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

過去の実質実効為替相場との比較だけでは幼稚な分析だ!

円安をどう捉えるか―円安は行き過ぎているのか?

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/29
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

史上空前のベースマネー増を行った日本を世界は見ている

欧州から見たアベノミクス(2)日本病を克服するか

EUが抱える矛盾に深く悩むヨーロッパ人が注目するのは、自分たちの最も恐れる「死に至る病=デフレ」を日本政府がどうやって克服するのかという手法についてだ。経済専門家として招聘された千葉商科大学学長・島田晴雄氏は、...
収録日:2015/03/31
追加日:2015/05/18
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

円割安化の判断には「均衡為替レート」を見る必要あり

実質実効円相場から為替を読む(3)均衡為替レート

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、均衡為替レートと実質実効円相場の関係について解説。ここ数年、日本市場は円安傾向にあるが、果たしてデフレマインドを払拭するほど、景気は回復していると見てよい...
収録日:2015/07/17
追加日:2015/07/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

原因と結果を取り違えるな―2005年の元切り上げに学ぶ

中国人民元切り下げによる他国への影響

2015年8月に中国が行った「人民元切り下げ」は、円相場・為替相場にどう影響するのか。2005年の「元の切り上げ」を教訓に、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は「原因と結果を間違えてはいけない...
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

女子高生の噂から取り付け騒動へ―金融市場の「悪い均衡」

中国経済の動揺と正確な楽観論の必要性

中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

黒田日銀総裁のマイナス金利政策が及ぼす影響

マイナス金利導入~ルビコン川を渡った日銀の黒田総裁~

世界の金融政策は、アメリカでQEが行われた際に、「ルビコン川を渡り、新しい時代に向かった」と言われている。そして、今回の黒田日銀のマイナス金利導入は、「さらにもう一本、ルビコン川を渡ったということだ」と、東京大...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/02/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

成長につながらないアベノミクスはもはや限界?

激動する世界情勢と日本(1)世界経済に翻弄される日本

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。2016年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アメリカ経済の変動が、戦後日本経済を生かしも殺しもした

激動する世界情勢と日本(5)戦後アメリカ経済史と日本

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

金融緩和限界論とマイナス金利批判、日銀政策を検証する時

黒田バズーカの影響とこれから―成長戦略との関係で読む

「今、日本にとって重要なのは“成長戦略”です」と語るのは、学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏だ。それはなぜか。ソフトバンクやオリックスなどの具体例を挙げながら、黒田日銀の低金利政策と成長戦略の関係を伊藤氏が...
収録日:2016/08/25
追加日:2016/09/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の「ファミリービジネス」は世界的に見ても優秀?

ファミリービジネスとAI(2)ハイパフォーマンスの理由

世界の優良企業の3割以上を占め、高いパフォーマンスを示しているファミリー企業だが、日本の場合、ある点で他国のファミリー企業とは異なる性格を持つ。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、知られざる...
収録日:2016/07/25
追加日:2016/09/30
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

トランプの経済政策は、アメリカ国民にとって自滅行為だ

トランプのアメリカと日本の課題(2)トランプの政策解剖

トランプ次期大統領は、いかなる人物なのか。これまでの情報から見えてくるのは、国粋主義者で孤立主義者だということだ。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏によれば、トランプ氏が打ち出す政策案には、まったく経済合理性がな...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/11/30
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アベノミクスの三本の矢の成果を振り返る

2017年世界と日本(6)第一次アベノミクスを振り返る

激動する世界情勢の中、日本国内ではアベノミクスが2015年9月から第二ステージへと進んでいる。では第一次アベノミクスは何をもくろみ、どう達成していったのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が持論を交えながら...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アメリカ経済の好況はトランプではなくオバマ時代の成果

トランプ政権研究(7)トランプ相場に湧く株式市場

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、最高裁判事の任命とトランプ相場について解説する。トランプ大統領は最高裁判事に史上最年少のゴーサッチ氏を任命した。今後半世紀ほど、司法が保守に傾く可能性がある。経済は...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

欧米で高まる金融政策正常化の背景と今後の可能性

金融政策正常化の難しさ(2)今後の可能性と日本への影響

欧米で高まっている金融政策正常化とその難しさについて、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説。第2話では、正常化の背景と今後の可能性を論じ、量的緩和の出口に向かうであろう日本への影響を考える。(全2話中第2話)
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/13
植田和男
共立女子大学国際学部教授

厳格なルールを作ることがコンプライアンスの本質ではない

「ものがたり」のあるコンプライアンス(2)モグラたたき

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、NHKのインサイダー取引事件を例に、コンプライアンスの失敗について解説する。当時NHKでは、過去3,000万件の伝票がチェックされるなど、コンプライアンスが徹底されていた。...
収録日:2017/08/24
追加日:2017/10/13
國廣正
弁護士・国広総合法律事務所パートナー

「ワンオペ」発覚後のすき家のコンプライアンス対応

「ものがたり」のあるコンプライアンス(6)労働問題

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、労働問題発覚後のすき家の対応を取り上げ、コンプライアンスの成功例として解説する。問題発覚後、第三者委員会は過酷労働の事実と原因を徹底的に究明した。すき家はそれを...
収録日:2017/08/24
追加日:2017/10/17
國廣正
弁護士・国広総合法律事務所パートナー

与党の勝利が株高・ドル高円安の要因になる理由

2017総選挙と円相場とアベノミクス(1)与党勝利による影響

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、2017年10月の総選挙を終えた現在、これまでのアベノミクスの総括と日銀の金融緩和の影響について、円相場との関係を軸に解説する。今回の総選挙では自公が過半数を超...
収録日:2017/10/25
追加日:2017/11/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

経済活性化のポイント「賃金」が上がらない理由とは?

アベノミクス5年間の成果と課題

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が2012年から始まったアベノミクス5年間を総括し、その成果と課題、今後の方向性について論じる。厳しい意見も多いアベノミクスだが、伊藤氏は名目GDP、財政赤字の...
収録日:2017/11/27
追加日:2017/12/28
伊藤元重
東京大学名誉教授

2018年政治世界の展望と注目すべきキーワード

2018年の世界と予測の構造

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2018年の政治世界の展望について解説する。曽根氏はまず予測の構造から政治や経済の世界の予測につきまとう困難を説明。それを踏まえた上で、さまざまな分野に起こるであろう...
収録日:2017/12/07
追加日:2017/12/23
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

2020年以降の日本経済を動かす要因とは何か?

2020年以降の日本経済を動かす3つの要因

安倍内閣6年目にして概ね回復傾向を見せる日本経済だが、依然として景気悲観論は根強く、2020年の東京オリンピック・パラリンピックが終わればまた厳しくなるという声すらあるほどだ。そこで東京大学名誉教授で学習院大学国際社...
収録日:2018/02/21
追加日:2018/03/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

トランプ政権に2期目はありえるのか?

2018年激動の世界と日本(6)トランプ政権の今後

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、トランプ政権2期目はありえるのか、見通しを語る。民主党に新戦略がない今、トランプ大統領はロシアゲートを切り抜ければ、大統領2期目も現実味を帯びてくるだろう。しかし2期目...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

多機能素材開発のために不可欠だった買収の話

経営者としての激動の人生(4)多機能素材開発と買収

まだM&Aの言葉がなかった1970年代、ミサワホームは多機能素材開発のために化学工場や鉄工所の買収を行っている。その経験から、会社買収に不可欠なのは相手を立て、慎重に行動することであるという。(2018年10月2日開催日本ビ...
収録日:2018/10/02
追加日:2019/08/06
三澤千代治
MISAWA・international株式会社 代表取締役社長

世界一の寄付額、バフェットが「賢人」と呼ばれる所以

ウォーレン・バフェットの成功哲学(3)「本物の大富豪」バフェットの略歴〈下〉

バフェット社の解散後、当時落ち目だった繊維会社のバークシャー・ハサウェイに投資を始め、いよいよ本格的に投資家として活動していくウォーレン・バフェット。時代の流れに惑わされず着々と資産を増やし、世界の大富豪の地位...
収録日:2021/09/15
追加日:2021/11/30
桑原晃弥
経済・経営ジャーナリスト

健康経営銘柄に4年連続選出、丸井グループが成功する理由

健康経営ブランディングのすすめ(2)健康経営が機能するメカニズム

日本でも健康経営への注目が高まり、現在多くの企業で採用されている。その効果はすでに確認されているものの、十分な評価を得るためには、さらに時間をかけた検証が必要となっている。そこで今回は、健康経営が機能するメカニ...
収録日:2021/07/29
追加日:2021/11/17
阿久津聡
一橋大学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻教授

「双子の赤字」を抱えていた米国が行ったプラザ合意の衝撃

シリコンバレー物語~IT巨人の実像と今後(5)プラザ合意と日本潰し

1985年と86年の2カ年、日本の1人当たりGDPがアメリカを上回る。「アジアの覇者」気取りとなった日本はアメリカの虎の尾を踏み、プラザ合意が。行き過ぎたドル高を是正する名目で、アメリカ、イギリス、西ドイツ、フランス、日本...
収録日:2021/07/08
追加日:2021/12/19
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

ジョブズの復帰で始まった「どん底からの逆転劇」の真相

スティーブ・ジョブズの成功哲学(3)ジョブズの略歴〈下〉

自分でつくった会社をクビになったスティーブ・ジョブズは、人生の岐路に立たされる。そこでジョブズが選択したのは新しい会社を立ち上げることだった。ピクサーの買収、アップルへの復帰と大逆転劇など、ネクストの設立からジ...
収録日:2022/03/15
追加日:2022/05/07
桑原晃弥
経済・経営ジャーナリスト

リスキリングの時代、鍵は将来からのバックキャスティング

人生100年時代の「ライフシフト概論」(6)再活性化へ向けてのリスキリング〈上〉

最近「リスキリング」という言葉が注目を集めているが、その目的は目の前の仕事の結果など短期的なことではなく、人材育成などの長期的なこと、そして長くなった人生においての「志」を実現するためである。グローバル企業はす...
収録日:2022/06/15
追加日:2022/10/15
徳岡晃一郎
株式会社ライフシフト 代表取締役会長CEO

第三の矢「成長戦略」がアベノミクス成功の鍵

アベノミクスの成果とリスク(3)第三の矢:成長戦略と構造改革

海外からも注目されるアベノミクスへの共通した批判とは?アベノミクスに伏在する大きなリスクについて語る。(島田塾第109回勉強会 島田晴雄氏講演『日本経済は果たして、どこまで成長出来るのか』より:全14話中3話)
収録日:2014/01/14
追加日:2014/02/24
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

寄付行為に表れる社会貢献や人生観は日米でかなり違う

「公益資本主義」の確立に向けて(2)社会貢献や人生観、経済システムから日米の違いを読み解く

実体経済から金融経済へと移行した米国経済のなかで、いま何が起きているのか。社会貢献、人生観、経済システムから日米の違いを読み解く。
収録日:2013/11/07
追加日:2014/02/24
原丈人
内閣府参与

日本経済への期待感の醸成は評価。でも・・・

いまアメリカが日本に問う(3)安倍政権1年目の評価と今後の課題

株価上昇など、日本の復活を印象づけたことで、安倍政権1年目を評価するカーティス氏。しかし今年に入り、外国からの反応は一転、アベノミクスへの期待感が失望感に変わりつつある。果たしてその理由とは。そして今後の課題は。
収録日:2014/03/06
追加日:2014/03/27

インフレターゲット論の欠陥とは?

中央銀行の役割

巷に溢れる金融緩和論。では、無制限にお金を供給すればインフレは起こり、実体経済は本当に回復するのか?従来型の金融政策の限界点やインフレターゲット論の問題点を論じつつ、中央銀行がとるべき姿勢と役割を示唆する。
収録日:2012/11/20
追加日:2014/03/27
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

日本企業のもうかるパターンを徹底的に研究すべし!

日本企業の「稼ぐ力」を創出するために(1)「儲かるパターン」の研究

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。
収録日:2014/06/16
追加日:2014/07/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

消費税率引き上げ後の消費の反動減は思った以上に厳しい

アベノミクスの正念場~東大日次指数から見る~

2パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係...
収録日:2014/08/05
追加日:2014/08/08
植田和男
共立女子大学国際学部教授

バーボンの本場で定着しつつある日本スタイル

『歩こうアメリカ、語ろうニッポン』レポート(3)ケンタッキー篇-2 本音で語り、本来の外交を知る

白熱のパネルディスカッションや心温まるパーティー、そしてここでも実感した日本企業の地元貢献の力。目立たずとも、深く静かに根を下ろしている日本の姿を語る、島田晴雄氏のケンタッキー訪問レポート後半。(全5話中第3話目)
収録日:2014/06/24
追加日:2014/08/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

アベノミクスの課題、重要なポイント

アベノミクスの中間総括

2012年12月の安倍政権発足以来、20カ月を経過し、内閣改造も経た今、これまでのアベノミクスを総括する動きが各所で出始めている。アベノミクスの特徴やこれまでの成果、そして今後の課題について、伊藤元重氏が大いに...
収録日:2014/09/08
追加日:2014/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

自民党が「いま解散には一番いい時期」と判断する理由

「消費増税先送り」解散の意味を問う

ここに来て、安倍晋三首相が消費税率10パーセントへの再引き上げを先送りすると判断した場合、直ちに衆議院を解散し、年内の総選挙に踏み切るとの見方が広がっている。この解散を成り立たせているいつかの要素やそのロジック...
収録日:2014/11/12
追加日:2014/11/17
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

非常に特徴的だったのは史上最低の投票率になったこと

今回の選挙を振り返る

誰もが驚いた、「消費増税先送りを問う」突然の解散。今回の選挙は、一体、何が争点だったのか。朝日新聞特別会編集委員の星浩氏の明快な解説で振り返る。
収録日:2014/12/18
追加日:2014/12/23
星浩
TBSスペシャルコメンテーター

バブル景気、格差社会、政界再編‥100年前との共通点

第一次世界大戦から100年にあたって(4)大戦期と現代日本を比較して学ぶべきこと

第一次世界大戦は100年前のことでありながら、その戦中、戦後の様子には現代の日本と多くの共通点を見出すことができる。今、私たちは大戦と現代の比較に何を見出し、何を学ぶべきなのか。山内昌之氏による過去に学び現代を...
収録日:2014/11/05
追加日:2014/12/31
山内昌之
東京大学名誉教授

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

ECBの量的緩和導入において、気になる不安材料がある

スイスショックとユーロ安(4)スイスショックが為替相場に及ぼす影響

本シリーズ最終回は、スイスショックが為替相場に及ぼす影響についてである。まだまだ不確定要素は大きいが、日本の投資家が気にすべきポイントについても、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏に伺ってみた...
収録日:2015/01/23
追加日:2015/01/31
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

年率0.2%強・・・日本経済は3年間ほぼ成長なし

GDP速報値から読み解くアベノミクスの評価と今後の展望

「この4月以降は実質賃金の上昇が期待できる」と、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。その根拠はどこにあるのか。GDPなどの数値からアベノミクスの過去を評価し、未来を展望する。
収録日:2015/02/17
追加日:2015/02/20
植田和男
共立女子大学国際学部教授

欧州は約20年周期で深刻な通貨危機に陥る傾向がある

ユーロの十字架とギリシャ問題(2)欧州通貨危機の歴史

第一次世界大戦以降、欧州は約20年周期で通貨危機に陥るようになったという。それは欧州の凋落と、新たな覇権国家の誕生と繁栄を象徴しているのではないか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が語る「ユ...
収録日:2015/02/19
追加日:2015/02/26
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

構造不況でも全体は好調―80年代後半の日本と酷似

ゴーストタウン現象の真相(2)日本も同じ問題を経験

中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いていくのか、その見...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/17
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

欧州に広がるマイナス金利

欧州の金融緩和策と初の「マイナス金利」とは?

2015年1月、ヨーロッパ中央銀行(ECB)が金融緩和政策を発表したが、その前から多くの国で中央銀行による金融緩和政策が実施され、予想以上の効果を発揮している。その理由は、マイナス金利が広がりつつあることだとい...
収録日:2015/03/24
追加日:2015/03/30
植田和男
共立女子大学国際学部教授

米財務省やIMFのスタンスの変更は経常収支の改善が要因

実質実効円相場から為替を読む(2)IMFの見方

ここ3年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをIMFやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は言う。では、...
収録日:2015/07/17
追加日:2015/07/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

メディアで得ている知識には大きな誤解を含む部分がある

レアメタルの光と影(4)関連報道のウソ・ホント

メディアで頻繁に目にするようになったレアメタルの情報だが、その多くは誤解を招きかねないものばかりだ、と東京大学 生産技術研究所 副所長・教授の 岡部 徹 氏は指摘する。レアメタルの製錬からリサイクルまで、その実...
収録日:2015/04/20
追加日:2015/08/20
岡部徹
東京大学生産技術研究所 所長

安い労働力を使い捨てる企業が淘汰される時代に

日本経済の救世主は「雇用」の中から出現するか

アベノミクス第2ステージを迎え、実体経済が大いに変わっていく。中でも東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が注目しているのは「雇用」の分野。そこから、日本経済の救世主が現れる可能性があるという。
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/22
伊藤元重
東京大学名誉教授

内部留保の多い経営者は失格になる!

脱デフレのポイント(2)投資~物価と貯蓄の流動性~

脱デフレが進み、物価が1パーセント、1.5パーセント、2パーセントまで上がっていくようなことになれば、日本経済にとって40年ぶりの状態となる。当然、その脱デフレに向けて、これまでの考え方を一変させなければならな...
収録日:2015/12/02
追加日:2015/12/31
伊藤元重
東京大学名誉教授

マイナス金利のきっかけは2015年6月の黒田ライン!?

日銀がマイナス金利政策を導入(1)導入の背景

「日銀がマイナス金利政策の導入を決定したのは、やはり円高、株安の影響が大きい」と、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。株のプロフェッショナルが、マイナス金利政策導入の背景を明らかにする。...
収録日:2016/02/04
追加日:2016/02/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

小選挙区制になって初のダブル選挙となるか?

衆参同日選挙の可能性と争点

野党が力を失っている今、同日選挙は安定政権を狙う安倍首相にとって大きなチャンス!のはずだが、果たして? 政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が、衆参同日選挙の可能性とその争点について解説する。
収録日:2016/01/25
追加日:2016/03/07
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

レアル反発の国内要因は政治環境の変化にあらず?!

ブラジルレアルの反発(1)国内要因

2011年より長期的な下落を続けていたブラジルレアルは、この3月より反発に転じた。その国内要因としては、ブラジルの政治の大混乱による「政治環境の変化」と市場では言われている。しかし、シティグループ証券チーフFX...
収録日:2016/04/08
追加日:2016/04/18
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

「リムジン・リベラル」とクリントンが揶揄された理由とは

トランプのアメリカと日本の課題(1)トランプ・ショック

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/11/23
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トランプ大統領誕生で米国金利はどう動く?

金利はどこへ行く?長期停滞論とトランプ大統領誕生

東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がトランプ大統領誕生を機に変化を見せる米国金利の動向を分析。長く続く金利下降トレンドの原因と背景は何か。市場はトランプ大統領の何に期待をしているのか。米国の金利動向を多...
収録日:2016/11/24
追加日:2016/12/06
植田和男
共立女子大学国際学部教授

日本が注目すべきはトランプ政権のマクロ政策

トランプ政権とマクロ経済政策―その期待と懸念

トランプ新政権の政策に注目が集まっている。通商や移民政策における保護主義が焦点化される中、日本が注目すべきはマクロ経済政策だと断言するのが、東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏。米国のマク...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

「ハード・ブレグジット」への道は長く険しい

2017年世界と日本(2)BREXITとEUの激動(前編)

トランプ勝利同様、イギリス国民が決断したブレグジットもまた世界の予想に反していた。なぜ国民投票は行われ、採択の決め手はどこにあったのか。また、この先のブレグジット実行への道のりはどうなるのか。(2017年1月24日開催...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/02
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

島田晴雄が評価する第一次アベノミクス

2017年世界と日本(7)第一次アベノミクスの評価

第一次アベノミクスは2013年初頭から2015年9月に行われた「デフレからの脱却」を目指す政策だった。その結果がしっかりと検証されないまま、第二次アベノミクスへ突入した安倍政権だが、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/13
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トランプ大統領の4つの経済政策の現状

トランプ政権研究(8)主要経済政策の分析

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の主要な経済政策について解説する。目玉である大幅な減税と大規模なインフラ投資には、財源の問題が浮上している。オバマケアを廃止して提出された共和党案も、...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/29
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

3つの切り口でバランスよく学べる金融学の本

新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』を語る

共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金融の教科書とも...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/15
植田和男
共立女子大学国際学部教授

「日本再興戦略」の欠点は優先順位、原因分析の欠如

少子高齢化と財政の役割(1)経済と財政の現状

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が少子高齢化とひっ迫する日本財政の問題を取り上げる。第1回レクチャーでは、アベノミクスの経緯、成果に触れつつ、日本の経済および財政の現状を概観。経済はそこそこ...
収録日:2017/07/28
追加日:2017/09/06
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

アルゼンチン・ブラジル・ロシアに見る経済破綻

高齢化と財政危機~その解決策とは(5)経済破綻を経験した南米・ロシア

日本は終戦直後、経済破綻を回避するため、国民の金融資産を収奪せざるを得なかった。経済破綻は世界各国でしばしば起きており、今後日本が同じ状況に直面しない保証はない。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、近...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/04
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授