「航空」の検索結果

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機のさらなる安全へ向けた最新の研究成果を解説する。鈴木氏の研究室では、ニューラルネットワークの手法を用いて、着陸時の操縦法や故障時の自動飛行をコ...

いかに事前に対策を取ろうとも、航空機事故を完全に防ぐことはできない。事故後の調査から、今後の改善策を練る必要がある。また1980年代以降、組織的な安全管理の重要性も認識されるようになってきた。東京大学大学院工学系研...

航空機は製造・運航において、どのような安全対策が取られているのだろうか。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、製造工程での各種の規格から、運航時の安全性を高めるハザード解析に至るまで、航...

アメリカでは、民間の専門家が航空機の安全を証明するルールを提案し、それを政府がガイドラインとして採用している。こうしたルールづくりの仕組みが日本ではまだ整備されていないと、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学...

航空機は安全性を確保するため、どのように設計されているのか。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機の設計開発における安全性の確保について解説する。現在では、故障しないような設計のみ...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機に関する国際ルールについて解説する。パリ国際航空条約（1919年）から現在の国際民間航空機関（ICAO）に至るまで、領空主権や航空機の安全証明など、航...

これまで、技術課題の克服や訓練方法、観測装置の改良によって、航空機事故への対策がなされてきた。残された大きな課題は、組織全体の信頼性・安全の管理であると、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二...

2000年のアラスカ航空261便墜落事故は、水平安定板のスクリューに潤滑油が塗られていなかったという些細な原因によって引き起こされた。システム全体の信頼性は、個々の要素の信頼性の積み重ねに支配されている。ルッサーの法則...

航空機事故は異常気象によっても引き起こされる。マイクロバースト現象に対応するため、現在JAXAを中心として、機体搭載型のライダーが開発中だ。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、1975年のイー...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、ヒューマンファクターによる航空機事故について解説する。1972年、イースタン航空401便の墜落事故は、100名を超す死亡者を出す。大事故に至った原因は、些細な...

1954年1月、世界初のジェット旅客機コメットが地中海上空で墜落事故を起こす。調査の結果、胴体の金属疲労が原因と判明、疲労試験と航空機の設計の見直しが要請されることとなった。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻...

航空機の墜落事故は悲惨だが、人類はこれまで飛行を禁止するのではなく、事故原因を究明し対策を講じる道を選んできた。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機の事故の歴史を振り返り、その安...

近年、小型無人航空機ドローンの開発が進み、空撮や高い場所の点検作業、物流など、様々な分野での利用が期待されている。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、無人航空機の長い歴史をひもとき、現...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、コンセプトの重要性について解説する。コンセプトはストーリーの起点となるもので、商売の基である。サウスウエスト航空はLCCを始めた時、空飛ぶバスというコンセプトを打ち...

東京や大阪などの大都市を介さず、直接世界とつながる。あるいは地方どうしが直接手を結ぶ。これからの地域の発展・活性化・自立のカギを握るのは、「ローカル・トゥ・ローカル」だと語る学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、戦略のクリティカル・コアについて解説する。戦略には、良い事であれば他の会社も真似をする、というジレンマがある。このジレンマを乗り越えるためには、全体のストーリー...

チタンには、いくつかの優れた特長があると、日本を代表するレアメタル研究の第一人者である岡部徹氏は言う。軽いのに高強度。さびない。生体適合性が高い。さらにチタンの合金は、形状記憶や超弾性などの特殊な物性を示すもの...

当時の日本海軍にとって画期的な作戦だった昭和１６（１９４１）年１２月８日の真珠湾奇襲攻撃は、連合艦隊司令長官・山本五十六の卓抜な決断によって可能となったものだった。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現代の意思...

１０年後、２０年後、アジアに「大交流時代」が訪れると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。大交流時代に向けた「新たな観光戦略」を考える。

尖閣諸島を巡る「軍事的な緊張状態」は現在もあると、前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は言う。わが国の安全保障の最前線である現場の視点から吉田氏が尖閣諸島問題を語る。（２０１４年１２月１日開催日本ビジネス協会...

昭和１７（１９４２）年のミッドウェー海戦で大敗を喫した指揮官・南雲忠一の判断ミスは、適切な情報の不足に由来していた。なぜ南雲は、魚雷のままでよかった攻撃機の装備を、あえて敗因になった爆弾に変えたのか。海上自衛隊...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、ドローンに関して緊急に取り組むべきこと、そして長期的課題としての自律化について解説する。JUIDA（一般社団法人日本UAS産業振興協議会）では、操縦技術や航...

計量書誌学の活用例としては、異なる技術の新しい組み合わせ可能性を探る関連性分析や、新しい技術アイデアを事業に結び付ける、「論文-特許関連性分析」を挙げることもできる。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏...

防衛大臣時代、小野寺氏は積極的に足を動かし、それまであまり光の当たっていなかった小さな部隊に出向き、激励を行った。こうしたモチベーターとしての役割も防衛大臣に求められるところだが、求められるのはそれだけではない...

ソマリア沖の海賊行為に対する海上自衛隊の対処活動の成果は国際的にも評価が高く、近年海賊行為件数は減少している。それでも、海賊を根絶できないのはなぜなのか？　日本と世界の安全保障を見守り続けてきた吉田正紀氏が、平...

前海上自衛隊佐世保地方総監吉田正紀氏が語る、現場から見たわが国の安全保障最前線。今回は中国の海洋進出問題に焦点を当てる。アジア太平洋地域内のリスクとして、わが国の安全保障に影を落とす「尖閣問題」の経緯と実情から...

ウズベキスタンはなぜ経済発展がなかなか進まないのか。その理由は、２５年目に入ったカリモフ大統領の政治方針にあると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は喝破する。シリーズ「ウズベキスタン訪問に学ぶ」第２回。（全３話中第...

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海（ホンハイ）のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。今回は、真珠湾攻撃に始まり、アジア南方侵攻で勝利し続けた日本軍が、開戦5カ月にして「逆ABCDライン」を形成するに至った...

日米戦争の後半は、日本にとって悲報の連続である。ガダルカナルの攻防、インパール作戦、マリアナ沖海戦、レイテ作戦はどのように戦われたのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が主宰する島田塾の特別講演から伺...

新型コロナウイルスの影響で、経済状況は悪化の一途をたどっている。歴史上稀に見る世界レベルでの供給サイドの停止は、今後どのような経済不況につながっていってしまうのか。そして、これに対処し得る方策とはどのようなもの...

MRJ（現・三菱スペースジェット）など、日本のものづくりにおける失敗事例を参照しながら、日本企業の構造的課題と今後の展望について解説するシリーズ講義。今までの日本のものづくりは優れた技術に支えられてきた一方で、顧客...

歴史から考える沖縄問題。今回は太平洋戦争での沖縄戦で、日本のため犠牲になった嘉手納、糸満、那覇に焦点を当てていく。そこで起きた悲劇に迫りながら、沖縄のために命を懸けた人たちの姿と悲痛な想いを伝えていく。（全6話中...

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。

政治家・前原誠司氏にとって、欠かすことができない四人の恩師がいる。国際政治を学んだ学生時代、松下政経塾の頃、そして政治家になってからと、大事な時期に前原氏を支えた恩師たち。その人物像について、前原誠司氏が熱く語る。

強大化した中国は、今や日米をも上回る軍事力を持つに至った。脅威である。しかしそんな中国にも、重大なアキレスの踵があると岡崎久彦氏は指摘する。安全保障とビジネスの関係を喝破した卓見。

パクスアメリカーナと呼ばれるアメリカの戦後体制は日本にどんな影響を与えたのか。日本安保条約と日本の経済成長の動向を追いながら、パクスアメリカーナの崩壊後の世界情勢にも注目する。（島田塾第１１５回勉強会　島田晴雄...

戦後最大の電力システム改革がついに動き始めた。これまでアンタッチャブルだった電力業界に何が起こるのか。日本経済に与える影響は？　東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が分かりやすく解説する。

１９３１年３月に計画された「三月事件」から半年後、青年将校たちは再び「十月事件」と呼ばれるクーデターを計画する。この頃から、将官をはじめとする偉い人たちは全部駄目で、「青年将校」という概念が確立し始めた。上智大...

海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏による、戦史に見る意思決定プロセス分析シリーズ。今回は、意思決定の成否を大きく左右する「使命分析」の重要性を、昭和１９（１９４４）年のレイテ沖海戦において「謎の反転」を行った栗田...

地域活性化で重要なのは、当事者がどこまで覚悟を持ってやるかということだ。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏はこのように語る。中央の政策に頼るより、自らチャンスを発見し、地域に元気を発芽させた実例を紹介し...

歴史学者・山内昌之氏によるトルコ軍ロシア機撃墜事件に関するシリーズ講義最終話。ロシアが強硬姿勢を取る理由について解説し、最後に今回の問題から日本が教訓とすべきことを考える。中国との領海問題という難問を抱える日本...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏が率いる「島田村塾」は、湖南省を訪問した。そこで島田氏は「中国の大矛盾」「５０年前のシカゴ」「親切な中国」を見たという。いったい何を見たのだろうか。（２０１６年６月２８日開催島田塾第...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演を収録したシリーズレクチャー。教科書では語りきれない歴史に埋め込まれた敗戦と占領の事実を取り上げて、なぜ日本は奇跡の再生を成し得たのか、日本は今後ど...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズで学ぶ太平洋戦争をめぐる昭和史。ルーズベルト大統領の死は、間接的には日本に大きな幸運をもたらしたと言える。後任のトルーマン大統領を補佐すべく...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、ドローンの機能と利用法について解説する。ドローンにはフィードバック制御による自動操縦システムが組み込まれている。これによって、空撮や物資輸送、物資投...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、ドローンの安全上のリスクとその規制のあり方について解説する。近年、航空法が改正され、ドローンの空域と飛行法に規制がかけられた。旅客機との衝突やニアミ...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、新技術導入の成功例・失敗例を振り返り、今後のドローンのあり方について解説する。将来、ドローンが全面的に実用化されれば、社会がより便利なものになると期...

東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合（ISMA） 理事長の岸輝雄氏が日本の科学技術とマテリアルの関係について解説する。日本の科学技術に非常に重要な役割を担っているマテリアルだが、岸氏は懸念を抱いている。それは、科...

VRの技術で重要なのは、自分の身体と物体の距離という空間的な体験を伝えることである。この技術は、ゲームだけでなく、さまざまな分野でその応用が期待されるという。それはいったいどんなことなのか。具体的事例を挙げて解説...

2008年以降の中国は、「韜光養晦」戦略の下での国際協調路線から、蓄えた力に依拠した大国外交へと、その外交方針を転換した。今回は、中国の大国外交の在り方が、「新型大国関係」、「中国の描くアジア新秩序」、「米中大国関...

トランプ大統領が2018年5月に、米英独仏中露とイランで2015年に締結したJCPOA（イランの核問題に関する最終合意＜包括的共同作業計画＞）を離脱すると表明して以降、イラン情勢の危機が高まったが、その背景は何か。1980年のイ...

第二次大戦において、緒戦に勝利した日本軍だったが、ミッドウェー海戦での惨敗を機に、敗走が続くことになる。連合軍による本土爆撃、沖縄戦、アメリカ軍による広島・長崎への原爆投下を経て、ポツダム宣言受諾へ。陸軍大将だ...

各国の経済状況をどのように読み解くべきか。中国はすでに感染終息宣言を出す勢いだが、経済状況の回復にはまだ時間がかかる見込みである。それには、最近転換しつつある中国の産業構造も関係している。（全7話中第2話） ※イン...

次の経済シミュレーションは、「迅速で大型の政策」を各分野の英知を結集して行う場合である。国民のためを思い、未来を見据えた政策を、果敢に実行していくとどうなるか。見えてくるのは、初期の必要予算こそ多くなるものの、...

戦前の海軍は、ペリー来航以来、仮想敵国であったアメリカの出方を見ながら、さまざまな戦略を掲げていた。そこで出てきたのが佐藤鉄太郎の7割神話である。しかし、やがて敵の「7割あれば勝てる」というビジョンが揺らいでくる...

新型コロナウイルス感染と世界経済を総括してきたが、今後の対策はどうあるべきだろうか。「感染対策か、経済回復か」は二者択一できないし、第二波への備えも喫緊の課題だ。各国政府の莫大な財政支出の膨張も頭の痛い問題だが...

イランは2020年4月にコロナウイルスの感染拡大が収束したとして、経済および宗教活動の再開に踏み切った。宗教界にも配慮してのことだが、その結果感染再爆発を招いてしまった。イラン政府の公式見解は「感染拡大はアメリカの経...

「露営の歌」「暁に祈る」「若鷲の歌」の3曲は、古関自らが選んだ戦時歌謡の代表作だ。「露営の歌」が満州旅行時のイメージから生まれたように、他の2作も、体験や経験を元にしているのだが、いずれも楽器を使わずに作曲された...

衛星高度計では分解能はそれほど高くないため、船で調査する必要がある。その場合、船から音波を出して測るのだが、現在は「マルチビーム測深機」で水深の3～4倍の幅で一度に測ることができる。ただ、どういう溶岩が流れている...

第2次近衛内閣時代に無任所大臣を活用するという体制を試みたが、そもそも、この発想に至ったのは、当時の大日本帝国憲法（明治憲法）体制では行政がうまくいかないことが明らかになってきたからだった。そのことに憲法をつくっ...

習近平独裁政権による台湾有事の可能性を考えるうえで押さえておきたいのは、実際に中国が軍事侵攻を起こす場合、どのような形で展開されるのかということだ。今回は考えられる侵攻シミュレーションを詳しく解説していきたい。...

サイバー攻撃から始まる中国の武力侵攻シミュレーションだが、今回はその本丸である台湾への具体的な人民解放軍の武力攻撃はどのようなものになるのか、考えられる予測シナリオに基づいて解説する。また、中国の攻撃に台湾はど...

現在の半導体産業を国別・地域別に分類してみると、アメリカ、東アジア、欧州という3つのエリアが深く関係しながら市場を構成している。中でも、ファブレスとファウンドリーという半導体生産のすみ分けができ上がり、それぞれが...

２０２０年東京オリンピックの開催が決まったが、島田晴雄氏は遡ること５０年前、学生でありながらトップ通訳として東京オリンピックを支えた体験を持つ。新たな感動の祭典への期待をこめつつ、当時の貴重な体験と豊富なエピソ...

本編シリーズ講話第２回は、「工学の父」、山尾庸三。現在の東京大学工学部である工部大学校を設立し、近代国家の土台を技術で支える人材を輩出した教育者。明治の文明開化を「生きた機械」として助力した男は、もともと「尊王...

一人当たり国民所得ではすでに日本を抜き去り、驚異的な経済発展を遂げたシンガポール。淡路島ほどの国土で、資源もない東南アジアの小国が、なぜ急成長できたのか。シンガポールの歴史的経緯を辿りながら、その訳に迫っていき...

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。

日米が国家レベルで協働し、計画が進む超電導リニア（ＳＣＭＡＧＬＥＶ）。飛躍的に進化した技術と脱自動車型のモビリティースタイルは、都市と経済の構造をどう変え、社会にどんな光をもたらすのか。ＪＲ東海の葛西敬之名誉会...

東日本大震災のときの貴重な経験が、今の小野寺五典氏を支えている。果たして震災時はどんなことがあったのか。それが、その後の政治活動にどんな影響をもたらしたのか。当時を振り返りながら、地元・気仙沼への想い、自らの役...

太平洋戦争敗戦から来年は早くも７０年。「あの敗戦に学ぶべき教訓とは？」…。“徴兵検査”を受けた最後の世代である野田一夫氏が、自身の経験と知見に基づき、明治、昭和、平成、三つの時代を回顧しつつ、“戦後民主主義の劣化”に...

太平洋戦争敗戦から来年は早くも７０年。「あの敗戦に学ぶべき教訓とは？」…。“徴兵検査”を受けた最後の世代である野田一夫氏が、自身の経験と知見に基づき、明治、昭和、平成、三つの時代を回顧しつつ、“戦後民主主義の劣化”に...

湾岸戦争、９・１１、イラク戦争を経て、「アメリカの正義」は絶対ではないことが露呈した。「常に正しく強いアメリカ」は過去の幻想と言っていい。集団的自衛権行使容認によって日米同盟の強化に向かおうとする今の日本は、手...

イノベーションと経済成長が密接な関係にあるのは間違いないのだが、技術革新があれば経済成長につながると単純に語ることはできない。では、成長著しいインターネット分野を、イノベーションの観点からどう見るか？　そこから...

前・海上自衛隊佐世保地方総監である吉田正紀氏は、日本の安全保障の構造を川の流れに例え、今、その川の流れは長らく変化し得なかった源流から全体に向けて、大きく変容しつつあると言う。39年間、自衛隊という下流の現場から...

日本から見れば地球の反対側に位置するブラジル。しかし、ブラジルと日本の間には地理的なものだけではなく、いくつもの「正反対」が存在する。その中にこそ、日本の問題を打開するヒントがある！　島田晴雄氏が実際に見聞きし...

TOTO株式会社は、今も北九州市に本社を置き、そこから本社を移さないと公言している。それはなぜなのか。東京一極集中の時代に不便ではないのか。同社取締役常務執行役員・成清雄一氏が語る北九州市のメリットとは。（全5話中第...

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...

株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏は、証券会社社長やモンゴルの銀行の会長と多彩な顔を持つが、その華麗な経歴は「ゼロから立ち上げる事業」と「誰も手を出さない企業再生」の苦労で彩られている。今だか...

中東の紛争、「イスラム国」（ＩＳ）、ウクライナ。現在の国際秩序を揺るがす混乱のどれもが、まさか１００年前に五つの大帝国が崩壊した余波だとは。歴史学者・山内昌之氏が“石油エネルギー”の視点からこの一世紀の近代史を読...

安倍政権が提起した集団的自衛権行使と憲法解釈の問題は、日本中で論議となっている。世界の枠組みと動きによって変遷してきた日本の安全保障。その根幹となったのが憲法とともに、日米関係と防衛法制であったことに、われわれ...

冷戦終結以後の日本の安全保障政策は、3段階で行われた。通常なら自国→周辺→世界へと広がっていくはずの防衛法制が、日本では、世界の国際秩序→周辺地域の安定→自国の安全確保と、逆にフォーカスした。その動きにこそ、日本と安...

東京大学生産技術研究所を「空母」、自らを「パイロット」に例え、一研究者として世界中で活動できるありがたさを実感する岡部徹氏。研究対象として注目するレアメタルはチタンで、実はチタンには岡部氏の夢とロマンが詰まって...

米中という大国のパワーシフトの下で、日本が生き残るための戦略はどのように立案すればよいのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が、いま大きな転換点を迎えるわが国の安全保障システムを再点検しつつ、シミュ...

１９３７年７月７日に勃発したいわゆる盧溝橋事件は、シナ事変（日中戦争）の直接の導火線になったといわれるが、４日後には停戦協定に調印を終え、軍事衝突は一応収まっている。なぜ、この事変が本格的な戦争にならざるをえな...

上層部が身内をかばい、責任を現場に押し付ける――いつの時代にもあるこのような構図が太平洋戦争中の海軍においても見て取れた。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第一章・第１１話。

１９４１年１２月、海軍内部に不信渦巻く中での決行となった山本五十六連合艦隊司令長官による真珠湾攻撃は、結果として画流点睛を欠くことになった。それはなぜか。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことが...

人間の「知情意」の働きを英語で表わすと、知の部分をつかさどるのは「マインド」、優しさや情は「ハート」、そして胆力や根性が「ガッツ」である。実はこのガッツが、先の大戦における敗戦の日本側の問題点だった。上智大学名...

日本が戦前に満洲で建設し、残してきた膨大なインフラが、戦後のシナの経済発展に大きく寄与し、１９６４年には大慶油田が開発された。戦後に満洲で、これだけの規模の油田が開発されているわけだから、戦前の日本は、当時、世...

第一次世界大戦で一気に近代化された戦争のことを日本人は知らなかった。ヨーロッパの戦場では、戦車のみならず毒ガスや火炎放射器、飛行機が登場し、それまでとは戦争そのものが一変していたのだ。上智大学名誉教授・渡部昇一...

戦争を放棄し、平和的手段により紛争を解決することを規定した１９２８年のいわゆる不戦条約。日本は本条約が自衛権を否定していないことなどから批准した。しかし、本条約草案段階の米国議会で、交渉を担当したケロッグ米国務...

日本は当初、第一次世界大戦に参戦する気はなかった。しかし、ドイツの勢力が拡大する中で、イギリスからの要請を受けて参戦し、艦隊を派遣して連合国の船舶保護に当たり、連合国から非常に感謝されている。上智大学名誉教授・...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

岡部徹氏によれば、レアメタルに対する世間の関心度は１０年前とは雲泥の差だという。その契機は中国のレアアース輸出規制だった。自動車、太陽電池など身近なところで使われるようになったレアメタルだが、メリットばかりでは...

１９２２年、日本海軍はワシントン会議で主力艦を制限され、１９３０年のロンドン海軍軍縮会議では、補助艦にまで大幅な軍備削減を求められ、合意するに至った。条約でこうした劣勢を押し付けられたことに、海軍軍令部を中心に...

１９３０年の統帥権干犯問題は、憲法には海軍の兵力を定めるのは天皇陛下と定めがあるにもかかわらず、軍縮条約を海軍軍令部の同意なしに決めてきたのは天皇の統帥権の干犯に当たる、というものだった。ジャーナリズムもこれを...

二・二六事件と前後して、国際情勢も急速に変わりつつあった。ドイツではナチスは第一党になり、総統ヒトラーのもとロカルノ条約破棄を宣言し、ラインラントに進駐。ソ連は五カ年計画で工業化と近代化を推し進め、極東での軍備...

先の大戦では、国のため、家族や愛する人たちのためには死んでも構わないという青年たちが、日本にいくらでもいた。昭和２０年、義烈空挺隊員を乗せた爆撃機十二機は、米軍の激しい対空砲火で次々と撃墜されるが、一機だけが沖...

断食をすると排泄物のオンパレードになる。人間の身体は、吸収によって排泄が阻害されるため、吸収さえやめれば、本来の排泄がどんどん行われる。だから断食をすれば、排泄する力を強められる。断食道場を主催する医師・石原結...

２０１５年９月３０日、ロシアによるシリア領土への空爆が始まった。しかし、そもそもシリアの内戦で解決すべき政治問題とは何かについて、国際社会は合意を見ていないと、歴史家・山内昌之氏は言う。シリアを挟んで対決してい...