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「世界経済」の検索結果

(全85件)

イギリスの合意なき離脱は、世界経済危機をもたらしうる

2019年激変する世界と日本の針路(6)BREXITの行方

アイルランド問題を解決するためメイ首相は案を出したが、それは非現実的なものであった。メイ内閣の中から次々と閣僚が辞める事態となっているが、メイ首相の意思は固い。このまま「合意なき離脱」になれば、致命的な世界経済...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ政権の経済政策が持つリスク

2019年激変する世界と日本の針路(4)世界経済のリスク

トランプ大統領の経済政策は経済を急激に加熱させるもので、インフレとスタグフレーションを起こす可能性がある。これを抑えるため金利を上げる必要があるが、金利上昇はドル建て債務国の経済破綻をもたらす可能性がある、と島...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

マクロでみる世界経済の需要と供給のバランス

需要は安泰なのか~マクロ経済の観点から考えるリスク要因

今、日本もアメリカも需要は強いが、供給が追いつかない状態にある。このように需要が景気を引っ張っている場合、一度それが減退すると経済失速に陥りかねない。マクロ経済の観点から、世界経済の需要と供給のバランスを分析し...
収録日:2018/11/14
追加日:2019/01/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

成長につながらないアベノミクスはもはや限界?

激動する世界情勢と日本(1)世界経済に翻弄される日本

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。2016年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

トランプが仕掛けた米中貿易戦争の行方

トランプ発貿易戦争(1)米中の追加関税問題とその影響

今、米中間で関税をめぐる貿易戦争が繰り広げられている。この終わりの見えない争いは、米中のみならず世界経済にも低迷と混乱をもたらしかねない。「アメリカ・ファースト」のトランプ氏と「中国夢」の習近平氏の攻防は、今後...
収録日:2018/10/11
追加日:2018/11/16
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプが貿易戦争に絶対に勝ちたい理由

トランプ発貿易戦争(5)貿易戦争に勝ちたい理由

“deal”を信念とするトランプ氏だが、彼には貿易戦争を起こしてまで「自分のおかげでアメリカは勝った」と主張したい理由がある。その理由について、アメリカの選挙制度の特徴も踏まえながら解説する。(全6話中第5話)
収録日:2018/10/11
追加日:2018/11/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

米国金融市場にも悪影響―投資しにくくなっている原因

原油安と為替相場への影響(2)原油安の影響

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。(全...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

新興国に流れた資金が逆流し始めていることが懸念材料

BRICsの幻想・中国の勘違い

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をBRICsの観点から解説する。「これからはBRICsが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本と世界の経済認識のズレが露見した伊勢志摩サミット

伊勢志摩サミットを総括する

政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が2016年5月26日、27日に行われた伊勢志摩サミットを総括する。曽根氏は、議長国の首相として安倍晋三氏の根回しは評価に値するとしながらも、安倍首相の主張にはある大...
収録日:2016/06/01
追加日:2016/06/09
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

中進国のジレンマに陥る中国と習近平が掲げる「新常態」

2017年世界と日本(4)中国経済高度化と拡張主義(前編)

高度成長期を終えた中国がいま抱えているジレンマと、そのジレンマからの脱却に向ける習近平の方針などについて解説する。「巨大な隣人」中国を、日本は、世界はどう見ていくべきなのだろうか。(2017年1月24日開催島田塾第142...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/06
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

アメリカ経済の変動が、戦後日本経済を生かしも殺しもした

激動する世界情勢と日本(5)戦後アメリカ経済史と日本

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/05
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ政権の方向性と日本が取るべき針路

2017年世界と日本(9)新たな時代への挑戦と覚悟

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が今後のトランプ政権の方向性を予測し、日本の取るべき針路について2つのプランを提示する。これらのプランの根底にあるのは、日本は長いこと日米安保体制に安住し、そのことに何も...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/16
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

オリンピック後に日本経済は崩壊する可能性がある

2019年激変する世界と日本の針路(14)世界恐慌のリスク要因

世界経済は成熟して、今後景気は下降していくという。日本経済も東京オリンピック以降、下降していくことは間違いないだろう。今、世界には世界恐慌のトリガーが5つある。現在ではリーマンショックの時と異なり国際協調の動きが...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

過去50年に引き伸ばせば新興国はあまり成長していない?

グローバル経済の動向~米国は強く欧州は安定、問題は新興国

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

バブルは過去6度あった―愚かな人間は歴史は繰り返す

欧米の金融資本主義に対する警鐘

日本には世界に誇る長寿企業が多数ある。日本に伝統的に生き続ける「三方よし」「利益よりも継続」の思想をもとに公益資本主義実践についてアフラック日本法人創業者 大竹美喜が語る。
収録日:2013/10/28
追加日:2014/02/24
大竹美喜
アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社)創業者

次の目標は中東におけるアメリカ最大の同盟国

「イスラム国」米イラク空爆~六つの背景とシリア情勢への対応~(前編)

イスラム国に対する米軍のイラク空爆開始からはや1カ月、事態は長期化の様相も呈し、出口が見えない。米欧、特にアメリカが軍事攻撃に打って出た六つの背景と、シリア情勢への対応について、山内昌之氏が鋭く分析する。(前編)
収録日:2014/09/18
追加日:2014/09/24
山内昌之
東京大学名誉教授

真意はどこに? サウジアラビアの石油戦略の変化も要因

原油安と為替相場への影響(1)原油安の理由

2014年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。(全4話中第1話目)
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/09
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

アジアの人たちと心の絆を結ぶ―心のインフラの改善を

日中協調発展のために(2)歴史教育と道徳教育

歴史認識問題は、国際社会で非常に重視されており、日中、日韓だけでなく、グローバルな視点から考えなくてはいけない問題である。その認識を日本の中で広く共有するため、本質的な歴史教育の見直しの必要性を説くキヤノングロ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/31
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

実質実効相場で見れば過去20年間、円の実力は下落基調

円安をどう捉えるか―円の実効相場の推移を見る

「日本円のピークは実は1995年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この20年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では2...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

女子高生の噂から取り付け騒動へ―金融市場の「悪い均衡」

中国経済の動揺と正確な楽観論の必要性

中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本に必要なのは減点方式から加点方式への転換

藤森義明のGE流経営論(4)日本のリーダー育成のために

リーダー育成に関して、アメリカ企業がやっていて、日本企業がやってこなかったことが二つある。一つは教育、もう一つは経験の機会だ。権限と責任を与えて、自らやり抜く実践経験なくして力は付かず、人は伸びない。任せる側に...
収録日:2015/12/16
追加日:2016/04/04
藤森義明
株式会社LIXILグループ 元 取締役 代表執行役社長 兼 CEO

衆参同日選挙と消費税増税延期は分けて考えた方がいい

「衆参同日選挙」と「消費税増税延期」問題

「衆参同日選挙」と「消費税増税延期」の問題は、ともすればワンセットで議論されがちだが、この2つは分離して考えるべきだと、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は言う。はたして、それはなぜか。この2つの問題...
収録日:2016/04/27
追加日:2016/06/02
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか?

イギリスEU離脱のグローバル経済への影響

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのEU離脱問題「BREXIT(Britain's EXIT from EU)」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、...
収録日:2016/06/17
追加日:2016/06/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授

日本経済のために政治家「竹下登・宮澤喜一」再来を期待?

アジア政治経済の過去と現在(6)90年代日本の栄光と迷走

日米の安全保障関係において、1990年代は大きな転換期だった。当初描かれていたアジア地域の先導者としての日本の位置は、不良債権処理に象徴される「失われた20年」によって困難になった。政策研究大学院大学学長・白石隆氏に...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/12/11
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

世界における日本の重要性とその理由

日本 呪縛の構図(4)世界における日本(英語版)

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、今なお日本は世界にとって重要な国であると論じる。第一に、世界の製造業にとって日本企業への依存度は依然として高い。第二に、異次元の金融緩和やイデオロギー対立を感じさせ...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/02/23
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本銀行としては金利を引き上げる決断は難しい

2018年の経済動向~インフレ率と金利~

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...
収録日:2017/12/22
追加日:2018/01/02
植田和男
共立女子大学国際学部教授

労働生産性はブランド化とイノベーションで向上する

食関連産業におけるマネジメントスキルの重要性

日本の食産業にとっては労働生産性の向上が喫緊の課題であると、立命館大学食マネジメント学部教授の井澤裕司氏は語る。そのために重要なのは付加価値の増加だが、これには、大きなマーケットを背景に自社商品を差異化するブラ...
収録日:2018/04/27
追加日:2018/09/28
井澤裕司
立命館大学食マネジメント学部 教授

NAFTAとWTOにおけるトランプの一方的な要求

トランプ発貿易戦争(4)NAFTA再交渉とWTO機能停止の危機

トランプ大統領が影響を与え、世界を混乱に巻き込んでいるのは対中制裁を軸とする関税問題だけではない。NAFTA(北米自由貿易協定)、WTO(世界貿易機構)にも、トランプ大統領の一方的なやり方、発言の火の粉が飛び、世界を驚か...
収録日:2018/10/11
追加日:2018/11/19
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

世界史の大転換点、世界と日本の未来を考える

2019年激変する世界と日本の針路(1)米貿易戦争の影響

2019年は世界史の大転換点を迎えていると、島田晴雄氏は言う。アメリカをはじめ、イギリス、EU、ロシア、中国、そして日本と、世界経済や日本経済においていったい何が起こっているのか。このシリーズレクチャーでは「激変する...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

高度経済成長期のすさまじい公害を日本は見事に克服!

日本が成し遂げた四つの偉業

「日本の若者に如何にして自信を持たせるか」ということは、「大人が何に自信を持っているのか」とほとんど等しい。自信を持つ根拠として、日本が明治維新後、さまざまな課題を克服し、成し遂げてきた四つの偉業について解説する。
収録日:2012/11/10
追加日:2014/05/31
小宮山宏
東京大学第28代総長

日本の市場に大きな影響を及ぼす米国の金融政策

FEDの金融政策、米国株価から見る日本経済の今後

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者 植田和男が解説する。
収録日:2014/02/13
追加日:2014/02/24
植田和男
共立女子大学国際学部教授

カルドーゾ、ルーラ政権と続いたブラジルの繁栄

ブラジルの繁栄と転落(2)民政移管後の大復活と債権国への道

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

日本企業のもうかるパターンを徹底的に研究すべし!

日本企業の「稼ぐ力」を創出するために

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。
収録日:2014/06/16
追加日:2014/07/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

今の中国は40年前の日本と同じだが、規模が桁違い

「中国の大問題」について(1)数字で読み解く中国経済の実情

「中国経済はもう終わり」。最近、そんな声がよく聞かれる。だが、それを「勉強不足」の浅見と一蹴する識者がいる。「終わり」どころか、中国経済はまだまだ伸びる。そして早晩アメリカを抜くだろう。伊藤忠商事社長・会長から...
収録日:2014/07/28
追加日:2014/08/28
丹羽宇一郎
元中華人民共和国駐箚特命全権大使

高付加価値に特化し成功した「川上村のレタス」に学ぶ

グローバルとローカル~それぞれの論点の違い~

激化するグローバル競争の真っ只中にいる日本経済。しかし、その約7割は、グローバル競争とは全く異なるゲームのルールで動いているという現実がある。曽根泰教氏が、グローバルとローカルのそれぞれの論点の違いを明らかにし...
収録日:2014/09/11
追加日:2014/10/02
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

何十年に1度しか起こらない現象が起こっている

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授

中国の不動産バブルはどうなる?日本とアメリカとの違い

中国の不動産バブル崩壊は本当に起こるのか~三つのケースとの比較~

対岸の火事というべきか。中国の不動産バブル崩壊を懸念する議論をあちこちで耳にする。これに対して「安易な議論は考えものだ」と言うのが、伊藤元重氏である。この問題を考えるときのポイントを、三つのケースと比較してみよう。
収録日:2014/10/27
追加日:2014/11/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

「21世紀はアジアの時代」をアンガス・マディソンが予測

近代のドラマ~民族国家と経済成長~

英国の経済学者、アンガス・マディソン博士は「21世紀は、アジアの時代」であることをいち早く予測した人物だった。しかし、この予測も、「民族国家」としての覇権争いが戦争という局面を迎えなければという話であることは言...
収録日:2014/10/28
追加日:2015/02/05
高橋一生
元国際基督教大学教授

ソフトパワーで日中が協力しあうことはまだまだある!

どうなる?戦後70年「安倍談話」(5)日中相互協力に向けて

戦後70年安倍談話を語るシリーズの最終話では、「アジアとの和解」を標榜する若宮啓文氏が、中国との連携の重要性や、良好な日中関係を構築するために日本が果たすことのできる役割について浮き彫りにする。(全5話中第5話目)
収録日:2015/01/29
追加日:2015/03/26
若宮啓文
元朝日新聞主筆

中国経済は本当に失速? 二つの時期に分けて考えよう

中国経済は安定保持(1)2012年から安定の時代へ

中国の経済動向は、日本のみならず世界中の注目の的だ。しかし、自由主義市場の各国とは事情も大きく異なる上、大変動を続けるその実態はなかなかポイントがつかみがたい。日銀北京事務所長などを経て、中国経済に精通したキヤ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/11
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

「成長の限界」を認めることで、その先も見えてくる

飽和の時代を迎えた日本に欠けているものとは?

先進国はすでに飽和の時代を迎えている。それは、1972年にローマクラブが報告書『成長の限界』で示していたことだが、「それを認識することでその先も見えてくる」と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。しか...
収録日:2015/02/05
追加日:2015/04/23
小宮山宏
東京大学第28代総長

2010年代後半には中国の成長率を抜く!

世界で重要性が増すインドの経済成長

2010年代後半には、インドの経済成長率が中国を抜いて世界第1位になるだろう、とシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それは世界にどのような影響を及ぼすのか。(全3話中第3話目)
収録日:2015/06/09
追加日:2015/06/22
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

一種の共通規範を身に付けた「アングロ○○」が急増中

「アングロ・チャイニーズ」の台頭

今後の国際政治を語る上でのキーワードは、「アングロ・チャイニーズ」だ。母語と英語を巧みに使い分け、欧米のビジネスマインドを共有した、いわば「アングロ・サクソン化」した東南アジアに居る中国人のことであり、金融や政...
収録日:2015/05/19
追加日:2015/07/16
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

重要なのは地域的ネットワーク構築と多国間秩序の進化

戦後100年に向けた日米関係(2)開かれた秩序の形成

今後の国際政治で問題となるのは、アメリカ中心の体制下で中国がどんな選択をするかだ。今の中国の体制は、アメリカが標榜する「自由世界」とは相容れない。そこで重要となるのは日本の多面的な役割だと、戦後100年に当たる...
収録日:2015/05/19
追加日:2015/07/23
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

恐慌は資本主義の必然―マルクスの予言が的中、評価急上昇

第三章 社稷を念ふ心なし――五・一五事件への道(5)保護貿易と金解禁がもたらした昭和恐慌

1929年の世界恐慌により悪影響を与えたのは、その翌年に成立したアメリカのホーリー・スムート法だった。この法により、世界貿易は1年で半分になったといわれる。そして当時、奇しくもマルクスが「資本主義は必然的に恐慌...
収録日:2014/12/22
追加日:2015/08/24
渡部昇一
上智大学名誉教授

原因と結果を取り違えるな―2005年の元切り上げに学ぶ

中国人民元切り下げによる他国への影響

2015年8月に中国が行った「人民元切り下げ」は、円相場・為替相場にどう影響するのか。2005年の「元の切り上げ」を教訓に、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は「原因と結果を間違えてはいけない...
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

企業収益は急増中なのに、なぜ賃金や投資には回さない?

日本の経済動向:2015年秋~アベノミクスの正念場

「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに...
収録日:2015/09/15
追加日:2015/09/21
植田和男
共立女子大学国際学部教授

「戦後レジーム」は日本のことではなく世界の話である

戦後レジームとは何か(1)いまだ存続するIMF

戦後の国際金融のシステムや手続きを決定したブレトンウッズ会議で発足したIMF(国際通貨基金)。それもまた「戦後レジーム」の一つだということは、あまり認識されていない。安倍首相は「戦後レジームからの脱却」というが...
収録日:2015/12/03
追加日:2016/01/04
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

黒田日銀総裁のマイナス金利政策が及ぼす影響

マイナス金利導入~ルビコン川を渡った日銀の黒田総裁~

世界の金融政策は、アメリカでQEが行われた際に、「ルビコン川を渡り、新しい時代に向かった」と言われている。そして、今回の黒田日銀のマイナス金利導入は、「さらにもう一本、ルビコン川を渡ったということだ」と、東京大...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/02/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

シェール革命と新興国の低迷が招いた「逆オイルショック」

激動する世界情勢と日本(2)止まらない原油安の背景

昨今の異様とも言える原油安が、日本および世界経済に大きな影響を与えている。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、この「逆オイルショック」の背景にあるのは、アメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化だ。特に中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/25
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

第三次成長戦略は選挙対策? 政治的思いが感じられない

激動する世界情勢と日本(8)アベノミクスの功罪

アベノミクスは、日本経済にいかなる影響を与えたのか。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は以下の点を指摘する。金融政策は一応の成果を出した。財政政策は効果薄で、今後の見通しが立たない。成長戦略は一時よかったものの、現在...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/16
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

国民が総活躍し、地方が創生されるのは絵空事なのか

激動する世界情勢と日本(9)現代日本の構造的難題

「一億総活躍」など、参院選に向けた選挙対策にすぎない。千葉商科大学学長・島田晴雄氏はそう喝破する。日本が直面している最大の問題は、少子高齢化を伴う人口減少だ。これが進めば成長は鈍化し、社会保障も行き詰まる。地方...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/19
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

日本の医療は世界最高評価だが、健康状態の自己評価は最低

日本の医療を考える(3)日本の医療の評価

世界最先端の医療で注目されるアメリカに一つも“A”評価のつかなかったOECDによる個別評価だが、世界17カ国中最高評価を受けている日本で、「健康状態の自己評価」だけは30年間“D”評価が続いている。このような国は他にはない。...
収録日:2016/08/18
追加日:2016/10/09
今村聡
公益社団法人日本医師会 副会長

中国は2017年が転機!?ニューノーマルを唱える習政権に注目

アジア政治経済の過去と現在(3)中国の動向と注目ポイント

10年前と比べて、中国の生活水準は大きく向上した。しかし、政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、こうした成長によって肥大化した国家意識こそ、今の中国にとっては問題になると述べる。このままの中国では、アメリカのように...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/11/20
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

「リムジン・リベラル」とクリントンが揶揄された理由とは

トランプのアメリカと日本の課題(1)トランプ・ショック

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/11/23
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

戦後日本の経済的奇跡は時代の特異な環境がもたらした

日本 呪縛の構図(2)日本の発展モデル(通訳版)

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、戦後日本の経済復興と高度成長を、あの時代の特異な環境がもたらした成果だったと位置付ける。その上で同氏は、日本が産み出した成長モデルこそ、その後のアジア地域に広まり、...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/02/09
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本が注目すべきはトランプ政権のマクロ政策

トランプ政権とマクロ経済政策―その期待と懸念

トランプ新政権の政策に注目が集まっている。通商や移民政策における保護主義が焦点化される中、日本が注目すべきはマクロ経済政策だと断言するのが、東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏。米国のマク...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の将来で最も懸念するのは「日米安保体制」

日本 呪縛の構図(5) 憲法改正と安全保障問題(英語版)

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が日本の将来に対して最も懸念するのは、日米安保体制だ。トランプ氏が新大統領となり、もはや世界のリーダーを担いきれないことをアメリカ自身が自覚し始めた現在、日米安保体制見...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/03/02
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

アメリカ経済の好況はトランプではなくオバマ時代の成果

トランプ政権研究(7)トランプ相場に湧く株式市場

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、最高裁判事の任命とトランプ相場について解説する。トランプ大統領は最高裁判事に史上最年少のゴーサッチ氏を任命した。今後半世紀ほど、司法が保守に傾く可能性がある。経済は...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/28
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプ大統領の経済政策から見た再選の可能性

トランプ政権研究(10)自滅型の経済政策

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の経済政策から見た再選の可能性について解説する。トランプ氏が掲げる減税やインフラ投資は、実施されれば選挙民に被害を与えるだろう。しかし民主党復調の気配...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/07/02
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

池田勇人の所得倍増計画を支えた下村治の理論

敗戦から日本再生へ(11)占領後の日本の戦後復興(下)

日本の戦後復興が一段落すると、「東洋の奇跡」と呼ばれた高度成長の時代がやってくる。今回は、日本の成長に直接結びついた二つのポイントをやや詳しく追いかけ、廃墟からの大発展の原因を分析する。公立大学法人首都大学東京...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/08/09
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策

最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
共立女子大学国際学部教授

欧米で高まる金融政策正常化の背景と今後の可能性

金融政策正常化の難しさ(2)今後の可能性と日本への影響

欧米で高まっている金融政策正常化とその難しさについて、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説。第2話では、正常化の背景と今後の可能性を論じ、量的緩和の出口に向かうであろう日本への影響を考える。(全2話中第2話)
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/13
植田和男
共立女子大学国際学部教授

「日本再興戦略」の欠点は優先順位、原因分析の欠如

少子高齢化と財政の役割(1)経済と財政の現状

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が少子高齢化とひっ迫する日本財政の問題を取り上げる。第1回レクチャーでは、アベノミクスの経緯、成果に触れつつ、日本の経済および財政の現状を概観。経済はそこそこ...
収録日:2017/07/28
追加日:2017/09/06
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

国の借金が国民の貯蓄額を上回るとどうなるのか?

高齢化と財政危機(3)家計の貯蓄率と一般政府総債務

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏によれば、2020年以降、一般政府総債務が国民の純貯蓄総額を上回る可能性がある。そうなれば、新規国債発行を国内で賄う原資が不足してしまうだろう。日本の国債返済能力に市場が疑...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/10/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

世界のスタートアップシティを目指して躍進するベルリン

現代ドイツの知恵と経験に学ぶ(1)2017年ドイツを訪れて

2017年7月、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏はドイツ3大都市ミュンヘン、ベルリン、フランクフルトを訪問。各地で、さまざまな企業、団体、人と出会い、現代ドイツと日本についての議論を交わし合ったという。この...
収録日:2017/09/12
追加日:2017/10/25
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ドイツと比較しながら考える日本が抱える3つの課題

現代ドイツの知恵と経験に学ぶ(5)日本の三つの課題

ドイツと日本を重ね合わせる旅の中から、現代日本が直面する喫緊の課題、3点が浮き彫りになる。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が指摘するのは、財政破綻リスクに対して本気で向き合う覚悟、近隣諸国との建設的関係...
収録日:2017/09/12
追加日:2017/11/12
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

サービス産業の生産性を上げれば日本経済は様変わりする

サービソロジーと経営(2)経済はサービスで動いている

今や日本経済の4分の3がサービス産業に支えられているという状況の中、なおも日本は「モノづくり立国」だといわれている。それは、いつ始まった産業価値観なのだろうか。それによって失ったものはないのだろうか。「経済はサー...
収録日:2017/09/20
追加日:2017/11/16
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

日本人の平等の価値観こそ日本のセーフティーネットだ

激変しつつある世界―その地政学的分析(10)平等の価値観

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、日本人の平等の価値観がいかに重要かを解説する。これは一見、江戸時代の身分制や戦時中の軍隊の仕組みとは食い違うように見えるが、それらにも平等の価値観は息づいていた。非正規...
収録日:2017/05/16
追加日:2018/01/16
中西輝政
京都大学名誉教授

2020年以降の日本経済を動かす要因とは何か?

2020年以降の日本経済を動かす3つの要因

安倍内閣6年目にして概ね回復傾向を見せる日本経済だが、依然として景気悲観論は根強く、2020年の東京オリンピック・パラリンピックが終わればまた厳しくなるという声すらあるほどだ。そこで東京大学名誉教授で学習院大学国際社...
収録日:2018/02/21
追加日:2018/03/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の将来に必要なドラスティックな改革とは?

日本財政を巡る課題(8)さらなるドラスティックな改革案

日本財政を巡る課題についてのシリーズ最終回。法政大学経済学部教授の小黒一正氏が、「地方庁」や薬の収載システム等、さらなるドラスティックな改革について提言する。低成長と社会保障の膨張が待ち受ける日本の将来にとって...
収録日:2017/10/30
追加日:2018/05/19
小黒一正
法政大学経済学部教授

ブロックチェーンを用いた新しいビジネスモデル

今後の技術革新と企業経営(7)ブロックチェーン技術

ブロックチェーンは、記録を改ざんされず安いコストで残せる技術である。このブロックチェーン技術が、自動契約プログラムであるスマートコントラクトやIoTと結び付くことでビジネスモデルが変わると、東京大学大学院経済学研究...
収録日:2018/04/25
追加日:2018/08/25
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

米中貿易戦争に見る自由貿易の維持が難しい理由

米中の貿易戦争とその構造的要因~自由貿易の難しさ~

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。
収録日:2018/10/02
追加日:2018/11/22
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

金本位制における国際収支調節のメカニズム

貨幣・通貨の変貌(2)金本位制の誕生とそのメカニズム

通貨の長い歴史のうち、金本位制はわずか100年あまりしか続かなかった。では、そもそもなぜ金本位制は採用されたのか。そのメカニズムはなにか。今後の国際通貨制度の展望とともに語る。(全4話中第2話)
収録日:2018/09/28
追加日:2019/01/02
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

金本位制の重要性を象徴する『オズの魔法使い』

貨幣・通貨の変貌(3)金本位制の実態とアメリカの離脱

金本位制は当時、アメリカにとって重要なトピックであり、それをどうするかが大きな問題となっていた。今回は、ニューヨークの連邦準備銀行にあった金の延べ棒と、『オズの魔法使い』を例に挙げながら、金本位制の実態について...
収録日:2018/09/28
追加日:2019/01/16
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マーケットの動向の鍵を握る米中通商関係の行方

2019米中貿易協議(2)追加関税発動の影響とリスク

米中貿易戦争により、現在、高関税の影響で元安が進みつつあるのだが、高島修氏はこのまま関税攻勢が続けば、米中通商関係だけでなくマーケット全体の深刻なリスクになり得ると言う。そのポイントの一つが、アメリカ財務省によ...
収録日:2019/02/06
追加日:2019/03/03
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

イギリスのEU離脱期限延長の真相

2019年4月BREXITの状況とその行方

メイ首相はBREXIT(ブレグジット)において「民主主義を守るために国民投票結果を尊重する」とかたくなだが、イギリス議会は離脱派と残留派が対立したまま混迷を極めている。この問題は一体どうなるのか。島田晴雄氏が、2019年4...
収録日:2019/04/10
追加日:2019/04/28
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

問題含みの閣僚ばかりが並ぶホワイトハウス

2019年激変する世界と日本の針路(3)恐怖のトランプ政権

トランプ政権は予測不能だ。常識派や国際協調派が次々と辞めさせられている。代わった閣僚を見ると、ホワイトハウスというよりブラックハウスではないかと感じてしまう。そもそも問題はトランプ氏が当選した大統領選挙から続い...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

「冷戦」という言葉には三つの定義がある

米中対立の行方をどう読むか(2)対中政策はなお揺れ動く

冷戦という語には三つの定義があり、それらに必ずしも米中関係は合致しない。より現実的には、アメリカが中国に対して経済的な牽制を仕掛ける可能性が高い。これに対して、中国も長期的には発展の可能性があり、アメリカの戦略...
収録日:2018/12/25
追加日:2019/05/17
中西輝政
京都大学名誉教授

中国経済が抱える構造的な問題とアメリカとの貿易問題

2019年激変する世界と日本の針路(10)中国企業と経済問題

中国の経済成長は鈍化し少子化も進行しているので、新たな成長モデルへの転換が求められている。中国では今ITなど新たな企業が台頭してきてはいるが、国内の構造的な問題も山積みである。それに追い打ちをかけるようにアメリカ...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

中国とアメリカの覇権闘争と北朝鮮問題の行方

2019年激変する世界と日本の針路(11)中国の行方と北朝鮮

苦境に立たされている中国ではあるが、長く反植民地化されてきた歴史を踏まえ産業連関を踏まえた30年計画の経済成長戦略に基づいている。これは米国にとっては脅威であり、両国の間で覇権闘争が起きている。また、トランプ大統...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

安倍総理のイラン訪問は、何ゆえにこのタイミングだったか

安倍総理のイラン訪問を読む(3)各国の「事情と思惑」

外交は、もちろん関係各方面の「事情」と「思惑」の積み重ねによって動いていく。では、2019年のイラン危機には、どのような思惑が絡んでいたのか。アメリカとイランはもちろん、イスラエル、サウジアラビア、ロシア、中国、ト...
収録日:2019/06/10
追加日:2019/07/15
山内昌之
東京大学名誉教授