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「カーボンニュートラル」に代表されるように、持続可能なエネルギー活用を目指す動きは世界的に加速している。特に東日本大震災以降、日本でもエネルギー問題は課題となっている。では日本は、どのようなエネルギー戦略を構築...

世界的な危機としては、パンデミック、戦争、エネルギー危機をはじめ、金利高騰やインフレ、気候変動などがある。日本では、特に慢性デフレと急性インフレの同時進行、少子高齢化、自然災害などの危機が注目されている。これら...

パンデミックに始まり、金融のタイト化、大幅な金融緩和、地政学的リスクの増大と、わずかの期間に世界経済は激しい波に晒されている。デフレ懸念がインフレ懸念に逆転すると、その圧力はさらに強まっている。また、ウクライナ...

技術がいくら進歩しても、それを人々が拒んで使わなければ、その技術は社会に普及しない。進展著しい培養肉研究を、人々はいったいどのように受け止めているのだろうか。大規模な調査によって、日本人の培養肉への抵抗の強さが...

社会保障費の増加と新型コロナウイルスの影響により、日本の財政はこれまでにないほど拡大・悪化している。「MMT（現代貨幣理論）」が賛否を巻き起こす中、財政赤字の日本がこのまま国債に頼って借金ありきで突き進んでいった場...

セルロースナノファイバー（CNF）の優れた点は、バイオマス由来であるため、二酸化炭素（CO2）の吸収、固定化、削減に貢献できることである。日本はこの分野をリードしており、実際にいくつかの企業が実用化に成功している。し...

2005年、東大初の分野横断的組織として創設されたのがサステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）だ。3つのSは、System、Sustainability、Scienceの頭文字であり、地球・社会・人間という3つのシステムの統合による持続型社会の...

エネルギー分野において世界的な構造変化が起こっている今、私たち日本の消費者は、新エネルギー時代にどう向かっていくべきなのか？　認定ＮＰＯ法人 環境エネルギー政策研究所所長・飯田哲也氏が、世界中で急速に普及しつつあ...

当時、行政管理庁長官であった中曽根康弘氏らとともに国鉄改革に尽力した一人、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、中曽根氏、明治維新、大東亜戦争のリーダーシップを引き合いに出しながら、現代日本のリーダー像を論じる。

まだM&Aの言葉がなかった1970年代、ミサワホームは多機能素材開発のために化学工場や鉄工所の買収を行っている。その経験から、会社買収に不可欠なのは相手を立て、慎重に行動することであるという。（2018年10月2日開催日本ビ...

環境、エネルギー、少子化、高齢化など、日本の課題はまもなく世界の課題になる。自力で課題を解決し、新しいモデルを世界に導入するためには？前東大総長が語る、日本がこれから進むべき道。

日本がエネルギー自給国家になるために重要な二つのキーポイントとは何か。そして、それらの着実な実践が２１世紀の日本にとっていかに重要であるかを考え、世界に示すべき自給国家モデルを論じる。

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか？われわれが「失われた２０年」で本当に失ってしまったものと、...

福島第一原発事故の影響により、深刻なエネルギーの状況下にある日本。現在、原発再開と代替エネルギー開発に向けて動き出しているが、課題は大きい。では、どうすればいいのか。その具体的方策を提示していく。（島田塾第１０...

イスラム主義組織の反政府運動。米オバマ政権の中東戦略の見直し。ペルシャ湾岸の石油大国サウジアラビアを揺るがす真の脅威とは。カタール大使召還事件というあまり注目されていない重要事件から中東情勢を読み解き、今後を見...

中東・湾岸の諸国間関係が大きく揺れている。長らく伏流していたズレが「アラブの春」を契機に表出しはじめ、米国の方針転換により噴出した。サウジアラビアを中心とした湾岸協力会議（ＧＣＣ）は、アメリカ、ロシアを含む世界...

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。

ＧＥ、ＩＢＭ、ＢＡＳＦなどの欧米老舗企業は、自ら再生して新しい企業に生まれ変わっていく。その典型例として、大上二三雄氏は今回、２００年以上の歴史を持ち、今も革新的な企業として知られるデュポンを取り上げる。

安倍政権発足から１年と半年が過ぎた今、アベノミクスへの不安が広がっている。昨年１２月に暴落した株価や、今年４月から８パーセントに上がった消費税の影響など、果たして今後アベノミクスはどうなっていくのか。第一の矢で...

今後の日米同盟は、果たしてどうすべきなのか。第二次世界大戦を反省し、日本の地理上の位置や日米の社会価値基盤などを踏まえて、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、日米関係の将来を提案する。

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。

１０ＭＴＶではおなじみの歴史学者・山内昌之氏が、２０１４年６月２２日から７月５日のトルコ研究調査から戻られた。クリミア半島と中東。今最も激震する両地域に挟まれているのが、トルコ共和国である。現地の報道機関や市民...

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか？伊藤元重氏がその要因...

イスラム国に対する米軍のイラク空爆開始からはや１カ月、事態は長期化の様相も呈し、出口が見えない。米欧、特にアメリカが軍事攻撃に打って出た六つの背景と、シリア情勢への対応について、山内昌之氏が鋭く分析する。（前編）

イスラム国に対する米軍のイラク空爆開始からはや１カ月、事態は長期化の様相も呈し、出口が見えない。米欧、特にアメリカが軍事攻撃に打って出た六つの背景と、シリア情勢への対応について、山内昌之氏が鋭く分析する。（後編）

２０１４年８月３日開催「プラチナ未来人財育成塾＠会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「２０５０年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。（全１７...

２０１４年８月３日開催「プラチナ未来人財育成塾＠会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「２０５０年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。（全１７...

　

実際に山間部を歩いてカラベキル将軍の戦略を理解する。グルジアの町バトゥームの古ぼけたタンクローリーに時代の変遷を読み取る。山内昌之氏の歴史家の目が冴えわたるトルコ現地調査レポートの第２弾。（全３話中第２話目）

コンシューマー・エレクトロニクス産業の凋落を受けて、化学産業はいかなる道を歩むべきなのか。“哲人経営者”と呼ばれ、日本を代表する経営者の一人である三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏が語る「２１世紀を生き...

伊藤元重氏いわく、今の日本は超円安の大バーゲンセール状態。問題は、この円安がこのまま続くのか、どこかで円高に反転するかなのだが、通貨の真の実力を知るには、プロならではの為替の見方がある。国際経済学のスペシャリス...

軍政からオイルショックを経て民政移管。その後、２０００パーセントに及ぶインフレ率が一気に１桁台に収束。どん底と頂点を繰り返し経験しながら、ブラジルはその存在感を高めていく。奇跡の逆転劇を可能にした二人の偉大な大...

日本から見れば地球の反対側に位置するブラジル。しかし、ブラジルと日本の間には地理的なものだけではなく、いくつもの「正反対」が存在する。その中にこそ、日本の問題を打開するヒントがある！　島田晴雄氏が実際に見聞きし...

第一次世界大戦から100年、中東から黒海に至る地域で国際秩序を揺るがす事件が絶え間なく続いている。これまで第一次世界大戦に関する考察は、ヨーロッパの中心性を自明の前提とし、中東の事象は脇に追いやられる傾向があった。...

２０１４年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。（全４話中第１話目）

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...

前半では中国の海洋進出問題の現状を見たが、後半では解決への道を探っていく。中国の海洋進出の狙いを知り、日本の国際的な立場を分析していけば、進むべき道はおのずと浮かび上がってくるだろう。前海上自衛隊佐世保地方総監...

日銀が物価見通しを下方修正し、黒田総裁の発言に注目が集まっている。日本のデフレ脱却は今、どういう状況なのか。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が現状を読み解き、見通しの明暗を語る。

２００６年のＢＣＴパイプライン完成以来、３倍の経済発展を成し遂げたアゼルバイジャンは世界有数の資源国である。ヨーロッパとアジア、中東とロシアの十字路として、地政学的に古くから高い意味を持つ土地柄とともに、島国日...

「この４月以降は実質賃金の上昇が期待できる」と、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。その根拠はどこにあるのか。ＧＤＰなどの数値からアベノミクスの過去を評価し、未来を展望する。

日本の経済動向は決して楽観できる状態ではない。円安でも輸出が伸びず、その他さまざまな要因のため、経済成長に点火しない状況なのだ。消費税引き上げを延期し、急きょ総選挙に踏み切った安倍首相の本音はいかなるものか。物...

中東への人道支援は果たしてテロを助長することになるのか。報道や学問の自由と安心立命は、どこで折り合いがつくのか。また国家はこの問題にどこまで関与できるのか。さまざまな意見、思惑が交錯する中、歴史学者・山内昌之氏...

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この１０年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...

歴史学者・山内昌之氏による「イスラム国（ＩＳ）」の本質と将来」に関する講演終了後は、充実の質疑応答の時間を迎えた。参加者の鋭く本質を突いた質問に、山内氏からは「次回の約束」も最後には飛び出すほどだった。（２０１...

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は２０２０年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。２０２０年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...

赤字は罪悪である。三菱ケミカルホールディングス社長として、いくつもの重大な経営改革を推進してきた小林喜光氏の方針は明確そのものだ。このぶれない方針を軸に行ってきた企業経営の核心に迫る言葉の数々を紹介する。

「日本の産業界を真にグローバルな設計にするにはまだまだ時間がかかる」と、三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏は語り、今の安定をなかなか手放したがらない業界、経営者に厳しい目を向ける。その小林氏をして、困...

歴史学者・山内昌之氏は、中東は大きなパラダイムシフトを起こしつつ、未だその真空を埋めるに足る権力バランスに欠けており、これが、アラブに破綻国家現象を起こしていると語る。既存のアラブ国家の解体と衝突し合う新勢力、...

「今、日本で求められているのはクオリティーだ」と話す株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏。高度成長期の終焉とともにビジネスのモデルが変わり、時代は飽和型需要から創造型需要へと移っている。では今後、日本はどう...

プーチン政権の国際的影響力低下を指摘する見方もある中、中東史を専門とする歴史学者・山内昌之氏（東京大学名誉教授）は、ロシアの中東に対する影響力はますます強くなっていると見ている。中東という駒を巧みに使い、アメリ...

激動する中東情勢の裏で、各国のしたたかで強靭な外交戦略が展開されている。ロシアの南流計画がブルガリアからトルコにスイッチされ、トルコがエネルギーのハブになろうとしている。一方で、西側諸国から制裁を受けるイランは...

２０１５年４月２日、イランのウラン濃縮に関する「ローザンヌ合意」がＰ５プラス１との間に交わされた。このことは、急速に進行する中東地政学の書き換えとどのような関係があるのだろうか。歴史学者・山内昌之氏に聞いてみた。

中東の紛争、「イスラム国」（ＩＳ）、ウクライナ。現在の国際秩序を揺るがす混乱のどれもが、まさか１００年前に五つの大帝国が崩壊した余波だとは。歴史学者・山内昌之氏が“石油エネルギー”の視点からこの一世紀の近代史を読...

２１世紀を海洋の世紀と位置付け、「海洋強国」を建設すべきだと盛んに提唱している中国。彼らは、アメリカとの全面対決が避けられない海の覇権へ向かうのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が中国の活発な海洋...

「億万長者への道」の後半は、さながらビジネス獣道である。独力で不動産業を始めた高橋誠一氏は、やめるとき、方向転換を図るときにこそ、抜群の嗅覚を働かせる。第２次オイルショック、バブル、リーマン・ショックと荒波の続...

続落するインドルピー安。一体どう見ればいいのか？　今後どうなるのか？　手掛かりは２０１３年春からのインドルピー下落とそこからの復活劇にある。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が過去の類似ケース...

イエメンの混沌が大変な勢いで続いている。それは、社会的な混沌状態を恒常化しようとする意識が国のエリートたちに働いていることと無縁ではないと歴史学者・山内昌之氏は言う。そこにイエメンが「狡猾国家」と呼ばれるゆえん...

今日のイエメン危機をつくっている政治パターンには、二つの面が機能していると歴史学者・山内昌之氏は言う。そこには、複雑に絡み合うサウジアラビアとイランの対立構造がある。両国との関係を中心に、狡猾国家イエメンが置か...

トルコとイラン。いずれも西洋と東洋の間に位置して、古代より長い歴史を育んできた国だ。両国間の関係が言及されることは少ないが、互いの内政や国際情勢に及ぼす影響は大きいと、歴史学者・山内昌之氏は考察する。今回は主に...

シリアにおける内戦の激化とイラクからのアメリカ軍の撤退によって、トルコとイランの間に横たわる伝統的な競合関係が復活したと歴史学者・山内昌之氏は語る。しかし、両国はスンナ派対シーア派の宗派対立にコミットするだけで...

「私たちが実現すべきは、日々の暮らしの省エネ世界一だ」と、株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山宏氏は主張する。それはなぜか。どのように省エネを進めていけばよいのか。（２...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

チタンには、いくつかの優れた特長があると、日本を代表するレアメタル研究の第一人者である岡部徹氏は言う。軽いのに高強度。さびない。生体適合性が高い。さらにチタンの合金は、形状記憶や超弾性などの特殊な物性を示すもの...

２０１５年７月１５日、Ｐ５プラス１（国連安保理常任理事国５カ国とドイツ）はウィーンで、イランとの間にウラン濃縮の中止に関する最終合意を結んだ。包括的共同行動計画（ＪＣＰＯＡ）と呼ばれるもので、イランの核開発計画...

いま、世界一経済成長率の高い国。それがウズベキスタンだ。しかし、国の実情は意外と知られていない。今回、千葉商科大学学長・島田晴雄氏率いる「島田村塾」がウズベキスタン視察に赴き、さまざまな機関と議論して得た知見を...

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をＢＲＩＣｓの観点から解説する。「これからはＢＲＩＣｓが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...

２０１５年９月３０日、ロシアによるシリア領土への空爆が始まった。しかし、そもそもシリアの内戦で解決すべき政治問題とは何かについて、国際社会は合意を見ていないと、歴史家・山内昌之氏は言う。シリアを挟んで対決してい...

農学博士で食文化評論者でもある発酵学者の小泉武夫氏が１０年以上前から大きな期待を寄せているのが「ＦＴ革命」だ。それは、人と地球への優しい発酵技術による２１世紀のための革命であるという。ではＦＴ革命とは具体的にど...

２０１１年以来、ブラジルレアルが長らく下落を続けている。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、そこに「五つの理由」があるという。いったいどのような理由なのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...

では、ブラジルレアルはどうしたら底入れしていくのか。国の政策、政治環境、そして国際経済の３つの要点を挙げ、最も重油な鍵となるのは、国際経済の動向だとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は指摘する...

歴史学者・山内昌之氏によるトルコ軍ロシア機撃墜事件に関するシリーズ講義最終話。ロシアが強硬姿勢を取る理由について解説し、最後に今回の問題から日本が教訓とすべきことを考える。中国との領海問題という難問を抱える日本...

脱デフレが進み、物価が１パーセント、１．５パーセント、２パーセントまで上がっていくようなことになれば、日本経済にとって４０年ぶりの状態となる。当然、その脱デフレに向けて、これまでの考え方を一変させなければならな...

「ロシアが、いまやシリア情勢の最大プレーヤーで間違いない」と、歴史学者の山内昌之氏は喝破する。では、ロシアはいま、シリアやトルコにどのような影響を及ぼしているのか。山内氏がプーチン大統領の意図と中東情勢を細やか...

東日本大震災で甚大な被害をもたらしたように、「波」のエネルギーは計り知れない。その強大な力を生かした「波力発電」の研究が、いま急ピッチで進められている。島国・日本の環境に即した再生可能エネルギーを追求する東海大...

世界の金融政策は、アメリカでＱＥが行われた際に、「ルビコン川を渡り、新しい時代に向かった」と言われている。そして、今回の黒田日銀のマイナス金利導入は、「さらにもう一本、ルビコン川を渡ったということだ」と、東京大...

歴史学者・山内昌之氏が引き続き、イランとサウジアラビアの対立について解説する。イランが原油増産を公言すればサウジアラビアも増産に出る。イランが経済制裁解除を手にすればサウジアラビアは核開発の意志を表明する。拮抗...

歴史学者で中東情勢に詳しい山内昌之氏が、サウジアラビアが抱える多くの問題点について解説する。石油の収入で潤ってきたサウジアラビアだが、現状は財政赤字をどう立て直すかが急務となっている。「世界一裕福な国」は、なぜ...

エネルギー分野でのグローバルな構造変化を先導しているのは、デンマークをはじめとする北欧諸国だという。デンマークが行ってきた取り組みを「地産地所有」と呼んで、自然エネルギーの普及とともに重要なことだと語る特定非営...

「水問題の市民運動は、おそらく根付かないだろう」――東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏はそう喝破する。いったいなぜだろうか。水危機に対する感情的側面を考えると、意外な思い込みや間違いがいろいろと見えてくる。地球...

２０１１年より長期的な下落を続けていたブラジルレアルは、この３月より反発に転じた。その国内要因としては、ブラジルの政治の大混乱による「政治環境の変化」と市場では言われている。しかし、シティグループ証券チーフＦＸ...

２０１５年１０月以降、資源離れの動きがより顕著になってきた新興国通貨。中でもブラジルレアルは、悪材料が多発しているにもかかわらず健闘している。では、このような変化が昨年秋に発生した要因は何か。シティグループ証券...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、新興国に進出する企業に対し、よく「あなたが投資する国がインドネシアであれ、トルコであれ、南アであれ、メキシコペソを必ず見ておいてください」と伝えるという。...

昨今の異様とも言える原油安が、日本および世界経済に大きな影響を与えている。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、この「逆オイルショック」の背景にあるのは、アメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化だ。特に中国...

なぜ水の輸入は許せず、ワインの輸入なら許せるのか。そこには非合理的な「気持ち」の問題が大きく絡んでいる。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏の語る「シリ...

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...

人はなぜ水が足りないような場所にわざわざ住むのか。「水不足＝乾燥している」は正しいのか。食べ物を通じて、日本はどの程度の水を海外から買っているのか。あまりにも身近で、それでいて多くの謎を持つ水をめぐる知の最前線...

海水淡水化で水不足は解消する？　東京の地下水は高い利用可能性があるのでは？　世界で砂漠化は進行しているのか？　東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏が、水利用や環境問題に関するさまざまな講演出席者の疑問に答える。...

「衆参同日選挙」と「消費税増税延期」の問題は、ともすればワンセットで議論されがちだが、この２つは分離して考えるべきだと、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は言う。はたして、それはなぜか。この２つの問題...

人からロボットへ、海中探査の主役はすでに交替している。海底油田の開発にも事故処理にも、人の届かない場所で遠隔操縦機が実績を重ねているのだ。しかし、超深海の探査には無人であってもなお危険が伴う。海中ロボットの現在...

新聞広告や交通広告などで「まじめに世界を目指す人へ。」のスローガンを目にした人も多いのではないだろうか。これは、５２年ぶりに学習院大学に新設された「国際社会科学部」のメインスローガンである。その教育内容や目指す...

混迷を極める中東情勢に直面して、日本とアメリカの国内では一つ明らかに変化したことがある。それは「イスラムへの関心の深まり」である。中東史研究の第一人者である歴史学者・山内昌之氏は現在、旧著『イスラムとアメリカ』...

近年、日本周辺には海底鉱物資源が豊富にあることが分かってきた。海中ロボットの研究を進める九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏は、日本は地の利を生かして新技術開発を率先して行うべきだ、と主張する。ハー...

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏による、いま注目の熱水鉱床に関する講義。数年前には思いもよらなかった鉱物資源の可能性が沖縄の海底に潜んでいることが、海中ロボットによる調査などで分かってきた。統合...

自律型海中ロボットの権威である九州工業大学ロボット具現化センター長・浦環氏が、実際に海中で活躍するロボットならではの、ロボットにしかできない仕事の実例を豊富に紹介。この実例から見えてくるのは、日本が今、着実に「...

政治学には「最悪の文民政府でも最高の軍事政権よりはるかにましだ」という金言がある。武装蜂起が挫折した後のエルドアン政権は、この金言を盾にこれまで以上の強権性を示していく可能性があると、歴史学者・山内昌之氏は言う...

イスラムとアメリカを国際的文脈で語る上で欠かせないのは、アメリカとサウジアラビアの関係である。両国の関係は、サウジの最実力者の一人トゥルキー王子をして「われわれの古き良き時代は戻らない」と言わしめたほど悪化して...

サウジアラビアとアメリカの関係は、２１世紀最大の二国間関係だと歴史学者・山内昌之氏は言う。日本にとっても関係が深いことはいうまでもない。前回に続き、サウジ建国以来結ばれてきた戦略的な同盟関係が、いかにして壊れて...

歴史学者・山内昌之氏がアメリカとサウジアラビアの関係変化の背景とプロセスについて解説するシリーズ講話。現在、両国間にはとりわけ深刻な問題が二つある。サウジアラビアによる米国債の売却脅迫問題と、９．１１（アメリカ...